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防災

※社外の共著者のお名前は割愛しております。

2024年

CloudCompareの活用事例

著者
三浦 一宏
掲載誌
らんどすらいど
発行機関
（公社）日本地すべり学会　関西支部
発行年月
2024/01
近年、国土交通省が推進するBIM/CIMの活用やi-construction政策により、3次元点群データの活用が精力的になっている。CloudCompare（3次元点群データ解析ソフト）は3次元点群データの表示及び座標の抽出、サンプリング、解析など機能が充実しており、活用事例として、等高線の作成や差分解析による土量の算出、礫径計測による体積の算出について紹介した。3次元点群データから様々な解析が手軽に実施でき、微細な等高線や正確な地形情報などの定量的な形状諸元を得ることができた。

若手建設コンサルタント技術者による南海トラフ地震事前復興の連携的取り組み

著者
新宮 圭一,岩井 綾,他7名
掲載誌
事前復興とインフラメンテナンスに関わる学術シンポジウム
発行機関
CTB-Ehime、愛媛大学防災情報研究センター
発行年月
2024/01
愛媛県は、現在、少子高齢化が全国で最も進む地域の一つであると同時に、頻発化する豪雨や南海トラフ地震の地域の危機となり得る重大なリスクが潜在しています。そして、柔軟かつしなやかな地域社会づくりが喫緊の課題となっています。このような社会ニーズに対応するため、あらゆる関係機関のリソースを結集し、近い将来に予測される南海トラフ地震による大規模災害に備える必要があります。また、地震や洪水などの自然災害による突発性リスクだけではなく、環境の悪化や貧困問題、産業構造の転換、人口構成の激変など、現代をとりまく進行性リスクなどの多様なリスクと包括的に問題を解き明かすために思考・概念の組み立てを行い、多様な主体と協働し、都市・地域・コミュニティ・国土レベルで独創的な展開可能な空間モデルを構築することが求められ、建設コンサルタント業界はその重責を最前線で担うことになります。
しかしながら、南海トラフ地震による災害が広域かつ壊滅的に巨大化した場合、建設業界が抱える少子高齢化と共に進行する担い手不足や技術伝承の途絶といった日常課題により、被災地の復興を適切かつ迅速・円滑に実施するうえでより深刻化することが想定されます。そうした課題に対し、建設コンサルタント業界は最悪の事態にも備える体制構築と基礎知識の習得が求められます。それには、次代の人材、すなわち南海トラフ巨大地震の発生時に当事者となる若手世代のレジリエンス向上の素養と実践力を身につけ、連携体制の構築が望まれます。そのような観点から、所属機関の垣根を越えて、さまざまな環境で培ってきた業務の経験・観点・価値観・感性を持った若手技術者が集まり、合同勉強会を開催し、その一環として東北復興視察を行いました。
本文は、若手技術者の合同勉強会の一環として実施した東北復興の視察について報告する。

2023年

東日本大震災の事例を踏まえた津波後のアマモ場回復予測

著者
木村 裕行,髙橋 宏樹,他2名
掲載誌
土木学会論文集,Vol.79,No17
発行機関
土木学会
発行年月
2023/11
本研究では，未だ確立されていない津波後のアマモ場の回復予測手法について，機械学習を活用した回復予測モデル構築を検討し，対策検討における有用性を調べている．予測モデルは，津波の1～7年後のアマモ場面積の変化率を目的変数とし，津波前及び津波直後のアマモ場面積，海域環境情報などを説明変数とした．松島湾における2011年東日本大震災以降のアマモ場分布情報から，ニューラルネットワークでの回帰により回復傾向を表現する予測モデルを構築できることが分かった．また，そのモデルを三重県英虞湾へ適用した結果，将来想定される津波に対し，場所ごとの相対的なアマモ場の回復可能性の大小を把握できることから，回復予測が津波前後の効果的・戦略的な対策検討において有用な情報になり得ることが示された．

ドローン調査と近接目視を組み合わせた効果的な落石対策調査設計事例

著者
淺田 雄哉
掲載誌
斜面防災対策技術フォーラム,23　in秋田　講演集
発行機関
一般社団法人　斜面防災対策技術協会
発行年月
2023/10
落石対策対象斜面は岩壁等急峻な地形が多く、全容の把握や落石調査が危険かつ困難な場合が多い。これに対し従来は遠方目視による調査が行われてきたが、近年はドローンを活用した効率的な調査法が提案・実施されている。岩壁が大きく張り出し起伏に富んだ斜面に対し、新技術であるドローンによる点群データ測量・SFM解析と、特殊技術であるロープアクセスによる目視調査を効果的に組み合わせた落石調査・対策設計事例を紹介する。

中国地方山陽側の地すべりの特徴といくつかの対応事例

著者
中井 真司
掲載誌
（公社）砂防学会中四国支部令和5年度シンポジウム資料（砂防学会中四国支部Web上に掲載）
発行機関
（公社）砂防学会中四国支部
発行年月
2023/09
中国地方山陽側（岡山・広島・山口）で発生した地すべりの事例を挙げ、地形・地質的観点から、山陰の地すべりと対比しながら特徴を整理するととともに、いくつかの対応・対策事例について紹介し、対策効果・その後の状況などについて取りまとめた。

防災意識調査に基づく効果的なマイ・タイムライン作成支援

著者
渡邊 凌生,木村 裕行,柳川 真有美,他1名
掲載誌
第42回日本自然災害学会学術講演会講演概要集
発行機関
日本自然災害学会
発行年月
2023/09
マイ・タイムラインを作成する際には緊急時の行動に関する様々な要素を考え設定する必要があるが，住民一人一人で防災に関する知識や日頃の備えは異なる。そのため，説明や作成時間などが不十分な場合には，参加者のマイ・タイムラインの作成方法の習熟度や内容の理解度が低く，地域におけるマイ・タイムラインの普及効果が小さくなる可能性がある。そこで，本研究では，講習会における住民の防災意識調査の結果を分析して，より効果的なマイ・タイムラインの作成支援のための方策や，自治体による支援対策のメニューについて検討した。

3D点群データとAI技術による斜面崩壊リスクの把握手法の検討

著者
中井 真司,中籔 恭介,原田 隆弘,他5名
掲載誌
地盤工学会中国支部論文報告集「地盤と建設」Vol.40,No.1
発行機関
公益社団法人地盤工学会中国支部
発行年月
2023/01
デジタルテクノロジーを活用して道路防災点検を高度化かつ効率化することを目的として，より効率的な3D点群データの取得・活用方法，3D点群データを利用した斜面の 経年変化の把握手法，さらにAIと計測データを用いた斜面の危険度評価手法について検討を行い，実用化に向けた方策を提案した．実際の道路斜面において，MMS，UAV，SLAM，SfMにより3D点群データを計測し，各技術の適用範囲を明かにした．CCIPCにより複数時期の点群データを用いて点群間の移動量を算出することにより，変状の位置と量を面的・三次元的に把握できることを明らかにした．道路防災点検の安定度調査表の要因，対策，被災履歴に関するデータと総合評価の関係をAIに学習させ，道路斜面の変化・変状に関する情報を含む危険度評価モデルを構築した．試作したGISプラットフォームによって，道路防災点検結果や対策工等の施工および維持管理等のあらゆる情報を共有し，空間的・時間的に一元管理することが可能となることを示した．雨量指標R’とAIによる 新総合評価値Eを組み合わせた豪雨時のリアルタイム危険度評価を提案した．

Landslides and Countermeasures in Western Japan: Historical Largest Landslide in Unzen and Earthquake-Induced Landslides in Aso, and Rain-Induced Landslides in Hiroshima

著者
中井 真司,他8名
掲載誌
Progress in Landslide Research and Technology, Volume 1 Issue 2, 2022
発行機関
International Consortium on Landslides（ICL）
発行年月
2023/01
This paper introduces three catastrophic landslide disasters on the tectonic orogenic belt in Western Japan caused by rainfalls or earthquakes and the countermeasures against them. The first case story is the mega slide of Unzen-Mayuyama of Quaternary volcanic rock due to the 1792 earthquake. The landslide and subsequent tsunami caused the worst Japanese landslide-induced disaster in Shimabara and Ariake Bay. The stone pillars installed after the disaster, indicating the arrival points of the tsunami will generate awareness of the tsunami caused by landslides for future generations. Secondly, the Kumamoto earthquake of 2016 has induced many shallow landslides on tephra-covered slopes and massive slope failures that disrupted highway and rail traffic. Unmanned construction to secure workers has been introduced to stabilize the slope failure early. There is an urgent need for research on the identification of hazardous slopes for landslides on tephra-covered slopes. Thirdly, the Hiroshima disaster in 2018 was characterized by landslides, mainly in the suburban residential areas in Hiroshima City, where heavy rains have caused landslides from the weathered soil, so-called “Masa,” of granitic rocks. Similar disasters occurred in 1999 and 2014 in Hiroshima. The restoration project has been carried out by adopting necessary structural measures such as Sabo dams and non-structural measures such as land use regulations and/or early warning systems based on the Sediment Disaster Prevention Act.

2022年

アマモ場に関する津波被害予測の有用性

著者
木村 裕行,髙橋 宏樹,他2名
掲載誌
土木学会論文集B2(海岸工学) Vol.78 No.2
発行機関
土木学会
発行年月
2022/11
宮城県万石浦のアマモ場の2011年東北津波による被害を対象として、ワイブル分布への回帰分析により津波最大流速及び地形変化量（最大堆積厚，最大侵食深）を用いたアマモ場の津波被害関数を構築した。三重県英虞湾を対象に、津波土砂移動数値計算から南海トラフ巨大地震津波による津波外力を推定し、構築した津波被害関数を適用してアマモ場の被害率を推定した。その結果、アマモ場の推定被害率は広い範囲で 0.8 以上に及んだが、津波外力の影響が小さくなった入り江周辺では部分的に 0.4 以下となった。アマモ場の被害予測情報は、推定被害率が小さいアマモ場で残存する株や残存株から生産される種子を再生資源とした戦略的な対策の選択も可能にさせるため、アマモ場の再生対策に有益な情報となり得ることが確認された。

性能規定に基づく浸透固化処理地盤の地震後変形照査

著者
藤井 照久,金子 智之,他5名
掲載誌
土木学会論文集C(地圏工学),Vol.78,No.3
発行機関
公益社団法人　土木学会
発行年月
2022/09
砂質地盤の液状化対策等を目的として浸透固化処理工法により改良された地盤は，薬液の浸透の不均一性や対象地盤の土質の不均質性等の理由により，自然堆積地盤に比べてせん断強度等に空間的な不均質性を有する．本稿では，浸透固化処理工法による液状化対策された空港の滑走路を対象に，このせん断強度の不均質性をランダム場理論で表現し，かつ地震時における地盤の液状化の有無を簡易にモデル化することで，液状化後の過剰間隙水圧の消散に伴う滑走路の変形挙動を確率・統計的に検討した．その結果を用いて，地震後に要求される滑走路の性能指標値である支持力と平坦性に関して新たな性能評価手法を提案した．

斜面上の変位モニタリングに必要な計測精度－斜面規模と計測精度の関係－

著者
渡邉 聡,他5名
掲載誌
地盤工学ジャーナル
発行機関
公益社団法人　地盤工学会
発行年月
2022/06
斜面の変位の計測に必要な精度は斜面の規模により異なる。これが不明であると計測機器の選択ができない。これを解決するために，本稿では斜面の規模と変位の計測精度の関係を明らかにした。模型斜面や実斜面での変位計測事例を用いて，崩壊までの変位で正規化した変位計測間隔と，各々の計測間隔のデータと実測データの偏差の関係，そして崩壊までの時間で正規化した計測時間間隔と，各々の時間間隔のデータと実測データの偏差の関係を求めた。すると正規化した変位計測間隔と計測時間間隔が 0.05 以下であることが精度の高い計測に必要なことが判明した。この関係に，斜面の規模と崩壊までの変位の間に線形関係の仮定を加え，表層崩壊の発生する長さ 50m 程度以下の斜面の変位の計測に必要な，変位計測間隔と計測時間間隔の目安を提案した。

