建設環境

近年の研究により、コウモリ類が発する超音波音声に基づく種判別技術の有効性が報告されていることから、少しずつ知見が蓄積されつつある。本研究では、コウモリ類の超音波音声データを用いて、AIによる種同定システムの開発をおこなっており、Phase1として実施した超音波音声データに含まれるコウモリ類のエコーロケーションコールを検出および抽出するシステムの開発結果について報告する。
開発したシステムを用いて、精度検証をおこなった結果、全予測の正答率は、96.6％と非常に高い結果が得られた。

Green port structures (i.e. green infrastructure in ports and harbors) featuring habitats for marine organisms have been promoted in Japan as part of a comprehensive policy to reduce the environmental impact of ports and carry out habitat conservation, restoration, and creation. In this study, we evaluated the ecosystem services provided by green port structures in two highly urbanized bays (Tokyo Bay and Osaka Bay) in Japan. Our results show that the provision of some ecosystem services can be limited by circumstances particular to ports and other areas with restricted access. In the case of green port structures that have strong usage restrictions, for example, cultural services can only be provided if relevant authorities are prepared to conduct public events while ensuring participant safety. On the other hand, green port structures with weak usage restrictions are often equipped with incidental facilities such as parking lots and restrooms; these facilities can enhance the provision of cultural services (e.g. recreation and environmental education). Green port structures in highly urbanized bays often have usage restrictions, but their proximity to large populations means that they can potentially provide numerous ecosystem services. However, our study shows that appropriate management goals, such as protecting species and ensuring healthy habitats, are needed to maintain the value of these services in highly urbanized and eutrophic bays.

沿岸域における気候変動対応は，気象，海洋物理・化学・生物，生態，社会，経済など，非常に多岐の分野にわたっている．この課題があまりに広範で総合的であるために，各分野における対応状況が共有されているとは言い難い．また，今後重点的に取り組むべき課題として，例えば自然現象や人間活動への影響に対する現状把握や将来予測，あるいは緩和・適応策など，具体的にどのような内容に研究者が関心を抱いているのかについて検討された例はない．したがって本研究では，気候変動に関連する様々な学会に対して「今後の我が国の沿岸分野における気候変動対応で取り組むべき課題」に関するアンケートを実施した．その結果，「気温・海水温」，「生物多様性の減少」，「海面上昇」，「極端気象・気候」，「温室効果ガス」，「生態系サービスの劣化」，「台風・低気圧」，「水産物の減少」，「国土減少・海岸侵食」，そして，「漁業管理」が優先すべき課題の上位10キーワードとして選択された．すなわち，自然現象や人間活動への影響に関する課題解決の優先度が高く，緩和・適応策の優先度は低かった．この傾向は全選択キーワードで比較した場合も同様であった．これらのキーワードの選択理由について考察するとともに，我が国における現状と今後の課題や展望について，キーワードごとにとりまとめた．

泥土圧シールド工法から発生する建設発生土（以下，シールド発生土）を干潟造成へ有効活用するには，シールド発生土が生物に対して安全であることが前提条件となる．しかしながら，シールド発生土に添加されている気泡剤の主成分である陰イオン界面活性剤は，生態毒性を有することが報告されている．シールド発生土を有効活用するには，養生期間を設け，陰イオン界面活性剤濃度を管理の目安値以下まで分解させる必要がある．本研究では，シールド発生土の有効活用に向けた初期検討として，陰イオン界面活性剤の生分解特性を把握することを目的に，屋外試験および室内試験を実施した．その結果，土質，気温，溶媒，噴発防止剤の有無により分解速度に違いがでることが示された．シールド発生土を干潟造成へ利用するために必要な養生期間は，工事毎に異なる可能性が示された．

