土質及び基礎

CPG工法は低流動性のモルタルを地盤に静的に圧入して地盤の密度を増大させる液状化対策工法である。著者らは、従来施工よりも隆起抑制効果が高く、地盤の密実化を実現する新たな CPG工法である U/D施工の実用化に向けた検討を行ってきた。
従来の研究では、改良対象地盤に東北7号珪砂のみを使用し、 U/D施工の隆起抑制効果及び改良効果についての検証実験を行ってきたが、細粒分混じり砂質土への適用性の検証がなされてこなかった。
そこで本研究では、2種類の土槽を使用し、塑性の有する細粒分含有率を変化させた各種実験条件下で、小型のモルタル圧入装置を使用して U/D施工を実施し、その隆起抑制効果と改良効果について検証した。

那覇空港増設滑走路の造成における転圧・締固め仕様について，転圧試験を通じて最適な仕様や品質管理方法について検討した結果を報告する．

CPG工法は低流動性のモルタルを地盤に静的に圧入して地盤の密度を増大させる液状化対策工法である．著者らは，従来施工よりも隆起抑制効果が高く，地盤の密実化を実現する新たな CPG工法である U/D施工の実用化に向けた検討を行ってきた． U/D施工は，改良率と注入管先端部の断面積に注入管先端部の総移動距離を乗じた割合(繰返し体積率)をそれぞれ1:1の割合で合計した等価改良率で評価してきた．しかし既往の研究によって，少ない繰返し体積率の U/D施工でも改良効果は速やかに発現すると共に改良効果に頭打ちがあった． そこで，繰返し体積率に関する補正係数αの検証を目的として，一連のせん断土槽実験及び加振実験を行った．

那覇空港増設滑走路の造成における転圧・締固め仕様について，転圧試験を通じて最適な仕様や品質管理方法について検討した結果を報告する．

那覇空港増設滑走路における地盤調査結果と空港施設基本計画に基づき，これらの地盤工学的課題の検討結果とその対応について報告するものである。

那覇空港増設滑走路事業に必要とされる埋立材料の調達計画を踏まえ，材料特性の調査と品質管理について検討した．

増設滑走路事業（第 2 滑走路）における地盤工学的課題に対する対応をとりまとめた。

小田急江ノ島線の石積み擁壁は，営業線に近接した法高9.7ｍの切土前面に構築されている．本擁壁は，積み石のはらみ出しを伴う水平亀裂が生じており，健全性の低下が懸念されたため，各種調査を行い，変状原因の究明および健全度判定を行った．調査は，①目視・測量調査，②地質（形式）調査，③衝撃振動試験，④土質調査を実施した．調査の結果，変状は背面に存在する砂質土層からの土圧の作用が原因であると考えられた．健全度判定については，複数の変状が発生していること，石積み構造であり変状が急速に進行する恐れがあること，ならびに法高が高く崩壊した際の復旧に時間を要すること,を総合的に鑑み，健全度A1判定とした．

クリンカアッシュは，石炭火力発電所のボイラー底部の水槽に落下した石炭灰を砂や礫の大きさに粉砕したものであり，軽量でせん断強度が大きい特徴を持っている．このような材料に対し，これまで著者らは，粒子特性に着目して自然砂と異なる粒子形状や粒子強度，および，これと物理特性や力学特性の関連性を検討するとともに，補強土壁への適応性についても検討してきた ．本文は，これらの研究成果を踏まえ，クリンカアッシュをジオシンセティックス補強土壁に適用する場合と砂質土としての一般的な土質定数をこれに適用する場合を比較して，どの程度クリンカアッシュの有効性が高いかを基準図書に基づき検討したものである.

著者らは，ジオグリッド補強土壁の盛土材にクリンカアッシュを利用することを念頭にして，一面せん断試験によりクリンカアッシュの強度特性の評価を行ってきた ．しかしながら，著者らの一面せん断試験機の供試体は直径6cm，高さ 2cm の円柱であり，クリンカアッシュの最大粒径に対して供試体サイズが小さいことから，実際に建設工事で用いる原粒度のクリンカアッシュの強度特性を解明できていなかった．そこで，本研究では，この度，大型一面せん断試験機を利用する機会を得たので，それを用いて粒度を変えたクリンカアッシュのせん断挙動および強度定数を調べ，その結果を既往の試験結果と比較した．また，その際のせん断による粒子破砕の発生を調べた．本文ではその結果と考察を述べる．