性能規定に基づく浸透固化処理地盤の支持力評価

著者
藤井照久,金子智之,他5名
掲載誌
土木学会論文集C(地圏工学),Vol.78,No.1
発行機関
公益社団法人　土木学会
発行年月
2022/04
砂質地盤の液状化対策等を目的として浸透固化処理工法により改良された地盤（以下，「浸透固化処理地盤」と称す）は，薬液の浸透の不均一性や対象地盤の土質の不均質性等の理由により，自然堆積地盤に比べてせん断強度等に空間的な不均質性を有する．この浸透固化処理地盤の不均質性は，設計時の支持力の決定に影響することが予想され，性能規定に基づく支持力評価法が求められている．本稿では，空港の液状化対策を目的に浸透固化処理された地盤を対象に，せん断強度をランダム場理論で表現し，有限要素法とせん断強度低減法を使ったモンテカルロシミュレーションにより強度の不均質性を考慮した支持力解析を行った．その結果より，浸透固化処理地盤の不均質性が支持力に与える影響を確率・統計的に考察し，性能規定に基づく支持力評価法を提案した．

令和3年8月豪雨により広島県で発生した土砂災害

著者
中井真司,中瀬有祐,他9名
掲載誌
砂防学会誌
発行機関
公益社団法人砂防学会
発行年月
2022/03
令和3年8月豪雨により広島県で発生した土砂災害について、降雨特性、各地の災害状況及び砂防施設の効果について報告したものである。

南海トラフ地震を想定した防災・事前復興の住民ワークショップ

著者
新宮圭一,他4名
掲載誌
土木学会四国支部「第1６回南海地震四国地域学術シンポジウム」
発行機関
土木学会四国支部
発行年月
2022/01
宇和海沿岸地域の「南海トラフ地震事前復興共同研究」において、防災・事前復興の住民ワークショッププログラムの作成に取り組んだ。これは自然災害に対する避難から生活再建・復興まちづくりまでのプロセスを知り、住民が自らの考えを持つことを目的としている。

2021年

山口県周南市島田川沿いの土石流・洪水氾濫の状況と堆積物の特徴

著者
松木宏彰,他3名
掲載誌
公益社団法人地盤工学会中国支部論文報告集地盤と建設
発行機関
公益社団法人地盤工学会中国支部
発行年月
2021/12
山口県周南市島田川沿いの土石流・洪水氾濫の状況を明らかにするために，ジオスライサーによる試料採取を行い，堆積物の組成，年代測定等を調べ，洪水氾濫等の発生履歴を検討した．また，同箇所を含む流域に対して地形解析を行い，土砂や水の発生源となる範囲の地形指標特性を検討した．その結果，島田川では過去にも繰り返し洪水が発生していたことが分かった．また，平成30年7月豪雨で堤防決壊が発生した箇所は，狭窄部に接する谷底平野で洪水流に伴う堆積が促されやすいこと，後背地に谷密度の高い丘陵を抱えたことにより，砂分の多い洪水堆積物がもたらされていた可能性が高いことが予察された．

UAV レーザによる道路のり面すべりの原因調査事例

著者
渡邉聡,猪俣陽平,他2名
掲載誌
令和3年度　日本応用地質学会　研究発表会　講演論文集
発行機関
応用地質学会
発行年月
2021/10
本報告では、道路建設中に発生したのり面のすべり変動に対して、UAVレーザ計測で取得した点群による地形量図を用いた地形画像診断によって、変動原因を解明した事例を紹介する。UAVレーザ点群から作成したCS立体図・陰影図・等高線をシームレスに重合した地形量図によって、すべり背後の尾根直下の崩壊跡とそこから繋がる浸食痕跡が可視化された。また、現地調査の結果、法面には、花崗岩、礫層、シルト層が分布しており、礫層とシルト層の境界、礫層中の粘性土周辺、花崗岩の上面を中心に湧水が認められるほか、斜面上部に多量の地下水供給を示す明瞭な崩壊地形が確認されるなど、すべり変状の原因は水文地質構造と密接な関係にあることが示された。すなわち、本地域の特性として、①花崗岩を覆う礫層中に豊富な帯水層が胚胎すること、②礫層が広く分布するため広域から地下水流入があること、があげられる。この条件下で道路切土によるのり面の一部に、湧水が集中・不安定化して，すべりが発生したと考えられる。本事例で示したように、UAV点群データを用いて可視化された地形画像は、詳細な地形情報を直感的に認識可能であることから、これを計画段階からで実施することで、地質リスクの低減に大きく寄与できるものと期待される。

土石流・崩壊の発生に過去の土砂移動が与える影響について　－呉市南部の土石流・崩壊に関する事例－

著者
中井 真司,小笠原 洋,他1名
掲載誌
2021年度　砂防学会研究発表会概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
2021/07
広島県呉市南部における4回の大規模土砂災害履歴を対比した。その結果、人口構造物や既往崩壊斜面における再崩壊が多い傾向が確認された。

平成30年7月豪雨による広島県の地すべり災害

著者
中井 真司,渡邉 聡,小井戸 一浩
掲載誌
らんどすらいど 36
発行機関
（公社）日本地すべり学会関西支部
発行年月
2021/02
平成30年7月豪雨により発生した広島県の地すべり災害事例について、被災の特徴、素因・誘因をとりまとめ、採用した対策工法について紹介・解説した。

2020年

MICRO-TREMOR OBSERVATION IN YANGON CITY FOCUSING ON THE MICROSEISMS

著者
山田義満,金子智之,他1名
掲載誌
Journal of Japan Association for Earthquake Engineering
発行機関
日本地震工学会
発行年月
2020/12
To evaluate the ground amplification function during earthquake, the authors conducted micro tremor observations at North Dagon in Yangon with consideration of short period (of around 1 s) and long period microseisms. The short and long period seisms involve with ground properties in the top several tens of meters and several hundred meters to several kilometers deep, respectively. A single-point (three components) micro-tremor observation and an array observation were carried out for determining the H/V spectrum and the dispersion curve of the Rayleigh wave, respectively. Then the findings as well as the estimation of the geological structure are discussed based on both results.

東日本大震災におけるアマモ場の被害実態と津波外力との関係

著者
木村裕行,阿部洋士,他3名
掲載誌
土木学会論文集B2(海岸工学), Vol.76, No.2
発行機関
土木学会
発行年月
2020/11
宮城県の万石浦を対象に2011年東北津波の津波土砂移動数値計算を行い，津波最大流速とアマモ場の被害率の関係から，流れ以外の要因によりアマモ場が被災している可能性を示唆する傾向が確認された．そのため，津波最大流速ごとに地形変化（土砂堆積，海底侵食）とアマモ場の被害率との関係を調べ，地形変化の影響を分析した．津波最大流速1～3 m/sでは土砂堆積量及び海底侵食量とアマモ場の被害率との間に強い関係性が確認され，津波時の地形変化に起因して被災したアマモ場があると推察された．津波最大流速1 m/s未満及び3 m/s以上では両者の間に明確な関係性は確認できず，地形変化の影響の大きさを判断するにはさらに分析が必要であったが，アマモ場の津波被害を適切に評価するために地形変化の考慮が必要であることが分かった．

2019年

2018年7月豪雨による広島県の土砂災害の特徴 (1999年6.29災害と2014年8.20災害との比較)

著者
中井真司,他５名
掲載誌
土木学会論文集B1（水工学），Vol.75，No.1
発行機関
土木学会
発行年月
2019/12
2018年7月豪雨によって広島県全域で発生した土石流・がけ崩れ災害と近年広島県内で甚大な被害を出した1999年6.29災害および2014年8.20災害について、被害の発生状況、被害をもたらした降雨特性と土砂災害発生の危険性、被害地の地質および地盤工学的特性を比較し、今回の災害の特徴を明らかにした。

平成30年7月豪雨により発生した土砂災害事例紹介

著者
松原輝明
掲載誌
斜面防災対策技術フォーラム’19 in松江
発行機関
一般社団法人斜面防災対策技術協会
発行年月
2019/10
広島県某所の山頂付近で、平成30年7月豪雨により同流域内の3箇所で地すべりが発生した。3箇所のうち1箇所は、地すべり土塊が大きく撹乱され、非常に緩んだ状態であるため、地すべり防止工による抑止力が十分に発揮されず効果的でないと判断された。このため、流域下流部に砂防堰堤を計画した。本発表は、撹乱された地すべり土塊の流出に対して砂防堰堤を計画した事例を紹介するものである。

愛媛県沿岸を対象とした南海トラフ巨大地震津波によるアマモ場被害の予測について

著者
木村裕行,阿部洋士,他２名
掲載誌
第74回年次学術講演概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2019/09
2011年東日本大震災では、東北沿岸で津波による広域な藻場被害が確認された。将来、発生が予想されている南海トラフ巨大地震津波では、西日本広域で藻場が消失した場合、水産業の復旧復興へ深刻なダメージを与えることが懸念される。筆者らは、津波による影響が大きいアマモ場について、愛媛県を対象にその被害面積を概略的に推定する方法を検討している。津波シミュレーションを用いた被害面積推定で、30m程度の計算格子解像度が必要であること、土砂移動計算の有用性が確認できた。さらに、30m格子で愛媛県全沿岸の推定を行った結果、アマモ場の被害面積は約7.3km2にも及ぶことが分かった。

Investigation and consideration on landslide zoning of multiple slope failures and debris flows of 2014 disaster in Hiroshima, Japan

著者
中井真司,他３名
掲載誌
Soils and Foundations Volume 59, Issue 4
発行機関
地盤工学会
発行年月
2019/08
2014年8月に広島で発生した土石流災害の調査から得られた知見を、降雨特性、地盤特性の観点から論じたもの。

平成29年7月九州北部豪雨災害の降雨特性－雨量指標Ｒ’による比較検証－

著者
中井真司
掲載誌
低平地研究，No.28
発行機関
低平地研究会，佐賀大学理工学部
発行年月
2019/08
平成29年7月九州北部豪雨災害の特徴と降雨特性をまとめるとともに、雨量指標R’を用いて平成26年広島災害、平成30年7月豪雨と比較検証した。

文化財（寺社建物）の位置と災害、ハザードマップとの関係について

著者
中西典明,他４名
掲載誌
第54回地盤研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2019/07
2018年7月豪雨の真備地区や2011年紀伊半島大水害での熊野川流域、平成16年の豪雨災害での由良川流域では非常に大きな氾濫域が発生した。しかし、多くの住宅が浸水被害を受けたにもかかわらず被災を免れている寺社とくに神社が多く見受けられた。また、2018年7月豪雨では、発生した土石流の直近に被災を免れている神社の社殿が見られた。これらの建物は過去の災害履歴からより安全な現在の位置に置かれたため、被災しなかったと考えられる。これは、過去に被災した祖先たちが子孫に地域のハザードを伝え、被害を防ごうとしたのではないかとも考えられる。近年の大規模災害と寺社建物位置の関係とハザードマップへの活用を考察する。

津波シミュレーションを用いた藻場被害の予測手法と計算解像度が及ぼす影響について

著者
阿部洋士,木村裕行,他２名
掲載誌
第71回中国支部研究発表会
発行機関
土木学会
発行年月
2019/06
2011年東日本大震災では、藻場の津波被害が確認されており、地震・津波から8年が経過した現在でも、藻場の再生（復旧復興）は道半ばとなっている。将来、発生が予想されている南海トラフ巨大地震津波では、西日本広域で藻場が消失し、水産業の復旧復興へ深刻なダメージを与えることが懸念される。そのため、筆者らは、愛媛県を対象地域として、南海トラフでの巨大津波による藻場被害の把握手法を検討している。本発表では、津波シミュレーションを用いた藻場被災面積の推定手法を報告するとともに、計算格子解像度が及ぼす津波流速結果への影響、必要計算解像度について報告する。

平成30年7月豪雨災害における被災事例と既往災害との比較

著者
中井真司,永井瑞紀,中瀬有祐,渡邉聡,木下博久
掲載誌
2019年度 砂防学会研究発表会概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
2019/05
平成30年7月豪雨災害における広島県内での被災箇所について、空中写真を用いて、S20年枕崎台風、S42年豪雨災害、H11年6.29災害等の既往災害と比較し、同一流域での土石流発生事例について検証した。また、地形的特徴から、土砂洪水氾濫の発生しやすい流域特性について考察した。

平成30年7月豪雨災害時の広島県における雨量指標Ｒ’の特徴

著者
中井真司,中瀬有祐,永井瑞紀,他２名
掲載誌
2019年度 砂防学会研究発表会概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
2019/05
平成30年7月豪雨災害時の広島県における降雨の特徴を雨量指標Ｒ’を用いて検討した。広島県内の広い範囲でＲ’が土砂災害発生基準雨量を超える値となっていることがわかった。また、平成26年8月の豪雨災害との比較では、降雨パターンが異なっても雨量指標Ｒ’を用いた災害予測が可能であることを示す結果となった。