泥土圧シールドトンネル工法から発生する建設発生土（以下，シールド発生土）の有効活用の一つとして，干潟や浅場造成等への利用が挙げられる．しかしながら，シールド発生土には，気泡剤等の添加剤が添加されており，有効活用に向けて生物に対する安全性の評価が必要である．そこで，本研究では，近年，多くの国で採用されている全排水毒性試験の考え方を応用して，生物応答を利用したシールド発生土の安安全性の評価のための試験を実施した．試験では，実験水槽にシールド発生土と天然砂を敷設した区画を造成し，海水をかけ流すことで海生生物を自生させた．底生生物，微細藻類，微生物の現存量や性比，成長速度等の計測を行い，シールド発生土区と天然砂区の差を統計的に検定し，シールド発生土区と天然砂区に有意差が無いことを確認した．

東京湾では，水環境再生を図るためリサイクル材の活用が検討されている。そこで，実海域における干潟や浅場への造成材料に活用するため，安全性と有効性の観点から検証するシステムを開発した．安全性の検証は，全排水毒性システム（WET 試験） の考え方を参照し，実験水槽を用いた疑似現場実験より実施した．有効性の検証では，リサイクル資源を敷設した試験区と，天然砂を敷設した対照区の調査結果を基に，干潟が有する7 つの生態系機能を得点化し，重回帰分析により試験区と対照区の機能差を定量化した．1 期試験（石炭造粒物，フェロニッケルスラグ），2 期試験（建設発生土）を実施し，検証システムの妥当性を確認した．

守山市は、昭和60年のごみ処理施設、昭和61年の粗大ごみ処理施設の稼働以来、約30年が経過して老朽化が進む現施設を更新するにあたり、現環境センター敷地を新たな環境施設の建設地とすることとなり、平成30年9月より、株式会社協和エクシオを代表とする企業グループ(以下JV)がこの事業を実施することとなった。本工事は、現在、建屋およびプラント等の工事を行っているところであるが、本稿では、2019年度に実施した、基礎杭施工時の保有水漏出防止対策とその施工について報告する。

造成干潟の生態系サービスの定量評価手法を開発し、東京湾内の4つの干潟へ適用し、その有用性を検証した。

志津川湾流域の土地利用変化に伴う流入負荷量の変化を組み込んだ陸域-海域統合数値モデルを構築し，漁業者の収益や海域の生産性を損なうことなく，環境への負荷も少ない将来の最適養殖量の解析を行った。

広島湾で実施されているカキ養殖が、一次生産及び二次生産に及ぼす影響について、海域別・季節別の解析を行ったものである。

霞ヶ浦のアオコの原因となる流入河川においてリンを削減するために鉄イオンを溶出する技術を大型実証試験で検証した。

干潟健全度指数（THI）を大阪湾湾奥の4つの干潟へ適用し，THIの汎用性の確認を行うとともに，東京湾の4つの干潟との比較から，各干潟における特徴の把握を行った。

フェロニッケルスラグ（FNS）と石炭灰造粒物（GCA）を干潟基盤材へ適用した現地試験を実施し，その生態系機能を定量的に評価した。

松永湾における干潟や浅場等の底生生物データから，各場所の種の豊富さおよび各場所に固有の科および場所間に共通する科の数を求め，各場所の相補性を評価した。まず，複数のサンプルを含む場所毎のデータセットから，任意の回数の非復元抽出リサンプリングを行い，科数を計数する試行を1,000回実施した．この結果から，各リサンプリング回数における期待値と95％信頼区間を推定した。任意の回数は，1回から総サンプル数までとした。次に，リサンプリングの手法によって，松永湾の場所間における固有および共通の科数を抽出した。この結果，造成された海老干潟は，リサンプリング回数に関係なく他の場所より多くの科数を有し，かつ，他のすべての場所と比較して多くの固有科数を有しており，松永湾周辺で相補性を有する場所である可能性が示された。

干潟の価値評価と持続的な利用のため，海洋健全度指数（OHI）を応用した物量的な状態の評価と環境経済学的手法による経済評価を組み合わせた「干潟健全度指数と経済的価値による統合的評価手法（CETHI）」を開発した。CETHIは，干潟および干潟の生態系から得られる10のサービスを定義し，各サービスの定量評価の指標が，経済評価における中心的な変数となるように設計した。東京湾内の4つの干潟において評価を試行した結果，干潟の総経済価値は，文化的サービスの寄与が大きく，従来評価されてきた供給サービスや調整サービスの寄与は小さいことが明らかとなった。また，物量評価と経済評価を統合することで，サービスのポテンシャルや持続可能性，将来的な経済価値の増減が解析可能となり，改善対策等の検討が容易になることが示された。