CPG工法は，低流動性のモルタルを地盤に静的に圧入して地盤の密度を増大させる液状化対策工法である。筆者らは，従来施工よりも隆起抑制効果が高く，地盤の密実化を実現する新たな CPG工法である U/D施工の実用化に向けた様々な検討をこれまで行ってきた。 U/D施工とは，圧入したモルタル中で注入管の進退動を繰返す施工法である。既往の実験では，この進退動の長さと回数を増やすことにより，改良体が周辺地盤を取込み拡径することが明らかになっている。しかし液状化強度については検証がされてこなかった。そこで，せん断土槽を用いた加振実験により， U/D施工と従来施工を比較した液状化強度を検討した。

チェーンアレー探査はSPAC法に基づく探査手法である。関東地方で2018年に突如道路の陥没が発生し、チェーンアレー探査にてこの周辺を探査したところ、3本の長い防空壕の分布を把握した。

関東地方では、第二次大戦当時に掘削された1000か所以上の特殊地下壕が存在し、しばしば局所的な住宅地や道路で小陥没による被害を起こしている。一方、地下壕の詳細な位置情報は多くなく、空洞断面が小規模であることから予算を含めて調査手法が限定され、効果的な空洞探査手法が課題となっている。筆者らは、陥没事故を起こした特殊地下壕を対象に、2次元微動アレー探査であるチェーンアレー探査を用いた事例を報告する。

集中豪雨等に対して，斜面や堤防の安定性を検討するには，地盤の浸透特性を調査すること大切である。本研究では，不飽和地盤を対象にボーリング孔を利用して表層から数10m深部までの現場飽和透水係数を求める方法の有効性と精度を良く求める方法について検討した。その結果以下の事項が分かった。(1) 透水係数の値は，地盤の初期飽和度に依存して変化することが分かった。(2)透水試験を実施する前にCO2ガスを地盤内に一定時間注入すると，飽和透水係数に近い値を求めることが分かった。(3)ボーリング孔の孔壁がボーリング掘削によって，乱されるため，透水係数が，地山の透水係数より低くなることが孔壁洗浄前後の透水試験結果の比較によって判明した。

The generation of coal ash by coal-fired thermal power plants has increased in recent years. This study focuses on the use of a type of coal ash, clinker ash, in place of sandy soil as a fill material in soil structures. Clinker ash is an excellent geomaterial to use as backfill for soil structures because it is lightweight and has high shear strength and permeability. In this study, to determine the applicability of clinker ash as a backfill material for steel strip-reinforced soil walls, a series of laboratory pullout tests was conducted on different types of clinker ash to investigate the pullout behaviour of a ribbed strip from a layer of clinker ash and to evaluate the influence of the overburden pressure and the degree of compaction on the maximum pullout resistance. The correlation between the physical properties of clinker ash and the maximum pullout resistance was investigated on the basis of the test results. Additionally, the results of the pullout tests were compared with those of in-situ pullout tests. Furthermore, the usefulness of clinker ash was evaluated by applying the pullout test results to the standard design method for reinforced soil walls and comparing the results with the material constants for commonly used sandy soil. The main conclusions of the study are as follows: (1) The tests performed here confirmed that clinker ash has excellent frictional properties compared with sandy soil. (2) The frictional properties of clinker ash exceed the proposed design values given in the manual describing the reinforced soil wall method. (3) The application of clinker ash in reinforced soil walls is effective from the viewpoint of frictional properties.

There is risk of bridge foundations to be damaged by liquefaction-induced lateral spreading of ground and once bridge foundations have been damaged, it takes a lot of time for restoration. Therefore, it is important to assess the seismic behavior of the foundations on liquefiable ground appropriately. In this study, shaking table tests of models on a scale of 1/10 were conducted at the large scale shaking table in Public Works Research Institute, Japan, to investigate the seismic behavior of pile-supported bridge abutment on liquefiable ground. The shaking table tests were conducted for two different types of model. One is the model of existing bridge which was built without design for liquefaction and the other is the model of bridge which was designed based on the current Japanese design specifications for highway bridges. As a result, the bending strain of piles of the abutment which was designed based on the current design specifications was decreased compared with that of the existing bridge.