谷密度を指標とした流域スケールにおける斜面崩壊危険度評価手法の検討

著者
木下博久,他３名
掲載誌
応用地質
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
2019/02
流域スケールにおける斜面崩壊の潜在的危険度を評価することを目的として，谷密度のみを変数とする簡便な評価手法を提案し，その有効性，適用性を検討した。

脈動に着目したヤンゴン市内の常時微動計測

著者
森尾敏,山田義満,金子智之
掲載誌
日本地震工学会論文集
発行機関
日本地震工学会
発行年月
2019/02
著者らはヤンゴン市内の地盤の地震時増幅特性を調べることを目的として常時微動計測を行っている．微動測定では深さ数十mの地盤特性を反映する１秒程度以下の比較的短周期域に加え，深さ数百mから数kmの深部地下構造を反映する長周期微動（脈動）にも着目した検討を行った．本報告では，ヤンゴン市北ダゴン地区で実施した単点（３成分）微動計測によるH/Vスペクトルとアレー観測によるレイリー波の分散曲線，及びそれらに基づき深部地下構造を推定した結果について述べる．

2018年

平成30年7月豪雨による西日本の土砂災害状況報告

著者
中井真司,他2名
掲載誌
斜面防災技術　Vol.45,No.3(134号)
発行機関
一般社団法人斜面防災対策技術協会
発行年月
2018/12
平成30年7月災害による広島県、岡山県、京都府の土砂災害の状況を報告したもの。筆者は広島県を担当。

砂質模型斜面における崩壊検知のための計測機器の精度について

著者
渡邉聡,中井真司,他2名
掲載誌
地盤工学ジャーナル
発行機関
公益社団法人　地盤工学会
発行年月
2018/06
崩壊を検知するための計測機器の精度を検証することを目的として，大型砂質模型斜面の崩壊実験で計測された地表面変位を用いて，異なる変位計測間隔，計測時間間隔で間引いたデータ群が，間引く前の時間－変位曲線をどの程度の精度で再現できるかを評価した。変位計測間隔については，変位計測間隔を崩壊 までの変位で割って正規化した数値が 0.05 以下となると計測データの再現性が高いことが分かった。また，計測時間間隔についても，計測時間間隔を崩壊までの時間で割って正規化した数値が 0.05 以下となると計測データの再現性が高いことが分かった。これらの結果から，崩壊までの変位量や時間に応じた適切な計測精度がある可能性が示唆された。

2016年熊本地震で崩壊した補強土壁の詳細調査（その１）-γ線探査-

著者
福田直三,他５名
掲載誌
第53回地盤工学研究発表会
発行機関
地盤工学会
発行年月
2018/07
熊本地震で被災した補強土壁（テールアルメ壁）の崩壊原因として断層の影響を掘削再施工の露頭調査およびγ線探査によって検証した。

2016年熊本地震で崩壊した補強土壁の詳細調査（その2）-崩壊機構-

著者
福田直三,他５名
掲載誌
第53回地盤工学研究発表会
発行機関
地盤工学会
発行年月
2018/07
熊本地震で被災した補強土壁（テールアルメ壁）の崩壊原因のγ線探査に加え盛土材料調査、補強材引き抜き試験結果をふまえ、崩壊機構について考察した。

地域住民と学生による防災マップ作成の取り組み-呉市広長浜地区の事例‐

著者
福田直三,西稚紘,他６名
掲載誌
土木学会中国支部第70回研究発表会
発行機関
土木学会中国支部
発行年月
2018/05
呉市広長浜を事例として地域と学生とで土砂災害に関する災害図上訓練DIG、まち歩きをし防災マップ作りを行い、さらに、レーザ地形測量成果から３Ｄ防災マップ作りを試行した。

2017年

谷密度を指標とする斜面崩壊危険度評価

著者
木下博久,他２名
掲載誌
IAEG-ARC-11
発行機関
International Association of Engineering Geology
発行年月
2017/11
Drainage density has been defined as total stream length per unit area of a river basin (Horton, 1945). To propose the concept of rainfall- induced landslide susceptibility index using drainage density

中国地方における特色ある地域地盤特性例 －広島周辺の地盤特性と土砂災害について－

著者
中井 真司,他1名
掲載誌
基礎工　Vol.45(5)
発行機関
総合土木研究所
発行年月
2017/05
中国地方における特色ある地域地盤として強風化花崗岩（まさ）などを取り上げ、近年の事例をもとに、土砂災害の特徴を論じた。

河川堤防被害

著者
髙橋宏樹
掲載誌
地盤工学会誌　Vol.65No.4SerNo.711
発行機関
（公社）地盤工学会
発行年月
2017/04
平成28年熊本地震で被災した河川堤防の現地調査結果および被害影響要因について分析を行った。

道路構造物の被害

著者
福田直三
掲載誌
土と基礎Vol65,No4
発行機関
地盤工学会
発行年月
2017/04
熊本地震によって被災を受けた道路構造物（落石のり面対策含む）の被災の特徴について、地震動のみならず今回の地震では活断層にともなう地盤変動の影響が大きいこについて整理した。

歴史遺産関連班の活動に関する報告

著者
福田直三
掲載誌
土と基礎Vol65,No4
発行機関
地盤工学会
発行年月
2017/04
熊本地震による熊本城の被災に関して地盤誇張さ、物理探査を実施しその特徴をまとめた。

4.斜面災害

著者
福田直三
掲載誌
平成28年熊本地震地盤災害調査報告書
発行機関
地盤工学会
発行年月
2017/04
熊本地震で発生した南阿蘇などの斜面災害の特徴について整理し特徴を分析した。

6.河川堤防・ダム・ため池の被害

著者
髙橋宏樹
掲載誌
平成28年熊本地震地盤災害調査報告書
発行機関
（公社）地盤工学会熊本地震地盤災害調査団
発行年月
2017/04
平成28年熊本地震で被災した河川堤防の現地調査結果および被害影響要因について分析を行った。
最後に河川堤防についての復旧・防災・減災に向けた課題を示す。

7.構造物の被害

著者
福田直三
掲載誌
平成28年熊本地震地盤災害調査報告書
発行機関
地盤工学会
発行年月
2017/04
熊本地震によって被災を受けた道路構造物（落石のり面対策含む）、港湾、ライフラインの被災の特徴について、地震動のみならず今回の地震では活断層にともなう地盤変動の影響が大きいことについて整理した。

9.歴史遺産関連班の調査活動

著者
福田直三
掲載誌
平成28年熊本地震地盤災害調査報告書
発行機関
地盤工学会
発行年月
2017/04
熊本地震による熊本城の被災に関して地盤誇張さ、物理探査を実施しその特徴をまとめた。また、通潤橋など石橋の被災状況もまとめた。

熊本地震高野台地すべりにおける地質的弱線の影響の可能性調査

著者
福田直三･山根健二
掲載誌
平成28年度土木学会西部支部研究発表会
発行機関
土木学会西部支部
発行年月
2017/03
熊本地震において高野台地区の緩斜面が地すべり崩壊を生じた。崩壊や住宅地の亀裂の方向性から地質的弱線（断層）の存在が想定されたため、γ線調査を実施した。5本の地質的弱線の存在とこれが緩斜面を横断する方向に位置しており、地震時に何らかの影響を与えた可能性を論じた。

2016年

広域テフラからみた大規模地すべりの発生時期に関する考察－四国三波川帯「つえ谷地区」を例に－

著者
木下博久、山田琢哉、藤本耕次
掲載誌
第55回日本地すべり学会研究発表会講演集
発行機関
日本地すべり学会
発行年月
2016/08
四国三波川帯つえ谷地区において、火山灰の降下年代と地層中の分布深度から崩壊発生年代を検討した。

蛇紋岩地帯の地すべりにおける地下水排除対策について

著者
山田琢哉、森田英利
掲載誌
第55回日本地すべり学会研究発表会講演集
発行機関
日本地すべり学会
発行年月
2016/08
岡山県北部延風地区の蛇紋岩地帯で実施した地すべり機構調査及び地下水排除対策の事例報告

降雨時のまさ土斜面表層部におけるせん断変形挙動と土壌水分の関係

著者
中井 真司,渡邉 聡,他2名
掲載誌
地盤工学ジャーナル　Vol.11，No.2
発行機関
地盤工学会
発行年月
2016/06
降雨および土中の水分状況とせん断変形に着目して，初期含水状態の違いや降雨強度等の影響とせん断変形の関係について検討した。この結果，初期体積含水率が大きく，かつ体積含水率の上昇速度が大きい条件において，せん断ひずみが増加しやすいことがわかり，先行降雨による影響で斜面が高含水状態の時に降雨強度が大きな雨が降ると，大きなせん断変形が発生しやすい可能性を示した。

2014年広島豪雨災害において土石流が発生した渓流の状況と被害に関する調査（共著）

著者
防災部砂防技術課　中井真司,他５名
掲載誌
地盤工学ジャーナル　Vol.11，No.1，33-52
発行機関
地盤工学会
発行年月
2016/03
2014年8月20日に発生した広島土砂災害では，午前3時から午前4時にかけて107箇所の土石流と59箇所のがけ崩れが同時多発的に発生し死者74名，負傷者44名，全壊家屋133棟，半壊家屋122棟という甚大な被害が発生した。本報告では土石流が発生した渓流とその下流の被害状況を中心に調査結果をまとめた。また，土砂災害警戒区域，特別警戒区域の指定を行うための基礎調査で想定されていた被害の規模と実際の被災状況を比較して考察し，基礎調査と区域指定の課題について検討を行った。

2014年8月20日の広島豪雨災害における雨量を用いた土砂災害危険度評価に関する考察 （共著）

著者
防災部砂防技術課　中井真司,他３名
掲載誌
地盤工学ジャーナル　Vol.11，No.1，53-68
発行機関
地盤工学会
発行年月
2016/03
2014年8月20日に発生した広島土砂災害では，107か所の土石流と59か所のがけ崩れが同時多発的に発生し死者75名，負傷者44名，全壊家屋133棟，半壊家屋122棟という甚大な被害が発生した。本災害は急激な気象の変化により線状降水帯が形成されて，特定の範囲に時間80mmを超える猛烈な雨が突然降り出して2時間以上継続することにより発生した。本報告は雨量を用いた土砂災害の危険度評価手法が本災害をもたらした雨量についてどのように適用されたかを検討し，今後改善すべき点について考察を行った。

2015年

平成26年8月の広島県廿日市市において観測された降雨浸透と斜面の変形

著者
中井 真司,他4名
掲載誌
地盤工学ジャーナル　Vol.10，No.4
発行機関
地盤工学会
発行年月
2015/12
広島県廿日市市の自然斜面で降雨量、土壌水分吸引水頭、体積含水率、地下水位、斜面内のせん断変形および側方流を観測し、平成26年8月の降雨条件下で得られた観測結果を報告するとともに、降雨強度や土壌水分状態の違いによる降雨浸透や斜面変形の比較を行った。

広島県内の既往災害との比較の観点からみた2014年広島土砂災害の特徴

著者
中井 真司,他3名
掲載誌
地盤と建設　Vol.33 No.1
発行機関
地盤工学会中国支部
発行年月
2015/12
2014年8月20日に広島県広島市安佐北区と安佐南区では猛烈な雨によって同時多発的に土石流が発生し,死者74名にのぼる大規模な土砂災害が発生した。これ以外にも広島県では豪雨による土砂災害が繰り返し発生している。本論文では,この2014年8月広島土砂災害と近年広島県内で甚大な被害を出した1999年6.29広島災害および2010年庄原災害について,被害の発生状況,被害をもたらした降雨特性,被害地の地質および地盤工学的特性を比較,検討した。

雨の降り方と土砂災害の発生との関係について

著者
防災部砂防技術課　中井真司
掲載誌
平成26年広島大規模土砂災害調査団報告書「土地の成り立ちを知り　土砂災害から身を守る」
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
2015/12
平成26年8月20日の広島大規模土砂災害、その他の災害事例をもとに、雨の降り方と災害発生の関係について検討した。

破砕帯地すべりのすべり面判定方法に関する検討

著者
四国支社地盤技術課　藤本耕次,木下博久,九州支社地盤技術課　山根健二,他３名
掲載誌
平成27年度斜面防災対策技術フォーラム発表資料
発行機関
斜面防災対策技術協会
発行年月
2015/10
四国三波川帯結晶片岩類及び御荷鉾緑色岩地域を例に、破砕帯地すべりのすべり面を判定する方法として、ボーリングコアのγ線強度、帯磁率、磁性変化等を用いた手法の有効性を検討した。