本研究は，志津川湾で行われているカキ、ホタテガイ、ワカメ、ホヤ、ギンザケ養殖を考慮した数値モデルを構築し，震災前と現在の養殖形態の変化が，志津川湾で最も水揚げ量の多いカキの成長や水揚げ量，水質へ及ぼす影響等について解析を行った。

富栄養化の河川水の溶解性リンを削減する大型装置（400～550m3/日）においてＴＰ削減率を30％とするための装置の工夫（曝気・充填材・沈殿槽）の仕様について実証試験をし効果を確認した。

起伏に富んだゴルフ場跡地にて，地形に合わせてメガソーラー基礎架台を配置するために実施した3D 配置計画

過剰な有機物の流入により底生生物が生息できなくなった内港において生態系の再生実験を行なうとともに，造成干潟での生物調査を行った。礫材地盤では還元状態が回避され易く，底生生物の生息が早期に再生すること，生態系が再生していくにおいて水質汚濁に対する耐性の強さによって生育する動植物の種類が変化していく過程が確認できた。水質汚濁の強い場での生態系の再生，創造には石炭灰，鉄鋼スラグ等のアルカリ剤の利用が有効であることが明らかにされた。

富栄養化の水域の溶解性リンを削減する装置（300m3/日）を効果的にするために処理水を還流させる方式について実証試験をし効果を確認した。

福山市の市街地に位置する福山港内港地区は，狭小な閉鎖性海域に合流式下水道の越流負荷が直接流入しており，海底には未処理下水を多く含んだ浮泥が厚さ1ｍ以上に渡り堆積していた。この結果，赤潮や青潮が頻発するとともに，スカム（Scum）と呼ばれる浮泥の海面への浮遊現象が生じ，悪臭の発生や景観の悪化を起こしていた。本研究では，近年，海域環境の再生材としてその効果が実証されている2つの再生資源，すなわち石炭灰造粒物と製鋼スラグに着目し，福山港内港地区における底質改善への有効性を，小規模な実証試験により確認した。その結果を踏まえ，約10haの広範囲での底質改善計画を検討し，施工後の効果を確認した。

再生資源の生物共生型護岸への適用性を検証するため，生物共生型護岸へ石炭灰造粒物（GCA）とフェロニッケルスラグ（FNS）を敷設した実証試験を実施し，特にアサリの生育基盤としての機能特性を考察した。FNS区については，競合種が砂区より多いにも関わらず，砂区に近いアサリの個体数が確認されていた。このことから，砂と同等のアサリ生育基盤としての機能があり，アサリ場における砂の代替材として活用できると考えられた。GCA区については，粒度組成に起因する着底率の低下により，砂区よりもアサリの現存量は低くなっていた。しかし，餌（底生微細藻類等）の効率的な供給や溶存硫化物の低減により，成長速度は砂区よりも良好であった。GCAについては，基盤環境の改善効果が高いことから，アサリの保全区域の基盤等としての活用が想定された。

干潟における複数の生態系サービスの経済価値を簡便に評価するための表明選好法として，比較順位法を考案し，東京湾内の4つの干潟における生物多様性と教育の経済価値の評価を試行した。東京湾流域圏の住民を対象にインターネット調査を行い，市場価格法等で経済価値が算定されている比較対象サービスの理想的な状態と比較し，評価対象サービスの経済価値の順位付けを行った。得られた順位と前後の順位の比較対象サービスの経済価値から，評価対象サービスの理想的な状態における経済価値を推定した。さらに，海洋健全度の考え方を応用し生物学・社会学的な指標から定量化された各干潟の評価対象サービスの得点率を，推定した経済価値に乗ずることで，各干潟における評価対象サービスの経済価値を算定した。