平成26年8月豪雨時の広島まさ土斜面の降雨に伴うせん断変形について

著者
防災部砂防技術課　中井真司,他２名
掲載誌
第50回地盤工学研究発表会　
発行機関
地盤工学会
発行年月
2015/09
広島県廿日市市の自然斜面で降雨量，土壌水分吸引水頭，体積含水率，地下水位，斜面内のせん断変形および側方流を観測しており、平成26年8月に得られた観測結果を報告するとともに，降雨強度や土壌水分状態の違いによる斜面のせん断変形の比較を行った。この結果，斜面のせん断変形量は土壌水分吸引水頭や
体積含水率の変化が大きい初期乾燥状態の場合が大きく，小規模降雨では，降雨終了後の体積含水率等の低下に伴って戻る弾性的な挙動を示すことなどが分かった。

時間防災学の視点による2009年7月防府災害および2014年8月広島災害における土石流の長期的発生頻度の推定について

著者
地盤環境部地盤技術課　松木宏彰,他３名
掲載誌
地域性を考慮した大規模災害時地震防災減災技術に関するシンポジウム 論文集　
発行機関
地盤工学会
発行年月
2015/07
防府土石流災害と広島土石流災害について、採取した試料による地層構成と、年代測定結果による土石流の発生サイクルについて考察した。

2014年広島豪雨災害の特徴と今後の課題

著者
中井 真司,他1名
掲載誌
基礎工　Vol.43 (6)
発行機関
総合土木研究所
発行年月
2015/06
2014年8月20日に広島市北部で発生した土砂災害事例を取り上げ、特徴と被災実態をとりまとめ、特に土砂発生量に着目して今後の課題を指摘した。

広島市安佐南地区の土石流扇状地の地層構成と発生頻度に関する考察

著者
地盤環境部地盤技術課　松木宏彰,他３名
掲載誌
平成27年度土木学会中国支部研究発表会　講演予稿集
発行機関
土木学会中国支部研究発表会
発行年月
2015/05
広島市安佐南区の土石流堆積物の形成年代を放射性炭素年代測定法により求め，土石流・崩壊発生サイクルを検討した。

平成26年8月広島土砂災害における八木３丁目の土石流

著者
防災部防災技術課　中井真司
掲載誌
平成26年8月広島土砂災害 現地調査・被災者支援報告書
発行機関
日本技術士会
発行年月
2015/03
平成26 年8 月広島土砂災害における八木３丁目の土石流の状況報告

広島市における土石流発生履歴に関する予察的研究

著者
松木宏彰
掲載誌
自然災害科学研究協議会中国地区部会研究論文集
発行機関
自然災害科学研究協議会
発行年月
2015/03
広島市安佐南区・安佐北区の土石流堆積物の形成年代を放射性炭素年代測定法により求め，土石流・崩壊発生サイクルを検討した

2014年

破砕帯地すべりのすべり面判定技術に関する検討－四国三波川帯・御荷鉾帯地すべりを例に－

著者
四国支社地盤技術課 木下博久,山根健二,大前勝稔,木下行治
掲載誌
平成26年度日本応用地質学会中国四国支部技術発表資料
発行機関
日本応用地質学会中国四国支部
発行年月
2014/10
四国三波川帯結晶片岩類及び御荷鉾緑色岩地域を例に、破砕帯地すべりのすべり面を判定する方法として、ボーリングコアのγ線強度、帯磁率、磁性変化等を用いた手法の有効性を検討した。

Formation of Sediment Production Areas and Recurrence Cycle of Debris Flows
in the Cretaceous Granitic Region

著者
松木宏彰
掲載誌
国際岩の力学シンポジウムARMS8 ポスター発表集
発行機関
国際岩の力学会
発行年月
2014/10
土石流堆積地域の形成と土石流の発生サイクルについて発表

山口県防府地域における大規模土石流の発生周期

著者
松木宏彰
掲載誌
第7回土砂災害に関するシンポジウム論文集
発行機関
日本自然災害学会
発行年月
2014/09
山口県防府市の土石流堆積物の形成年代を放射性炭素年代測定法により求め、土石流・崩壊発生サイクルを検討した

Landslide and mudflow disaster in disposal site of surplus soil at Higashi-Hiroshima due to heavy rainfall in 2009

著者
中井 真司,來山 尚義,他4名
掲載誌
Soils and Foundations Volume 54, Issue 4
発行機関
地盤工学会
発行年月
2014/08
The collapse of a filling occurred due to heavy rain in Higashi-Hiroshima City?s Shiwa District at about 5:30 am July 25th, 2009. The filling was made of surplus soils, and it contained a mass of water supplied from rainfall and ground water flow of a permeable layer at the bottom of the filling. The collapsed soil flowed down and destroyed a house. In this paper, the cause of this disaster is discussed. The site of the disaster was used as the dumping site of surplus soils, after several changes of ground formation. The history of the geographical change was reconstructed by the image processing of old map, aerial photographs, result of 3-dimentional laser survey carried out after collapse and the measurement of thickness of collapsed soil by dynamic cone penetration test. According to the result of processing, the shape and the size of the filling before collapse was reconstructed. The relationship between the rainfall and the groundwater in the river sediments layer over which the filling was constructed was determined. A stability analysis of the filling was conducted considering the rise of the groundwater level in the filling and the laboratory measured strength parameters. The results of the stability analysis showed that the collapse would have taken place when the groundwater level rose by about 9 m due to the supply of groundwater through the river sediments layer.

2013年

津波堆積物から見た南海トラフの巨大地震・津波　　－四国太平洋沿岸地域を例に－

著者
四国支社地盤技術課　木下博久,地盤環境部地盤技術課　藤本耕次,松木宏彰,東京支社地盤環境課　池田哲哉,防災部砂防技術課　渡邉聡,四国支社　上田誠
掲載誌
第8回南海地震四国地域学術シンポジウム発表資料
発行機関
土木学会四国支部
発行年月
2013/12
津波歴史記録や津波堆積物から過去の南海地震に伴い四国沿岸に来襲した巨大地震津波の浸水域を推定した。

四国太平洋沿岸の津波堆積物調査

著者
四国支社地盤技術課　木下博久,地盤環境部地盤技術課　藤本耕次,松木宏彰,東京支社地盤環境課　池田哲哉,防災部砂防技術課　渡邉聡,四国支社　上田誠
掲載誌
平成25年度地盤工学会四国支部研究発表会資料
発行機関
地盤工学会四国支部
発行年月
2013/11
過去の南海地震に伴い四国沿岸に来襲した津波の歴史記録や津波堆積物について、机上調査及び現地地質調査結果を報告した。

表面波探査結果を考慮した地盤モデルによる滑走路の残留変形解析

著者
中澤博志
掲載誌
日本地震工学会・大会－2013梗概集，pp.441-442
発行機関
日本地震工学会
発行年月
2013/11
本報告では，実際の空港用地において，ボーリング調査地点間を物理探査で補完した地盤モデルを作製し，二次元有効応力解析および圧密解析を実施し，地盤モデルの違いによる滑走路の残留変形の比較を行った．

高知県沿岸の津波痕跡調査

著者
木下博久,池田哲哉,渡邉聡
掲載誌
平成25年度研究発表会発表論文集
発行機関
日本応用地質学会中国四国支部
発行年月
2013/10
高知県沿岸の津波痕跡調査事例から、傾向分析

アスファルト舗装直下における液状化地盤の支持力に関する数値解析

著者
中澤博志
掲載誌
第33回地震工学研究発表会講演論文集，2-492
発行機関
土木学会
発行年月
2013/10
本研究では，模型実験に対する地震応答解析・圧密解析を通じ，舗装構造や路床の弾性係数を調べ，過剰間隙水圧消散過程における荷重支持性能について検討した．

供試体条件の違いによる砂質土の液状化強度に与える細粒分含有率の影響

著者
中澤博志
掲載誌
土木学会第68回年次学術講演会，pp.643-644
発行機関
土木学会
発行年月
2013/09
本報では，細粒分含有率が5%以下のきれいな砂からシルトまでの地盤材料を対象に，液状化強度RL と細粒分含有率Fc の関係について整理し，その傾向について検討した．

地盤改良効果判定のための物理探査の現状と課題

著者
中澤博志
掲載誌
基礎工，Vol.41, No.9, pp.22-27
発行機関
総合土木研究所
発行年月
2013/09
本報告では，主に空港を対象とした性能設計における物理探査の位置づけ，実施実績のある主な物理探査手法の概説と実施事例について紹介し，地盤改良効果判定のための物理探査の課題を紹介した．

2011年東北地方太平洋沖地震直後に関東平野で観測された地下水位低下のメカニズム－地殻変動が地下水位に及ぼした影響の評価－

著者
中澤博志
掲載誌
第48回地盤工学研究発表会，pp.1689-1690
発行機関
地盤工学会
発行年月
2013/07
本研究では，この解釈の妥当性を確認するため，国土地理院による電子基準点の変位を利用して地盤の体積ひずみを計算し，地殻変動が地下水位に及ぼした影響を定量的に検討した．

液状化後地盤性状の長期的変化に関する室内模型実験

著者
中澤博志
掲載誌
土木学会論文集A1（構造・地震工学），Vol.69, No.4，I_326-I_336
発行機関
土木学会
発行年月
2013/07
本研究では，室内における簡易な土槽実験を行い，液状化発生後，過剰間隙水圧消散過程から数か月後に至るまでの地盤剛性の回復と地盤沈下における長期的な地盤性状の変化について論じた．

過剰間隙水圧伝搬の影響を受ける砂質土のせん断剛性および体積ひずみに関する室内試験

著者
中澤博志
掲載誌
土木学会論文集C（地圏工学），Vol. 69, No. 2, pp.239-258,
発行機関
土木学会
発行年月
2013/05
本研究では，過剰間隙水圧が伝搬する状況を再現するため，三軸供試体および中空供試体に数種類の背圧を加圧させた試験を実施し，過剰間隙水圧が負荷される前後のせん断剛性と水圧消散に伴う体積ひずみについて論じた．

2012年

高知県沿岸の津波痕跡調査

著者
四国支社地盤技術課　木下博久,地盤環境部地盤技術課　松木宏彰,防災部　藤井照久,防災部防災技術課　中井真司,防災部地震防災室　渡邉真悟,他３名
掲載誌
平成24年度日本応用地質学会中国四国支部技術発表資料
発行機関
日本応用地質学会中国四国支部
発行年月
2012/10
過去の南海地震に伴い高知県沿岸に来襲した津波の歴史記録や津波堆積物について、机上調査及び現地地質調査結果を報告した。

海上空港における液状化対策としての静的圧入締固め工法の数値解析手法

著者
水野匠,藤井照久,金子智之
掲載誌
土木学会論文集B3（海洋開発）Vol.68,№2
発行機関
土木学会
発行年月
2012/09

東京国際空港は海上を埋め立てて造成された空港であり，地震時に空港内の多くの箇所で地盤が液状化する可能性が高く，液状化対策が急がれている．既設の滑走路等の空港施設直下の液状化対策としては静的圧入締固め工法（以下，CPG工法）が多く採用されている．改良範囲や改良率の設計においては，CPG工法を適用した地盤に対して動的数値解析を実施して地震後の地表面変位を求め，許容勾配に収まることを照査する必要がある．このため，動的数値解析においてCPG工法による改良効果を適切にモデル化することが重要である．本論文では，CPG工法の試験施工で得られた応力分布を再現できるモデル化手法を検討した．また，この手法で動的数値解析を実施し，その改良効果を調べると共に，改良率の違いが地表面変位に与える影響について検討した．

広島県の斜面防災-斜面災害の特徴と災害復旧・防災対策への取り組み-

著者
中井 真司,他2名
掲載誌
斜面防災技術 Vol.39 (1)
発行機関
斜面防災対策技術協会
発行年月
2012/07

広島県の斜面災害事例を挙げ、その特徴と対策事例を紹介した。広島県砂防課との共著で、技術的な記載を担当した。

津波対策を考慮した鋼矢板による既存海岸堤防の液状化対策に関する模型振動台実験

著者
中澤博志
掲載誌
第47回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2012/07

近年，日本近海において東海地震，東南海・南海地震をはじめとする大規模地震の発生が懸念され，発生した場合には，広域かつ甚大な被害が生じるものと推察される。そのため，事前に講じるべき対策として，国内の沿岸域に数多くある海岸保全施設等の老朽化した施設における耐震点検や耐震補強は急務である。本研究では，実際の液状化・津波対策断面を参考に，海岸護岸を対策しない場合，地盤改良及び鋼矢板打設による補強効果について，実験的に調べた。

津波対策を考慮した鋼矢板による既存海岸堤防の液状化対策に関する数値解析による評価

著者
中澤博志
掲載誌
第47回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2012/07

近年，日本近海において東海地震，東南海・南海地震をはじめとする大規模地震の発生が懸念され，発生した場合には広域かつ甚大な被害が生じると推察されるため，事前に講じるべき対策として，国内の沿岸域に数多くある老朽化した既存海岸保全施設における耐震点検や耐震補強は急務である。そこで，本研究では，現況断面と地盤改良を施した場合及び鋼矢板打設による補強効果について検討を行った模型実験の再現解析を行い，さらに実験では検討を行っていない対策についても数値解析により評価することを目的とした。

東日本復興計画私案

著者
内山省三
掲載誌
山口県技術士会会報
発行機関
山口県技術士会
発行年月
2012/01

東日本大震災復興計画

2011年

アスファルト舗装直下における液状化地盤の支持力に関する基礎的実験

著者
山田和弘,藤井照久
掲載誌
第31回地震工学研究発表会論文集
発行機関
土木学会地震工学委員会
発行年月
2011/11

本研究では，液状化前後の地盤の支持力を対象にした室内試験と模型振動台実験を実施した．

宮城県南部（名取地区）での津波被災状況

著者
四国支社地盤技術課　大前勝稔
掲載誌
平成23年度四国地質調査業協会技術フォーラム
発行機関
四国地質調査業協会
発行年月
2011/10
津波で大きく被災した宮城県名取市の被災状況を報告するとともに、津波挙動に関する考察を行った。

静的圧入締固め工法の隆起抑制効果のある施工方法の検討

著者
高田圭太
掲載誌
土木学会第66回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2011/09

－

静的圧入締固め工法のにおける圧入方法の違いによる改良効果の検証

著者
山田和弘
掲載誌
土木学会第66回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2011/09

－

静的圧入締固め工法の水平圧入実験－改良効果－

著者
山田和弘
掲載誌
第46回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2011/07

－

2009年に東広島市志和町内地区で発生した土砂災害の調査について（共著）

著者
保全防災部防災技術課　中井真司,企画開発本部　來山尚義,他４名
掲載誌
地盤工学ジャーナル，Vol.6，No.2，pp.243-259
発行機関
地盤工学会
発行年月
2011/07
2009年7月24日から25日にかけての連続した降雨により，東広島市志和町内うち地区の残土処分場で崩壊が発生し，流動化した土砂が流下して住宅1戸が全壊した。本論文は本災害の原因について考察したものである。災害発生箇所は何回かの地形改変を経て残土処分場となっていたため，三次元レーザー測量による崩壊後の地形の把握，軽量動的コーン貫入試験による崩壊土砂堆積厚さの調査，過去の測量地図，航空写真の解析を行って，地形改変履歴を明らかにし崩壊直前の地形を推定した。崩壊した残土斜面の底部には帯水層が存在し豊富な地下水が流れており，崩壊後の現地調査と降雨後の地下水位の上昇を考慮した安定解析により，地下水位が帯水層から約9m 上昇し斜面全体の安全率が1 以下となり，すべり崩壊が発生したと推定された。降雨によって飽和度が高まっていた崩壊土砂は，地下水の流出とともに流動化し約9°の傾斜を500m 流下したと考えられる。

東北地方太平洋沖地震による福島県および栃木県の斜面崩壊について（共著）

著者
保全防災部防災技術課　中井真司,他５名
掲載誌
砂防学会誌，Vol.64，No.2，p.31-38.
発行機関
砂防学会
発行年月
2011/07
平成23年3月11日に発生した東北地方太平洋地震により発生した福島県白河市，栃木県那須烏山市周辺の斜面災害について現地調査を行い、その結果を報告した。

静的圧入締固め工法の水平圧入実験－実験概要－

著者
山田和弘
掲載誌
第46回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2011/07

－

振動台実験による静的圧入締固め工法（水平圧入施工）の改良効果の検証

著者
高田圭太
掲載誌
第46回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2011/07

－

振動台実験による静的圧入締固め工法（鉛直施工）の改良効果の検証

著者
藤井照久
掲載誌
第46回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2011/07

－

CPG改良地盤のFEMにおけるモデル化に関する検討（その１）

著者
藤井照久,山田和弘,金子智之,水野匠
掲載誌
第46回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2011/07

－

CPG改良地盤のFEMにおけるモデル化に関する検討（その２）

著者
藤井照久,山田和弘,金子智之,水野匠
掲載誌
第46回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2011/07

－

過剰間隙水圧発生条件の違いによる砂質土の体積ひずみ特性に関する検討

著者
藤井照久,山田和弘
掲載誌
第46回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2011/07

－

2010年

広島県の災害データの解析による土石流・がけ崩れの特徴

著者
中井 真司,他4名
掲載誌
地盤と建設 Vol.28, No.1
発行機関
地盤工学会中国支部
発行年月
2010/12

広島県で集計された過去100年の災害記録をもとに，県内の土石流・がけ崩れの特徴を，地域防災行政の最小単位として市町単位で整理し，災害発生件数，市町面積，花崗岩類の分布面積；土砂災害危険箇所などを用いて災害発生パターンの解析を行った，結果，市町によって異なる面積や，危険箇所数を考慮する形で解析を行っても，やはり土砂災害の発生する確率は県内で均一ではなく，県の南西部に集中していることが明らかとなった，本稿ではこの結果に基づき各市町の危険度をランク付けするとともに，危険度が高くなる原因について，地形・地質などの災害素因や降雨量などの災害誘因を重ね合わせることで検討を行った.

2009年に東広島市志和町内地区で発生した土砂災害に関する研究

著者
來山尚義,中井真司
掲載誌
地盤工学会中国支部　論文報告集　地盤と建設　Vol28
発行機関
地盤工学会中国支部
発行年月
2010/12

2009年7月24日から25日にかけての降雨により、東広島市志和町内地区の残土処分場内で崩壊が発生し、斜面が降雨により多量の水を含み、流動化した土砂が下流に流出した。今回の崩壊の特徴としては、建設残土処分場が崩壊し、比較的傾斜が緩やかな渓流であったにもかかわらず、土砂が下流まで到達したことである。その原因として、土砂が流動化したことが考えられる。そこで、本研究では、災害発生時の降雨状況、現地踏査結果から推測される土砂流動化要因について、降雨と地下水の条件を変化させて模型実験による検討を行った。

過剰間隙水圧発生条件の違いが地盤のせん断剛性および体積ひずみに与える影響

著者
藤井照久,山田和弘,木村康隆
掲載誌
第13回日本地震工学シンポジウム
発行機関
地震工学会
発行年月
2010/11

－

アスファルト舗装直下の液状化地盤の支持力に関する基礎的実験

著者
藤井照久,山田和弘
掲載誌
第13回日本地震工学シンポジウム
発行機関
地震工学会
発行年月
2010/11

－

細粒分の少ない砂地盤における静的圧入締固め工法の設計法の検討

著者
藤井照久,高田圭太
掲載誌
第13回日本地震工学シンポジウム
発行機関
地震工学会
発行年月
2010/11

－

2010年7月16日に発生した広島県庄原市の土砂災害の緊急調査報告（共著）

著者
保全防災部防災技術課　中井真司,他６名
掲載誌
砂防学会誌 Vol. 63 (2010) No. 4 p. 30-37
発行機関
砂防学会
発行年月
2010/11
2010年7月16日に発生した広島県庄原市の土砂災害を対象に砂防学会として緊急調査団を編成して調査にあたった。本報告は災害の概要と現地調査によって得られた状況から推定される今回の災害の特徴を概略的にまとめたものである。

空港滑走路において静的圧入締固め工法で液状化対策した地盤の継続調査

著者
山田和弘
掲載誌
第9回地盤改良シンポジウム論文集
発行機関
日本材料学会
発行年月
2010/11

－

2010年7月16日の豪雨による広島県庄原市土砂災害調査速報

著者
中井 真司,他3名
掲載誌
自然災害科学 Vol.29, No.2
発行機関
日本自然災害学会
発行年月
2010/10

2010年7月16日の豪雨により広島県庄原市で発生した土砂災害の調査速報。災害概要、地質特性、降雨特性、被害状況について報告した。

液状化地盤の支持力に関する基礎的実験（２）

著者
藤井照久,山田和弘
掲載誌
土木学会第65回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2010/09

－

細粒分の少ない砂地盤における静的圧入締固め工法の設計パラメータと地盤変位予測

著者
藤井照久,高田圭太
掲載誌
土木学会第65回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2010/09

－

繰返し圧入で実施した静的圧入締固め工法の改良効果と地盤隆起

著者
藤井照久,山田和弘,高田圭太
掲載誌
土木学会第65回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2010/09

－

静的圧入締固め工法の隆起管理手法と変位予測

著者
藤井照久,高田圭太
掲載誌
土木学会第65回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2010/09

－

締固め工法の地盤変位を抑制する施工方法の研究

著者
山田和弘
掲載誌
土木学会第65回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2010/09

－

切土掘削中に発生した地すべりの調査と観測施工

著者
吉村辰朗,佐々木浩,白浜敏也
掲載誌
第１回地質リスクマネジメント事例研究会発表会講演論文集
発行機関
地質リスク学会
発行年月
2010/09

地すべりの原因とすべり面を放射能探査で早期に把握し、迅速な観測施工を行なうことができた。

破砕幅を尺度とした活断層の活動度評価－破砕幅と断層長の関係式－

著者
吉村辰朗
掲載誌
活断層研究　33号
発行機関
日本活断層学会
発行年月
2010/09

放射能探査で検出した破砕幅と断層長の関係式を求めた。破砕幅から地震規模が推定される。

繰返し圧入による静的圧入締固め工法の隆起抑制効果

著者
山田和弘
掲載誌
第45回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2010/08

－

静的圧入締固め工法の隆起量予測

著者
藤井照久,高田圭太
掲載誌
第45回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2010/08

－

人工液状化実験において静的締固め工法で対策した地盤の継続調査

著者
山田和弘
掲載誌
第45回地盤工学研究発表会講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2010/08

－

Investigation of the Coefficient of Earth Pressure for Improved Ground by Compaction Grouting in the Full-Scale Field Liquefaction Experiment

著者
山田和弘
掲載誌
5th International Conference on Recent Advances in Geotechnical Earthquake Engineering and Soil Dynamic
発行機関
–
発行年月
2010/05

－

γ-ray intensity in Tanna Fault, Aibano Fault and Nojima Fault

著者
吉村辰朗
掲載誌
International Symposium on Earth Science and Technology 2010
発行機関
CINEST
発行年月
2010/05

様々な活断層でのγ線測定結果を紹介した。

早期に地すべり機構を決定するγ線測定の活用

著者
吉村辰朗,白浜敏也,岡崎研児
掲載誌
平成21年度土木学会西部支部研究発表会講演概要集
発行機関
土木学会西部支部
発行年月
2010/03

長崎県北松浦郡佐々町において、河川付け替えを目的とした切土掘削中に地すべりが発生した。地表およびコアγ線測定を実施し、地すべり面・地すべり拡大範囲を把握し早急に地すべり機構を決定した。

空港滑走路における密度増大工法による液状化対策効果に関する現場実大実験

著者
山田和弘
掲載誌
材料
発行機関
日本材料学会
発行年月
2010/01

－

2009年

成羽層群の炭層地すべり群－岩相と地史を反映したその構造特性

著者
田中元,山田琢哉
掲載誌
地質学雑誌
発行機関
日本地質学会
発行年月
2009/09

地すべりは，斜面崩壊や落石，土石流などに比較して突発的な災害を発生させることは少ないものの，大小様々な地すべりによる被害は今日でも後を絶たない．岡山県西部に分布する上部トリアス系成羽(なりわ)層群の分布域は地すべり多発地帯であり，農地や家屋等の被害に対して調査と対策が繰り返されてきた．これらの地すべりは“成羽層群地すべり”とよばれ，成羽層群の砂岩・泥岩中に挟まれる薄い炭層や特有の小褶曲構造がその発生に関与していると考えられている．本見学コースでは当地域のこうした地すべりの形態と構造の特徴をとらえ，発生にかかわる地形・地質条件を地質学あるいは応用地質学の立場から考えることを目的とする．

観測計器の併用による地すべり観測の有効性について

著者
大前勝稔、松木宏彰
掲載誌
第４８回日本地すべり学会研究発表会　講演集
発行機関
社団法人　日本地すべり学会
発行年月
2009/08

－

γ線測定で検出した破砕幅による活断層評価－警固断層および宇美断層を事例として－

著者
吉村辰朗
掲載誌
日本地球惑星科学連合2009年大会
発行機関
日本地球惑星科学連合
発行年月
2009/05

2008年岩手・宮城内陸地震で問題となった短い活断層の評価を、破砕幅の規則性（断層長・地震規模の関係式）を用いひとつの解決法を提示した。その事例として、福岡県に分布する警固断層・宇美断層の例を示した。