多量に堆積した有機物が嫌気分解して強く還元化し底生生物が生息できなくなった底質環境において，生物が再生していく過程を現地実験により検討した。本研究の目的は現地実験を通し還元土壌における底生藻類の発生，種の遷移していく過程を明らかにすることである。実験では，生物再生を促すため，電子受容体の供給によって土壌の還元状態を抑制した。電子受容体を還元土壌に供給する方法として，土壌を浅場（干潟）に設置する方法とアルカリ剤である石炭灰造粒物基盤を構築する方法を併用した。この結果，大型生物の生息に繁がる底生動植物の出現およびそれらの種の遷移，底生藻類の遷移が起こる動植物間の関連性，水泥質等との関係について明らかにされた。

茨城県実証試験公募業務において鉄イオンを溶出する技術を用いて課題となるリンの削減を25m3の大型水槽を用いて処理流量100～300m3/日で行った。目標削減率30％を達成した。

数値モデルを構築し、石炭灰造粒物を海底に散布した場合の貧酸素水塊の改善効果について解析を行った。

海田湾に石炭灰造粒物を散布した場合の解析を数値モデルにより行い、石炭灰造粒物が貧酸素水塊の改善に有効であることを明らかにした。

「水辺の散乱ごみの指標評価手法（海岸版）」のごみ評価ランクと、代表的な海岸で実測した海岸漂着ごみの個数・重量のデータを組み合わせることで、比較的簡易に、広域の海岸漂着ごみ総量を推計する方法を提案する。

県内海ごみの実態調査を行い、第1報のシミュレーション結果の妥当性について検討を行った。調査の結果、ごみの漂着場所、動態ともにシミュレーションにおける予想と概ね一致しており、予測結果は妥当であることが検証できた。

茨城県実証試験公募業務において鉄イオンを溶出する技術を用いて課題となるリンの削減を3m3の中型水槽処理流量50m3/日で行い，リンの削減効果を示した。

沿岸域における従来の経済評価では，港湾施設や海岸保全施設などの人工構造物と自然生態系のどちらか一方のみが対象とされてきた．本研究では，海岸保護機能と港湾機能について，潮間帯から護岸までの地形を包括的に捉え，定量評価する手法を考案した．定量評価手法は，海洋健全度指数（OHI）の考え方を参考に，現在の状態のみならず，持続可能性も考慮したモデル構造とした．海岸保護は，波浪低減，浸水防止の2つの項目により評価し，それぞれ波浪エネルギー低減比，相対打ち上げ高を指標とした．港湾機能は，護岸際における満潮時水深に係留施設の有無などによる重み係数を考慮した指標とした．考案した評価手法を，東京湾内の4つの自然・人工干潟へ適用し，干潟間の比較を行った結果，各干潟の地形的な構造による機能が定量的に示された．

沿岸域の生態系サービスとしてその価値が広く認識されている調整機能について，現況状態および持続可能性の定量的評価手法を考案した．評価手法は海洋健全度指数の考え方を日本の沿岸域スケールに応用したものであり，この手法により東京湾内の干潟における調整機能の特徴を評価した．｢懸濁物除去｣，｢有機物分解｣，｢炭素貯留｣の3目標を設定し，それぞれの機能を評価するために，底生生物，底質，その他環境データを収集した．干潟の状態を評価した結果，底生生物の現存量が多い干潟では｢懸濁物除去｣，｢有機物分解｣の機能が高く，｢炭素貯留｣は底質の影響を強く受けた．本評価手法により，3つの調整機能はいずれも生物生産の高い海域で高くなることが示唆された．

香川県内の河川から海域に流出したごみの漂流予測シュミレーションモデルを設定し、海ごみが漂着または沈積しやすい場所や海ごみの移動経路について解析を行った。加えて、香川県内の海ごみの実態調査やGPS機能付き漂流ボトルを用いた動態調査を実施し、シュミレーションモデルの妥当性について検証を行ったので報告する。

沿岸域の生態系サービスの中でも定量化が困難である文化的サービスについて，定量化評価手法を考案し，東京湾内の4つの干潟域に適用し，各干潟の特徴の抽出を試みた．評価手法は海洋健全度指数の手法を参考とし，現況の状態のみではなく，持続可能性についても評価できる構造とした．干潟域における文化的サービスとして5つのサービスを定義し，それぞれのサービスの状態を評価するための指標を設定した．その後，東京湾内の4つの干潟域で評価に必要なデータの収集やアンケート調査等を実施した．
評価の結果，成因や規模，構造，利用状況等の異なる干潟では提供される文化的サービスの種類や持続可能性の状態が異なっていることが明らかとなった．本手法により，これまで実態の把握が困難であった干潟域の文化的サービスの特徴を抽出できることが示された．

スカムの発生や悪臭問題のある過栄養な内港域において，石炭灰造粒物による底質改善の有効性に関する実証試験を実施した．実証試験開始後，スカムの大量発生は認められず，一定の改善効果があることが確認された．一方で，経時的に石炭灰造粒物層の沈下が生じ，散布区境界外から堆積泥の流入が生じた．これに伴い被覆層上へ最大80cm程度の厚みで浮泥が堆積していた．水槽実験により，グラブバケット工法では，大粒径の石炭造粒物ほど早く沈降するため，間隙率の低い造粒物層が形成されることが示された．また，室内溶出試験により，20cm以上の浮泥の堆積があると浮泥に対する改善効果が明確に現れないことが示された．過栄養な内港域で有効な底質改善手法として，1層目に細粒分，2層目に粗粒分を散布し，圧密沈下が生じた後に3層目を散布する粒度調整3度撒き工法を提案した

潮干狩り場や海水浴場等として多様に利用されている唐船海岸では，平成24年4月に海岸の広い範囲が軟弱な泥（ぬかるみ）に覆われ，一部では足が抜けないほど危険な状態となった．全国的にも極めて稀な現象であり，その発生原因と対策立案のために，現地調査及び数値計算を行った．検討の結果，出水による海岸への直接的な細粒土の供給，出水後の潮汐や波浪による海岸への輸送が行われ，汀線付近では形成されたバートラフのトラフ部に泥が堆積し，固定化されることでぬかるみが発生すると考えられた．また，対策工としては，表層部のぬかるみを除去し，現地砂よりも粒径の粗い砂で覆砂することにより，細粒土の海岸への堆積を抑制できることが明らかとなった．

To clarify capability of small scale artificial tidal flat (SAT) in urban area, we focused on manila clam production and investigated some SATs in Tokyo Bay. Manila clam production rate on a main SAT was comparable or higher than natural tidal flat in Tokyo Bay. But, manila clam was damaged by hypoxia seriously in late summer to autumn in one SAT which was main research area. Another one SAT, manila clam wasn’t damaged hypoxia, because of the shallow area was widely than main SAT Further, benthic microalgae was main food source of Manila clam in all SATs, and manila clam populations related to benthic microalgae abundance. It suggested manila clam production was affected directly benthic microalgae production, and benthic microalgae production on SAT was changed by design or maintenance condition of each SAT.

In order to verify the effectiveness of a new sediment improvement method of capping organically　contaminated bottom sediment with granulated coal ash (GCA), we conducted field experiments of　GCA capping in Kaita Bay for over two and a half years. Thickness of deposited sediment over the　GCA capping layer had become about 2cm during the experimental period. This thickness is　approximately half of what estimated from the sedimentation rate in Kaita Bay. This result shows that　particles of redeposit on the capping layer were trapped by the void structure of the GCA layer. Other　effects of this technique are inactivation of hydrogen sulfide and nutrients that had lasted for the　experiment period and reduction of hypoxia. Consequently, the benthos biomass increased after the　experiment, and species composition showed succession from opportunistic r-selection species to　longer-lived k-selection species. We conclude that this new method induces a long-term positive spiral　for the coastal environment, due to its distinct physical and chemical functions that will last over at least　three years and enhance recovery of the benthic ecosystem.