岡山県の地すべりを語る（その２）

著者
田中元,山田琢哉
掲載誌
斜面防災技術
発行機関
(社)斜面防災対策技術協会
発行年月
2009/03

岡山県における代表的な地すべりの2事例（田口地区、上呰部地区）を座談会形式で報告

2008年

The risk informing method of sediment-related disaster with the rainfall index reflected regional characteristics

著者
防災システム部防災課　中井真司,他３名
掲載誌
Proc. of 3rd Japan?Taiwan Joint Workshop on Geotechnical Hazards from Large Earthquakes and Heavy Rainfall Workshop
発行機関
ATC3 Committee、ISSMGE
発行年月
2008/11
–

岡山県の地すべりを語る（その１）

著者
田中元,山田琢哉
掲載誌
斜面防災技術
発行機関
(社)斜面防災対策技術協会
発行年月
2008/11

岡山県の地すべりの概要と国土交通省所管の地すべり事業に関する座談会形式の報告

破砕幅から読み取る警固断層の活動度と断層構造

著者
吉村辰朗
掲載誌
九州応用地質学会　平成20年度（第24回）研究発表会論文集
発行機関
日本応用地質学会九州支部　九州応用地質学会
発行年月
2008/11

破砕幅の関係式を警固断層に適用し、活動度と断層構造を明らかにした。

過剰間隙水圧が残留する砂質地盤の強度に関する検討

著者
藤井照久,山田和弘,木村康隆
掲載誌
土木学会第63回土木学会年次学術講演会概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2008/09

本検討では、静的非排水三軸試験より、過剰間隙水圧が残留する砂質地盤の強度は過剰間隙水圧比との相関がある事を確認した。また、東京国際空港の液状化対象層をモデルとし静的非排水三軸試験結果を利用したすべり安定検討の一例より、密な状態の地盤に過剰間隙水圧が残留していても安定性が保たれる結果が得られた。

締固め工法による改良域および改良隣接域の物性変化に関する調査

著者
藤井照久,山田和弘,木村康隆
掲載誌
土木学会第63回土木学会年次学術講演会概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2008/09

本検討では、ＳＣＰ工法や静的圧入締固め工法（ＣＰＧ工法）施工エリアの土質調査結果の整理を行い、締固め工法の施工に伴う物性変化は改良域のみならず改良隣接域にも及んでいることが確認された。ただし、この影響度合いは、細粒分含有率、改良率等にも関係することが考えられるため、さらなる調査が必要である。また、静止土圧係数はＣＰＧ工法およびＳＣＰ工法ともに施工から7年経過した時点において、改良直後の値が維持されていることがわかった。

海溝型巨大地震による愛知県の道路損傷度解析とその経済的影響評価

著者
中西典明
掲載誌
土木学会第63回土木学会年次学術講演会概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2008/09

本研究ではまず過去の地震の道路被害状況とその影響をまとめることにより、どういった道路被害が具体的に「東海地震」及び「東海・東南海連動型地震」では起こりうるかを考察する。その後、事業防災計画策定を推進する目的で道路被害（橋梁被害）の定量予測、および道路機能としてのリンク損傷度予測を行なう。さらに、経済的影響を軽減する公共的なリスクマネジメントに役立てる目的で道路機能低下が経済にどのような影響をもたらすか評価を行い、リスクマネジメント提案を行なう。

堤体内水位観測に適用するためのレーザー変位計を用いたフロート式水位計の開発

著者
来山尚義
掲載誌
第４３回地盤工学研究発表会
発行機関
地盤工学会
発行年月
2008/07

本研究ではまず過去の地震の道路被害状況とその影響をまとめることにより、どういった道路被害が具体的に「東海地震」及び「東海・東南海連動型地震」では起こりうるかを考察する。その後、事業防災計画策定を推進する目的で道路被害（橋梁被害）の定量予測、および道路機能としてのリンク損傷度予測を行なう。さらに、経済的影響を軽減する公共的なリスクマネジメントに役立てる目的で道路機能低下が経済にどのような影響をもたらすか評価を行い、リスクマネジメント提案を行なう。

断層の発達過程（成熟度）と地震活動－内陸での大地震と小地震の違い－

著者
吉村辰朗
掲載誌
日本地球惑星科学連合2008年大会
発行機関
日本地球惑星科学連合
発行年月
2008/05

破砕幅と断層長の関係式を松田式に外挿し、破砕幅と地震規模の関係式を導いた。その関係式を基に内陸での大きい地震と小さい地震の違いを検討した。

大型模型実験による乾湿繰り返し条件下での堤体内水位観測方法の検証

著者
来山尚義
掲載誌
第60回土木学会中国支部研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会中国支部
発行年月
2008/05

河川堤体内の水位は変動が大きく，また乾湿を繰り返す。こういった条件下における水位を精度良く観測する手法を確立することを目的として，平成18年から土木研究所，（財）国土技術研究センターおよび民間8社5グループは共同で研究を実施してきている。このうち，筆者が属する研究グループでは，シリコンオイルを封入した水圧式水位計とレーザー変位計を用いたフロート式水位計を提案し，透水係数が異なる２種類の大型模型において，無線パケット通信で監視しながら長期実験を行った。さらに，水槽においてこれら水位計の耐久試験を行った。その結果，これらの水位計は堤体内水位観測において，遠隔監視を含めて十分適用できることがわかった。

Characteristics of Recent Heavy Rainfall that Caused Sediment Disasters Around Hiroshima Prefecture, Japan

著者
防災システム部防災課　中井真司,他３名
掲載誌
Extended Abstract of 11th Congress INTERPRAEVENT 2008
発行機関
INTERPRAEVENT
発行年月
2008/05
It is necessary to establish a better method to predict rainfall-induced debris movements from the ongoing rainfall situation in order to mitigate sediment disasters. We have shown previously that using the spatial distribution of the rainfall index R’ is an easy method for determining the risk of sediment disasters. In this paper, we have examined the characteristics of the recent heavy rainfalls that have caused sediment disasters in Hiroshima Prefecture with the rainfall index R’, and as a result, we find that the regional geological characteristics and rainfall histories at each region affect the critical value of R’, which may trigger debris movements at each region. We have also indicated that an increase and/or decrease in R’ depends on the combination of long-term rainfalls and short-term rainfalls even if the initial R’-values are the same. Subsequently, we have proposed a new concept of remarkable rainfall intensity RR for warning and evacuation, and represented its usefulness with an example.

雨量指標R’による土砂災害発生基準の設定と監視雨量強度RRの提案-地域ごとの降雨履歴特性を反映した適用の可能性-

著者
中井真司,他3名
掲載誌
砂防学会誌 Vol.60, No.6
発行機関
砂防学会
発行年月
2008/03

土砂移動に対する脆弱性は地域により異なるため、雨量指標R’の基準値は地域特性をもとに決定する必要があることを示すとともに、監視雨量強度RRという新しい概念を提唱し、時間雨量に着目してタイムリーな警戒避難ができる手法を提案した。

2007年

岡山県，成羽層群の小褶曲構造に規制された地すべり移動とその内部構造

著者
田中元,山田琢哉
掲載誌
応用地質
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
2007/12

地すべり多発地帯である岡山県西部の三畳系成羽層群分布域では，地すべりの地質素因として脆弱な炭質層の存在が指摘され，成羽層群地すべりと呼ばれてきた．しかしながら，本層群では，顕著な褶曲構造を反映して広い範囲で地層が変形していることから，これも地すべり発生と移動を規制している可能性がある．そこで，褶曲構造を主体とした地質構造と地すべり移動体の分布，形態，移動方向の関係を検討した．結果として，地すべり移動の多くは褶曲した層理面に規制されていることが明らかとなった．これには褶曲翼部の傾斜に支配されて移動するタイプの他に，小規模な向斜構造の軸とプランジ方向に支配されて移動するタイプが認められた．後者の移動体内部には向斜構造がよく残存している．これらのことから，成羽層群地すべりの地質素因には，炭質層に加えて褶曲構造の存在をあげることができ，多数の地すべり発生と移動は両者の複合によるものと考えられる。

簡易動的コーン貫入試験によるまさ土斜面の地盤調査

著者
中井真司
掲載誌
地盤と建設, Vol.25, No.1
発行機関
地盤工学会中国支部
発行年月
2007/12

本論文では，地盤特性指標を評価する手法として簡易動的コーン貫入試験と軽量動的コーン貫入試験をとりあげ，過去に豪雨災害実績のある広島大学構内の「ががら山」において崩壊斜面の近接地で両試験を実施し，試験結果を比較検討した。

近年の広島周辺での土砂災害発生降雨の特徴

著者
中井真司
掲載誌
日本地すべり学会関西支部現地検討会「広島における地すべり・土石流の起きる環境とその対策」
発行機関
地すべり学会関西支部
発行年月
2007/11

2005年～2006年にかけて広島周辺で発生した土砂災害を挙げ、雨量指標R’を用いて発生地域に土砂災害をもたらす降雨特性と発生する土砂災害の特徴を検討した。また、その他の土砂災害に影響を及ぼす要因についても言及した。

EVALUATION OF IN-SITU STRENGTH VARIABILITY OF MASADO SLOPES

著者
中井真司,他4名
掲載誌
土木学会論文集Ｃ Vol.63 No.3
発行機関
土木学会
発行年月
2007/09

広島県のまさ土斜面において、簡易動的コーン貫入試験と軽量動的コーン貫入試験（PANDA）とを用いた現地調査を実施した。両試験の結果には、良好な相関関係が見られ、グリッドごとの強度の深度分布を把握することにより、斜面を6パターンに区分することができ、花崗岩の風化特性と崩壊リスクを把握することができた。

呉市の豪雨斜面災害に及ぼす強い地震動の影響

著者
中井真司
掲載誌
土木学会第62回年次学術講演会（概要集CD-R）
発行機関
土木学会
発行年月
2007/09

芸予地震が呉市の降雨による斜面災害の発生雨量および被害形態に及ぼした影響に関して，1991 年～2006 年までの被害データと降雨記録に基づいて検討した。

地域住民に向けた防災教育とその効果

著者
藤本睦
掲載誌
第62回土木学会年次学術講演会概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2007/09

本論文は建コン中国支部の防災部会で行った防災教育の事例をまとめたものである。対象は小学生、中学生、高齢者などと幅広い。内容は、土砂災害を中心に、河川氾濫についても盛り込んだ。手法としては、講義だけでなく、防災クイズあるいはハザードマップ作成などで実際に「やってもらう」、「考えてもらう」を基本とした。実施後のアンケートでも防災意識向上の効果が認められたが、今後も他機関との連携も考えながら展開していきたい。

The characteristic of rainfall that cause the sediment disasters: verification of several disaster cases in Hiroshima Prefecture by rainfall index R’

著者
中井真司
掲載誌
Proc. of “The International Geotechnical Symposium in Yuzhno-Sakhalinsk”
発行機関
IGGS
発行年月
2007/07

It is inevitable to establish better method for predicting rainfall-induced slope failure from ongoing rainfall situation to mitigate sediment disaster. The authors have shown that drawing the spatial distribution of the rainfall index R’ by using observed hourly rainfall data in real time manner is an easy method for knowing the risk of sediment disasters by this rainfall situation. This paper shows again the good agreement of the distribution of slope failures during recent sediment disasters in Hiroshima Prefecture with their distribution of rainfall index R’. It has also been pointed out that regional geological characteristics and rainfall histories at each region affect the critical value of R’ which may trigger slope failures at each region.