生物共生型護岸における水質浄化機能と貧酸素といった外的環境要因が水質浄化機能に及ぼす影響を定量的に明らかにすることを目的に，東京湾内に整備された生物共生型護岸の実証施設において調査を行った．調査対象とした生物共生型護岸は，護岸の前面に階段状に干潟場が配置されており，上・中・下段の３段の干潟場がある．対象の干潟におけるアサリの個体群は夏季から秋季にかけて，殻長20㎜以上の大型個体群の消失があり，同時期に発生した貧酸素の影響と考えられた．また，これに伴いアサリによる懸濁態窒素の摂取量およびアサリへの窒素固定量は大幅に減少し，一時的に窒素の負荷源となることが示された．アサリによる窒素浄化量へ及ぼす貧酸素の影響は大きく，生物共生型護岸の干潟の機能維持には，貧酸素対策が重要であることが示唆された．

Valuing coastal ecosystem service is important for disentangling the complex human society-ecosystem relationships　and incorporating the value into public decision-making processes. We developed a new evaluation method to　comprehensively and concisely quantify the current status and likely future of shallow coastal environments by an　ocean health index (OHI) score. We evaluated the environmental condition of four intertidal flats located in Tokyo　Bay using OHI. Our method can provide a tool to explicitly show the strengths and limitations of each coastal　ecosystem functioning.

石炭灰造粒物による海底被覆手法の効果を検証するための実証試験を実施し，約2年半のモニタリングを行った．有効被覆層間隙中への有機泥の捕捉により，施工から2年半が経過した時点でも被覆層上への有機泥の堆積層厚は2cm前後と，同湾の堆積速度の約半分となっており，有機泥の再堆積による効果減衰を抑制する機能が示された．また，硫化水素や栄養塩類の化学的な除去や底層DOの上昇などの効果も継続していることが示された．底生生物の現存量は試験後に増加しており，日和見的な小型種から長寿命の大型種へ遷移しつつあると考えられた．被覆層の間隙構造や硫化水素の化学的除去などの本手法に特有の物理的・化学的な効果は，3年以上は継続して得られ，底生生態系の回復が促されることで，長期的に環境改善への正のスパイラルを導くことが期待される．

下水汚濁した海底堆積泥の環境改善実験が行われており，浄化機構の解明や現場実験結果の評価のために様々な手法が用いられている．本論文では，超軟弱泥上に構築された石炭灰造粒物層での観測方法を検討するとともに，底質改善を評価するための調査手法，具体的には，超軟弱泥層での沈下実験，ヘドロ厚さ測定，軟弱有機泥の性状評価のための新しい手法について提案し，現地調査に用いた．これらの調査結果から本手法は超軟弱泥層での底質改善を評価するために適した手法であることが明らかとなった．

浮遊系－底生系カップリング・モデルを用いて，広島湾北部海域の貧酸素水塊の規模の変動要因を明らかにした。

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効率的な底質改善手法の実証試験施工区を現地調査の解析に基づき設計した。

広島湾奥部において効果的に底質改善を実施できる技術の開発を目的として、現地調査および室内実験と行なった。現地調査結果より、夏季の海田湾では、湾全域の中・底層で貧酸素化することが明らかとなった。また、ＤＯの変動は底質中の有機物量や濁度の変動と良い一致を見せ、底質中への有機物の蓄積や高濁度の発生が貧酸素の発生要因であると考えられた。この結果を受け、底泥の巻上げを抑制し、高濁度の発生を抑制する手法の効果を室内実験より検証した。その結果、被覆層厚5ｃｍ程度で巻き上げ抑制効果が得られることが明らかとなった。

To make clear an autonomous recovery process of soil environment in tidal land after natural disaster such as a powerful typhoon, and to propose technical development of restoration and maintenance in tidal land, we have observed wave height and current in an artificial tidal land and also have investigated autonomous recovery process of soil environment in the artificial tidal land after a natural disaster. We also developed the N disperse-two phase flow model considering both the Newtonian and Bingham fluid to calculate intertidal flow, topography exchange, tidal wave and underground water. The proposed model can explain qualitatively the autonomous recovery process of soil environment after typhoon damage.