近年の土砂災害と雨量指標R’を用いた降雨特性

著者
中井真司,他3名
掲載誌
土と基礎 Vol.55 (6)
発行機関
地盤工学会
発行年月
2007/06

筆者らの提案した雨量指標R’を用いて、近年、広島県で発生した土石流災害の降雨特性を把握し、地質による限界降雨量の違いについて取りまとめた。

都市部中学校での防災教育とその効果

著者
藤本睦
掲載誌
第59回土木学会中国支部研究発表会発表概要集（平成19年度）
発行機関
土木学会中国支部
発行年月
2007/06

本論文は建コン中国支部の防災部会で行った防災教育の事例をまとめたものである。対象は都市部の中学生である。内容は、土砂災害を中心に、発生機構、原因、災害事例、避難方法、情報取得などである。手法としては、講義だけでなく、防災クイズあるいはハザードマップ作成などで実際に「やってもらう」、「考えてもらう」を基本とした。実施後のアンケートでも防災意識向上の効果が認められたが、今後もさらにわかりやすい、効果的な内容を考えていきたい。

褶曲作用に起因した地すべり事例─成羽層群地すべり─

著者
田中元,山田琢哉
掲載誌
日本地球惑星科学連合2007大会
発行機関
日本地球惑星科学連合
発行年月
2007/05

成羽層群の地層は岩石化した硬い地盤をなすにもかかわらず，地すべりをおこしやすい．本層群の層相解析ならびに褶曲構造解析を行った結果，後述するような，河川成層に特有な上方細粒化ユニットの繰り返しや，曲げ褶曲による地層に沿った剪断と，舟状の褶曲構造が地すべり発生の重要な地質素因となっていることが判明した．成羽層群地すべりのすべり面は，岩相と破砕された炭質層に規制されて形成される．地すべりを起こす地層には次の特徴がある．この地層は，炭質層を挟む河川堆積物からなる．岩相は，下位より砂岩層，泥岩層，炭質層の順で構成される上方細粒化ユニットをなし，これが累重している．このため，すべり面となる炭質層は上位ユニット底部の砂岩層と下位ユニット上部の泥岩層の間に挟まれることになり，砂岩層と炭質層の間には大きな強度較差がある．このことが，地すべり以前に炭質層に破砕を生じた要因となっている．さらに，この地層には曲げ褶曲構造が発達している．曲げ褶曲の形成時には岩相によって変形様式が異なるため，炭質層は選択的に層面すべりを生じて剪断破砕するものと考えられる．成羽層群地すべりでは，侵食作用などで斜面が不安定化することによって，この地すべり以前から剪断破砕されていた炭質層がすべり面へ発達していく．また，成羽層群には開いた形態の小褶曲構造が発達しており，これが地すべりの形態に影響を与えていることが考えられる．そこで，安成地すべり地において，地すべり分布を詳細に観察するとともに，精密な褶曲構造解析にもとづいて地すべり移動体の構造を検討した．その結果，地すべりは，褶曲翼部に分布するものに加えて，向斜構造の軸部に分布し移動方向が向斜軸の方向と一致するものが認められた．これらのすべり面の形状は，流れ盤となる褶曲構造の形に一致していた。

最近の土砂災害への新しい雨量指標R’の適用と警戒避難のための表現方法

著者
中井真司,他3名
掲載誌
砂防学会誌　Vol.60 No.1
発行機関
砂防学会
発行年月
2007/05

筆者らが提案した雨量指標R’を2005年に発生した非花崗岩帯を含む斜面崩壊・土石流の事例に適用し、有効性を確認した。この指標は、地質・地形特性を考慮して地域ごとに係数と基準値を設定すれば、広く使用できることが分かった。また、これまで用いられてきた雨量指標を容易にR’に変換する手法を提案した。

近年の広島県における土砂災害の雨量指標R’ から見た降雨特性

著者
中井真司
掲載誌
平成19年度砂防学会研究発表会概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
2007/05

本稿では，2005年から2006年に広島県で発生した土砂災害を挙げ，この地域に土砂災害をもたらす降雨特性について検討した。

２００３年水俣宝川内土石流災害　－肥薩火山区の地質的背景・発生機構・今後の予測―

著者
坂本省吾
掲載誌
GET九州（日本応用地質学会九州支部会報、九州応用地質学会会報）
発行機関
日本応用地質学会九州支部、九州応用地質学会
発行年月
2007/03

2003年に水俣宝川内で発生した土石流災害の調査をもとに肥薩火山区における土石流災害の地質的背景・発生機構・今後の発生予測について考察した。

建設コンサルタントによる地域防災支援

著者
渡邉真悟,藤本睦,中井真司,藤井照久
掲載誌
平成19年度　建設コンサルタント　業務・研究発表会　［第7回］　論文集
発行機関
建設コンサルタント協会
発行年月
2007

－

2006年

成羽層群地すべりの特徴－”破砕炭質層”とすべり面の形成・発達との関係－

著者
田中 元,山田 琢哉
掲載誌
日本応用地質学会　応用地質,47巻5号
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
2006/12

岡山県の三畳系成羽層群分布域には炭層地すべりが多発し，成羽層群地すべりと呼ばれている．名原地区での事例研究から，発生場の地質的背景とすべり面の特徴を検討した．成羽層群地すべりでは，破断した砂岩が主に地すべり土塊を構成し，すべり面は炭質層に形成されている．地すべりと岩相，すべり面と炭質層の間には次の特徴が認められた．1)地すべりが発達する地層は，炭質層の多い河成層で，その岩相は，砂岩層・砂岩泥岩互層・泥岩層・炭質層の順に上方細粒化する厚さ5～10m程度の小規模なユニットのくりかえしからなる．2)このユニットの境界部が炭質層の場合、選択的に破砕帯が形成されてほとんどが粉炭状を呈する”破砕炭質層”となり、すべり面の多くはこの部分に生じる。

河川災害の想定外を想定内にするための安全・防災教育

著者
福成 孝三
掲載誌
土木学会安全問題研究委員会 安全問題研究論文集Vol.1
発行機関
土木学会　安全問題研究委員会
発行年月
2006/11

－

熊本県南部における2005年台風14号による斜面崩壊の地形・地質的特徴について

著者
坂本 省吾
掲載誌
日本応用地質学会　平成18年度研究発表会講演論文集
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
2006/11

－

ＲＴＫ－ＧＰＳを用いた地すべり観測

著者
江崎 豊充,藤本 睦
掲載誌
日本応用地質学会　平成18年度研究発表会講演論文集
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
2006/11

－

熊本県南部における2005年台風14号による斜面崩壊の特徴について

著者
坂本 省吾
掲載誌
土木学会西部支部　第3回土砂災害に関するシンポジウム論文集
発行機関
土木学会 西部支部
発行年月
2006/08

－

Rainfall Index for Warning and Evacuation against Sediment-Related Disaster; Reexamination of Rainfall Index Rf, and Proposal of R’

著者
防災システム部防災課　中井真司,他３名
掲載誌
Soils and Foundations, JGS, Vol.46, No.4, p.465-475.
発行機関
地盤工学会
発行年月
2006/08
Proper warning and evacuation are essential for mitigating sediment-related disasters during heavy rainfall. For this purpose, a scientific and rational rainfall index should be established in accordance with regional geological and topographical characteristics. A new rainfall index, named R′, is proposed through a revision of the Rainfall Index Rf. The effect of preceding rainfall prior to a disaster-inducing rainfall is taken into account in this newly-proposed Rainfall Index R′ by utilizing the concept of “effective rainfall”. Rainfall records which were made during a serious disaster on June 29, 1999 and on September 15, 1999 in Hiroshima district were analyzed. Some other cases were also examined and taken to verify the effectiveness of this newly-proposed rainfall index. As a result of the study, it was found that R′ is superior to Rf for judging the occurrence probability of a sediment-related disaster from on-going rainfall records. It has also been shown from several cases in the past that R′ can identify not only area and time, but also mode and size of a disaster due to slope failures on Masado (decomposed granite soil) slopes which are widely spread around Hiroshima area.

統計的手法を用いた事例解析による地すべり到達距離の検討

著者
中瀬 有祐,藤本 睦,中井 真司,他1名
掲載誌
日本地すべり学会誌　Vol.43 No.1
発行機関
日本地すべり学会
発行年月
2006/05

地すべりの到達距離を予測することは, 地すべりによる災害を防止する意味からも非常に重要である。本論文では, 過去の地すべり事例を解析することによって, 到達距離を予測することを試みた。解析にあたっては, 文献・報告書等から, 地すべり移動前後の形態が把握できる事例を抽出し, 対象事例とした。対象事例を類型化した結果, 母集団の半数が泥岩もしくは砂岩 (砂岩・泥岩互層含む), 約7割の地質時代が第三系で占められており, 地すべりの地質的特徴が明らかとなった。重回帰分析では, 予測指標を移動後の見通し角α, 説明変数を移動前の見通し角θと地すべり土塊の幅W とすることにより, 最も予測精度の高い予測式が得られた。特に, 第三系泥岩では, 重相関係数はR=0.923となった。また, 予測式に対して分散分析, 残差分析を行い, その有意性・妥当性を確認した。

Applicability of Rainfall Index R’ for Recent Cases in 2004 – 2005

著者
防災システム部防災課　中井真司,他４名
掲載誌
Proc. of 2nd Japan?Taiwan Joint Workshop on Geotechnical Hazards from Large Earthquakes and Heavy Rainfall Workshop.
発行機関
ATC3 Comittee, ISSMGE,
発行年月
2006/05
–

2005年

降雨による斜面災害の危険度評価のための雨量指標

著者
中井 真司,他1名
掲載誌
地盤と建設 Vol.23, No.1
発行機関
地盤工学会中国支部
発行年月
2005/12

降雨による斜面災害の危険度を評価する、警戒避難のための様々な雨量指標を紹介するとともに、警戒・避難のために筆者らが新たに提案している雨量指標R’の考え方、適用性を紹介する。さらに、この指標を用いて、強い地震動を受けた地域における斜面崩壊発生雨量の変化について検討した結果を紹介する。

中国地方における平成17年台風14号の土砂災害について

著者
中井 真司,中瀬 有祐
掲載誌
土と基礎,Vol.53 No.12 (Ser.No.575)
発行機関
地盤工学会
発行年月
2005/12

－

インドネシア国際会議「防災・災害復興に対する地盤工学」への参加報告

著者
渡邉 真悟
掲載誌
地盤の架け橋 No.10
発行機関
中国地質調査業協会
発行年月
2005/11

－

2005年福岡県西方沖地震による玄界島の石積み擁壁災害報告

著者
渡邉 真悟,藤本 睦,藤井 照久,若槻 好孝,中井 真司
掲載誌
平成17年度研究発表会講演論文集
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
2005/10

－

広島県東部地域で発生した地すべり災害の発生機構

著者
中井 真司,村上 信夫
掲載誌
第44回日本地すべり学会研究発表会講演集
発行機関
日本地すべり学会
発行年月
2005/08

－

2005年福岡県西方沖地震による玄界島の石積み擁壁被災状況

著者
中井 真司,渡邉 真悟,藤本 睦,藤井 照久,若槻 好孝,中瀬 有祐
掲載誌
第44回日本地すべり学会研究発表会講演集
発行機関
日本地すべり学会
発行年月
2005/08

－

EARTHQUAKE DISASTER ALLEVIATION METHOD BY SOFTWARE-TYPE COUNTERMEASURES

著者
渡邊 真悟,藤井 照久
掲載誌
International Society for Soil Mechanics and Geotechical Engineering
発行機関
－
発行年月
2005/08

－

2004年台風23号により広島県東部地域で発生した地すべり災害事例

著者
中井 真司
掲載誌
第14回技術講演会テキスト
発行機関
中国地質調査業協会
発行年月
2005/06

－

福岡県西方沖地震調査報告

著者
藤本 睦,藤井 照久,若槻 好孝,中井 真司,渡邉 真悟
掲載誌
自然災害科学 Vol.24 No.1 2005
発行機関
日本自然災害学会
発行年月
2005

－

2004年

地下水制御による地震災害リスク低減効果の経済的評価

著者
中西 典明
掲載誌
土木学会論文集,№777/Ⅵ-6
発行機関
土木学会
発行年月
2004/12

地下水制御による液状化危険度の低減に伴う地震災害リスクについて，大阪市域を対象に経済的視点から評価した．民力をもとにした被害額推定の結果，現水位における直接被害総額は，直下型地震の場合で9.6兆円，海洋型地震の場合でその約30％の2.5兆円であるのに対し，地下水制御を行うことで，直接被害総額は地下水位低下量に対応して順次減少し，3ｍの水位低下では，直下型地震で約6.7兆円，海洋型地震では約2.4兆円となることが明らかとなった．すなわち，直下型で約2.9兆円，海洋型で約1,000億円の被害低減効果が期待でき，直下型地震および海洋型地震による地震災害リスク軽減対策の一手法としての地下水制御の有意性を示した。

土石流の流出土砂量予測に関する一考察

著者
中瀬 有祐,藤本 睦
掲載誌
平成16年度 研究発表会論文集
発行機関
日本応用地質学会 中国四国支部
発行年月
2004/11

本考察は土石流の流出土砂量予測に関して、既存手法と土石流１次元ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝを比較し、各手法の特微の把握を試みた。対象渓流は、土石流発生履歴のある広島県内の３渓流とした。