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本研究では，備讃瀬戸の海域環境の現状分析を行い、それに基づき備讃瀬戸における環境修復の方向性を示し、砂場修復技術の確立を目指した実証実験について報告する。主な結論として、インパクトレスポンスフロー分析により備讃瀬戸の問題点を明らかにするとともに、魚介類のライフスタイルを考慮し、浅場と砂場を一体として修復することとした。また、ほとんど研究が進んでいない砂場修復技術の確立を目指して砂場修復の実証実験を開始し、モニタリング調査を行った。

近年、全国的に干潟の保全・再生が要請されるようになってきたが、その設計手法は確立されておらず技術課題となっている。そこで、本研究では、尾道市海老地区の人工干潟を対象として，地形測量、粒度分析、流況及び波浪の連続観測を平成19年8月から4ヶ月間実施し、台風による自然攪乱後の干潟の自立的再生過程について調査した。調査結果より、短期間の潮汐変化と波浪外力で，侵食後の干潟の物理環境が自己回復する物理メカニズムを考察した．また、干潟地盤高や細粒分の維持という課題解決のために、土壌と海水の相互作用や粒度分布を考慮した新たな数値計算手法を提案し、本モデルが現地の地形変動傾向を概ね再現できることを確認した。

本研究では，現地調査等により自然干潟に近い生物生息がみられる造成干潟における地盤環境を明らかにした．干潟基盤表層の性状についてみると底生生物の種類数は，シルト・粘土分が概ね10%程度でピークを示し，5～20%において平均値を上回る種類数が出現していた． COD含有量については概ね2～3mg/g程度でピークを示し，1～5mg/gにおいて平均値を上回る種類数が出現していた．強熱減量については概ね2%程度でピークを示し，1～4%において平均値を上回る種類数が出現していた．また，干潮時における干潟表面からの地下水位の低下幅については概ね10cm以下，サクションについては概ね1kPa以下で平均値を上回る種類数が出現していた．また，浸透流解析の結果，中詰材に活用されたシルト・粘土分を主体とする浚渫土砂が，地下水位の低下幅の抑制に寄与していることを明かとした。

住居が存在する地域において、工事を実施する場合、事業者、施工業者及びコンサルタントの連携のもと、毎日の施工状況と騒音振動の発生状況を把握し、地元からの苦情を未然に防止するとともに、苦情に対して迅速な対応をする必要がある。本報は、騒音・振動の常時監視システムを開発し、平成18年9月より、常時監視を実施した事例を紹介したものである。

近年，失われた環境を取り戻すことを目的に，様々な環境修復技術が試行されている．特に海域環境修復の分野では，主として閉鎖性海域を対象とした藻場や干潟等の浅場の修復に関する事業及び研究開発が各地で進められている．ただし，干潟についてはその多くが表層もしくは底泥内に生息する底生生物の再生に主眼をおいたもので，高潮帯域に生育する塩生植物を対象とした調査・研究はあまり進められておらず，塩生植物群落の再生に関しては，基礎的データが不足している現状にある． これを受け，諫早湾干拓事業では，諫早湾の潮受堤防設置に伴い生育地が大きく減少した地域特有の干潟塩生植物であるシチメンソウについて，生育地としての干潟創出に向けた実験的取り組みやプランター栽培による種子の保存活動を継続的に行っている．本研究では，その一環として，シチメンソウ群落の形成に向けた干潟の創出に関する基礎的知見を得ることを目的に実証的試験を行った。

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干潟を効率的に整備するには干潟の機能や価値を定量的に予測し、干潟の整備目標を設定することが必要である。このため、本研究では、干潟の機能を３つに分類し、機能ごとに具体的な評価の指標を設定し、新しく造成する干潟周辺域の自然干潟で調査された評価指標の代表値を、新たに造成する干潟の目標値とする手法を提案した。検討の結果、今後データの蓄積が進むことによって、低コストで干潟の事前評価を実施することが可能となり、本手法により効率的な整備を推進することができることを示した。