危険雨量の求め方とその斜面防災への活用

著者
防災システム部砂防課　中井真司,他３名
掲載誌
広島大学「地域防災ネットワークシンポジウム2004」講演論文報告集，2004.11.，pp.97-106
発行機関
広島大学
発行年月
2004/11
防災情報のひとつとして雨量指標を取り上げ，いくつかの手法の特徴と求め方，運用上の課題，斜面防災への活用の展望などを示した。

警戒・避難のための雨量指標の改良（危険雨量指標Rf の再吟味とR’の提案)

著者
防災システム部砂防課　中井真司,他３名
掲載誌
広島大学大学院工学研究科研究報告，第53 巻 第1 号，2004，pp.53-62．,
発行機関
広島大学
発行年月
2004/09
–

流出土砂量に関する一考察　－既存手法とｼﾐｭﾚｰｼｮﾝとの比較－

著者
中瀬 有祐,藤本 睦
掲載誌
平成16年度砂防学会研究発表会　概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
2004/05

砂防事業の目的は、国民の生命･資産を土砂災害から守るために、山地流域からの土砂の流出を人為的にｺﾝﾄﾛｰﾙすることにある。その中で最も重要かつ労力を費やすのが計画流出土砂量の設定である。計画流出土砂量の設定を行うには、対象とする流域の状況を正確に把握した上で、どれだけ土砂が流出するかを的確に予測する必要がある。 現在までには流出土砂量の関する予測手法は、様々な手法が提案されているが、砂防事業において使用されている予測手法はおおよそ２つに限られている。これらの手法は現在、ｵｰｿﾗｲｽﾞされているが、使用にあたっては、それぞれの予測手法の特徴を把握した上で、用いることが重要である。本考察の目的は、既存手法と江頭らが構築した土石流１次元シミュレーションを流出土砂量の観点から比較し、各手法による予測値と実際の流出土砂量比べた。対象渓流は、土石流発生履歴のある広島県内の３渓流とした。

2003年

事例解析による地すべり到達距離予測手法の検討

著者
藤本 睦,中井 真司
掲載誌
第42回日本地すべり学会研究発表会地すべり2003　講演集
発行機関
日本地すべり学会
発行年月
2003/08

－

2001年 芸予地震による広島県呉市の石積擁壁の災害報告

著者
藤本 睦,森田 英利
掲載誌
平成15年度 防災学会研究発表会　概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
2003/05

－

広島県の土石流災害に対する1次元ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝによる検証

著者
藤本 睦,中瀬 有祐
掲載誌
平成15年度砂防学会研究発表会　概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
2003/05

本研究は、平成11年6月29日に広島県で発生した土石流災害に土石流1次元ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑを適用すると同時に、全流路において側方から流入する雨水(側方流入)を考慮することによる影響を検証した。適用する1次元ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝﾌﾟﾛｸﾞﾗﾑは、江頭1)2)が提案する支配方程式に側方流入項を加えたものである。検証は、側方流入を考慮したｹｰｽと考慮しないｹｰｽを実際の災害と比較して考察を行う。なお、ｼﾐｭﾚｰｼｮﾝの対象は広島市安佐北区の中倉川及び同安佐皆区の安川左支川で発生した土石流とした。二つの事例を取り上げたのは、流域・流路延長・流下幅等の渓流規模の大小が、側方流入にどのように影響を及ぼすかを検討するためである。

2002年

INTEGRATED SEDIMENT DISASTER RISK MANAGEMENT（統合土砂災害ﾘｽｸﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ）

著者
亀田 雄二,低引 洋隆
掲載誌
砂防学会国際会議　Interpraevent 2002
発行機関
砂防学会 国際会議
発行年月
2002/10

－

土砂災害におけるリスクマネジメント

著者
亀田 雄二,低引 洋隆
掲載誌
平成14年度砂防学会研究発表会講演集
発行機関
砂防学会
発行年月
2002/05

土砂災害へのリスクマネジメントの適用を試みた． ○土砂災害におけるリスクマネジメント ○リスクマネジメントと対策の効果 ○リスクマップの作成 ○災害を防止ないし減災しうる土地利用形態への誘導 ○今後の課題

2001年

自然災害におけるリスクマネジメント－土石流災害を対象として－

著者
亀田 雄二,低引 洋隆
掲載誌
日本リスク研究学会　第14回研究発表会　講演論文集第14巻
発行機関
日本リスク研究学会
発行年月
2001/11

自然災害（地震、台風、供水、土砂災害等）による人的及び物質的被害は、世界的規模で増え続けている。これに対して我々は、防災ないし減災のため種々の方策を講じている。しかし、その方法は、個別的で対処療法的な物が多く、戦略的にこれと対　する基本的な手法が望まれる。本論文では、土石流災害を事例として、ﾘｽｸﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄ手法を用いて防災・減災の方策を検証した、今回は、１個の渓流を対象にﾘｽｸの評価をいかにすべきかについて、特に、超過発生確率－損失額の関係をいかにして合理的に把握するかを検討した。さらに、この結果を使い、リスクの処理をどのように行うべきかも検討した。

震災時を想定した大都市域水循環システムの総合的診断

著者
中瀬 有祐
掲載誌
環境システム研究論文集,Vol.29
発行機関
土木学会　環境システム委員会
発行年月
2001/11

本研究では、震災時を想定して大都域水循環ｼｽﾃﾑを構成する上下水道ｼｽﾃﾑへの直接被害と水環境汚染の双方から総合的水循環ｼｽﾃﾑの診断を行う。特に、水環境汚染に関しては実態を捉まえるが困難であるため、計画論に持ち込むための調査ﾌﾟﾛｾｽを提案する。地域診断と取水口の診断を行う。以上より、震災想定時の大都市域水循環ｼｽﾃﾑへの影響を総合的考察する。

震災時を想定した水環境汚染に関する地域診断と水道取水への影響に関する考察

著者
中瀬 有祐
掲載誌
土木学会第56回年次学術講演会概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2001/10

淀川流域を対象とし、水環境汚染に関する地域診断をGISおよび数量化Ⅲ類を用いて行う。地域診断結果を基に取水口への影響を定量的に分析した。

地震時広域斜面崩壊予測システムの開発とその適用事例

著者
岡田 雅寿
掲載誌
第36回地盤工学研究発表会　平成13年度発表講演集
発行機関
地盤工学会
発行年月
2001/06

地震時広域斜面災害予測を実施せんとするとき、拠り所とすべきｼﾅﾘｵがほとんど整備されていない現状に直面する。そこで本研究の最終目的は、ある特定の地震が　えられたとき、この地震の影響が及ふと推定される広領域の斜面災害ﾊｰｻﾞｰﾄﾞﾏｯﾌﾟを作成することである。本稿では、地震時の残留（永久）変動の大きさから斜面の危険度を見積もるNewmark法と近年注目を集めている地理情報ｼｽﾃﾑ（GIS）とを結びつけた本提案法の概要を述べると共に、その適用事例として想定南海地震のもとで作成した徳島県下４市の斜面災害ﾊｰｻﾞﾄﾞﾏｯﾌﾟを報告する。

震災時を想定した水環境汚染に関する定性的地域診断

著者
中瀬 有祐
掲載誌
平成13年度土木学会関西支部年次学術講演会講演概要集IV
発行機関
土木学会 関西支部
発行年月
2001/06

震災時を想定し、GIS援用して水環境汚染に関する地域診断を行うた。対象地域は淀川流域とした。複雑な水環境汚染をGISにより　えるため、既存のﾃﾞｰﾀによる調査のﾌﾟﾛｾｽを提案した。

2000年

ﾊｻﾞｰﾄﾞﾏｯﾌﾟとﾘｽｸﾏｯﾌﾟに関する基本概念－主に土砂災害を対象として－

著者
亀田 雄二,低引 洋隆
掲載誌
日本リスク研究学会　第13回研究発表会　講演論文集第13巻
発行機関
日本リスク研究学会
発行年月
2000/11

－

マサ土崖斜面における崩土到達距離に関する一考察

著者
藤田 健一,国光 幸雄,植田 哲司
掲載誌
平成11年の広島県豪雨災害調査報告書
発行機関
地盤工学会
発行年月
2000/03

－

1999年

Mechanism of large-scale collapse at Tue Valley in the Shikoku mountainous region, Japan

著者
低引 洋隆
掲載誌
Proc. of the Int. Symp. on Slope Stability Engineering，(IS-SHIKOKU)，Matsuyama，Japan，1999
発行機関
ー
発行年月
1999/11

－

飽和砂地盤上河川堤防のオンライン地震応答実験による挙動の評価

著者
藤井 照久
掲載誌
第34回地盤工学研究発表会　平成11年度発表講演集　２分冊の
発行機関
地盤工学会
発行年月
1999/07

－

1999.6.29　広島・呉土砂災害速報

著者
災害調査チーム
掲載誌
地盤の架け橋 No.3
発行機関
中国地質調査業協会
発行年月
1999

－

1999.6.29　広島・呉土砂災害速報－花崗岩地域における土砂災害－

著者
藤本 睦,新見 健,植田 哲司,岡村 護
掲載誌
応用地質,40巻5号
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
1999

－

1998年

活動監視を目的とした地中伸縮計設置事例

著者
落合 文登
掲載誌
平成10年度研究発表会発表論文集
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
1998/11

－

携帯電話を用いた自動計測システム

著者
向井 雅司,上田 英文
掲載誌
第50回土木学会中国支部研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会 中国支部
発行年月
1998/06

－

1997年

高速道路の地震被害と地震動強さの関係

著者
福田 直三
掲載誌
第２回都市直下地震災害総合シンポジウム論文集
発行機関
文部省科学研究費補助金重点領域研究都市直下地震,総括班
発行年月
1997/11

－

高速道路における地震被害と地震動強さの関係

著者
福田 直三
掲載誌
第24回地震工学研究発表会講演論文集,第２分冊
発行機関
土木学会　地震工学委員会
発行年月
1997/07

－

三郡変成帯に発生した地すべりの特徴と対策

著者
中森 克己
掲載誌
土と基礎,Vol.45 No.6
発行機関
地盤工学会
発行年月
1997/06

－

1996年

大規模崩壊発生とその後の土砂移動形態

著者
落合 文登,坂本 省吾
掲載誌
平成８年度研究発表会講演論文集
発行機関
日本応用地質学会
発行年月
1996/10

－

アジアの風化残積土地域における土砂災害－スリランカ－

著者
低引 洋隆
掲載誌
土と基礎,Vol.44 No.7
発行機関
地盤工学会
発行年月
1996/07

－

1995年

A Study to Predict the Motion of a Debris Avalanche in Mt.Shichimen of the Unzen Volcano, Nagasaki, Japan

著者
低引 洋隆
掲載誌
“Proc. of the Int. Sabo Symp. Hydrology and Sediment Problems in Volcanoes and Steep Lands”Tokyo Japan
発行機関
ー
発行年月
1995/08

－

マサ土分布地域における植生の辺遷と土砂災害の変遷についての一事例

著者
植田 哲司,低引 洋隆
掲載誌
平成７年度砂防学会研究発表会概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
1995/05

－

スリランカにおける土砂災害（１）－土石流災害－

著者
低引 洋隆
掲載誌
平成７年度砂防学会研究発表会概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
1995/05

－

スリランカにおける土砂災害（２）－ワタワラ地すべり－

著者
低引 洋隆
掲載誌
平成７年度砂防学会研究発表会概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
1995/05

－

スリランカにおける土砂災害（３）－地形学的、地質学的背景－

著者
低引 洋隆
掲載誌
平成７年度砂防学会研究発表会概要集
発行機関
砂防学会
発行年月
1995/05

－

スリランカの土砂災害とその対策

著者
低引 洋隆
掲載誌
海外建設防災,第５号
発行機関
海外建設防災協会
発行年月
1995/05

－

阪神大震災による六甲山地内の土砂流出について

著者
低引 洋隆
掲載誌
新砂防,Vol.48 No.1
発行機関
砂防学会
発行年月
1995/05

－

1994年

釧路沖地震による漁港のけい船岸の被災概要

著者
福田 直三,高橋 暁
掲載誌
軟弱地盤における地震動増幅シンポジウム発表論文集
発行機関
土質工学会 軟弱地盤における地震動増幅と被害に関する研究委員会
発行年月
1994/10

－

地震防災に関する学生の意識と学習効果

著者
藤田 章弘
掲載誌
土木学会第49回年次学術講演会講演概要集
発行機関
土木学会
発行年月
1994/06

－

1991年

総合土砂災害対策モデル事業における防災システムの作成

著者
植田 哲司,広兼道幸
掲載誌
全地連「技術フォーラム’91」大阪
発行機関
全国地質調査業協会連合会
発行年月
1991/09

－

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