広島県三原市の移植アマモ場は、移植直後に大きく減耗したものの、移植から２～６年が経過した現在も残存し、種子による再生産が確認されている。本研究では当海域のアマモ場を対象として、光条件及び波・流れ条件からアマモ場物理環境を評価した。その結果、(1)移植場所は、アマモ分布の光条件は満たすが、周年濃密な群落を形成するには光量が不足していることが明らかになった。また、川端（1996）の光量によるアマモ場評価指数の適用性が確認された。(2)航走波作用回数と潮流を考慮したアマモ群落外縁におけるシールズ数により、底質の流動安定性の向上を示すとともに、アマモ群落限界を評価できた。

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本論文は、複数の開発案の中から自然環境保全と着目する種の保存にとって最も有益な開発手法を選択することを支援する枠組みを提案する。そのために、ｺﾝﾋﾟｭｰﾀ･ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝでﾀﾞｲﾅﾐｸｽを仮想的に再現することで環境影響の評価と予測を行い、特続可能な開発を選択することを考える。そこで、人工生命技術であるｾﾙｵｰﾄﾏﾄﾝと発見的自己組織化から構成されるﾊｲﾌﾞﾘｯﾄﾞｼｽﾃﾑを利用した環境影響予測･評価ｼｽﾃﾑの開発を行った。ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝの結果、提案ｼｽﾃﾑはﾓﾊﾞｲﾙの構造が概知である場合にはその係数を精度よく近似し、モデルの構造が未知である場合であっても近い将来のダイナミクスが予測可能であることが示された。

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瀬戸内海では、これまで開発等に伴い失われた良好な環境を回復させる施策の展開が重視されているが、環境修復事業の実施にあたっては莫大な費用が必要であるため、環境の保全や修復を目的とした事業への財源確保が困難であるが現状である。本研究では、瀬戸内海沿岸域の住民を対象にｱﾝｹｰﾄを実施し、瀬戸内海の環境に対する住民意識を調査するとともに、いくつかの財源調達手法を提示し、環境保全・修復を目的とした事業への住民参加の可能性を引き出せる経済的手法について検討を行った。

瀬戸内海では、これまで開発等に伴い失われた良好な環境を回復させる施策の展開が重視されているが、環境修復事業の実施にあたっては莫大な費用が必要であるため、環境の保全や修復を目的とした事業への財源確保が困難であるが現状である。本研究では、瀬戸内海沿岸域の住民を対象にｱﾝｹｰﾄを実施し、瀬戸内海の環境に対する住民意識を調査するとともに、いくつかの財源調達手法を提示し、環境保全・修復を目的とした事業への住民参加の可能性を引き出せる経済的手法について検討を行った。

熊本県塩屋漁港埋立計画地内存在する干潟において、環境庁、水産庁、熊本県及びWWFJ（(財)世界自然保護基金日本委員会）の各ﾚｯﾄﾞﾃﾞｰﾀﾌﾞｯｸに記載されている貝類、甲殻類の貴重種が14種発見された。これら貴重種の保全を目的とし、埋立計画の縮小による現地での保全と移植による保全の両面から検討を行った。その結果、移植による保全を行うこととし、移植地の選定、従来の生息地及び移植地の環境調査に基づく環境条件の比較、人為的な生息環境の整備等のﾐﾁｹﾞｰｼｮﾝ計画を策定し、貝類の移植を実施した。

生物周辺の環境要因を説明変数とし、生物の個体数を被説明変数とする観測データの解析をゲンジボタルで行う。説明変数から被説明変数への未知の非線形写像を学習により獲得できるニューラルネットワークを組み込んだシステムを提案するが、これは、説明変数から被説明変数へ及ぼす影響を推定する、逆問題を解くことができる。このことから選定した種にとって好ましい環境を実現するため、操作可能な説明要因に対して適切な方策が示唆できることを示す。

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