徳山下松港は、国際競争力の強化、物流の効率化並びに船舶の航行安全を確保することを目的に水深12mの国際物流ターミナル整備が行われている。その中で、新南陽地区土砂処分場は、航路浚渫等で発生した土砂の受入れが行われている。
今後予定される浚渫土量と処分場の残容量を考慮すると、約50万m3程度の埋立容量不足が見込まれた。そこで、土砂処分場の延命化に向け、減容化対策の検討を行った。
減容化対策工法として、圧密促進を原理とするドレーン工法、ドレーン工法＋真空圧密工法の2工法を比較検討した。
検討の結果、ドレーン工法は打設間隔□1.5m、ドレーン工法+真空圧密工法は打設間隔□2.0mで圧密促進することにより、目標容量50万m3を見込めることが分かった。ドレーン工法+真空圧密工法は打設間隔を大きくすることが可能であるが、経済比較の結果、ドレーン工法が優位であったため、ドレーン工法（フロート台船式）を打設間隔□1.5mで施工する方法を採用することとした。

本研究では、液状化地盤における既製RC杭に支持される既設橋台基礎の耐震補強工法として、既設フーチング側面に新たにフーチングと鋼管矢板壁を増設して補強する工法である鋼管矢板壁（側面一体型）補強を提案し、振動台実験の結果に基づいて、補強効果の検証を実施した。

本研究では、液状化地盤上の既設橋台基礎の対策工法として、橋台前面に鋼管矢板壁を設置する工法および鋼管矢板壁を基礎側面で既設の基礎と一体化して補強する工法を提案し、その効果検証を目的とした振動台実験を実施した。本稿では、各工法の対策効果の検証結果について報告する。

広島湾岸の埋立地である商工センター及び東部浄化センターで長期間計測されたデータを用いて、計測された沈下量から粘土地盤の二次圧密係数を逆算し、二次圧密沈下を予測するための計算方法について検討した。また二次圧密沈下と地盤改良工法の関係についても考察した。その結果、サンドドレーンで改良した地盤及び未改良の地盤では、逆算された二次圧密係数が段階載荷圧密試験から求めた値と近いことがわかった。低置換サンドコンパクションパイル工法で改良した地盤では、逆算した二次圧密係数は段階載荷圧密試験の値に沈下低減係数を乗じた値に近かった。

地盤不飽和化液状化対策工法は，安価かつ施工がシンプルなことから，宅地の液状化対策として優れた工法のひとつであるが，出来高や改良体の評価について課題を残している。筆者らは，不飽和化にともなう砂の液状化強度増加とP波速度Vpの密接な関係から簡便かつ有効なP波探査手法の開発実験を重ねてきた。今回，テストフィールドにおいてボーリング，標準貫入試験およびPS検層を行い地盤の性状を確かめるとともに，動的貫入試験器（ミニラム）を発信源としての屈折法におけるトモグラフィー解析を実施し， 2次元でのP波分布を得るとともに，課題も明らかにすることができことができたのでその概要について発表する。

地盤不飽和化液状化対策工法は，安価かつ施工がシンプルなことから，宅地の液状化対策として優れた工法のひとつであるが，出来高や改良体の評価について課題を残している。筆者らは，不飽和化にともなう砂の液状化強度増加とP波速度Vpの密接な関係から簡便かつ有効なP波探査手法の開発実験を重ねてきた。今回，テストフィールドにおいてボーリング，標準貫入試験およびPS検層を行い地盤の性状を確かめるとともに，動的貫入試験器（ミニラム）を発信源としての屈折法におけるトモグラフィー解析を実施し， 2次元でのP波分布を得るとともに，課題も明らかにすることができことができたのでその概要について発表する。

地盤不飽和化液状化対策工法は，安価かつ施工がシンプルなことから，宅地の液状化対策として優れた工法のひとつであるが，出来高や改良体の評価について課題を残している。筆者らは，マイクロバブル（MB）水を注入した改良地盤や室内土槽地盤で間隙水圧計を伴う動的コーン貫入試験を用いての地盤の乱れや不飽和化に伴う過剰間隙水圧の挙動変化が地盤の不飽和化判定に有効であることを確かめるとともに，不飽和化にともなう砂の液状化強度増加とVpの密接な関係から簡便かつ有効なP波探査手法の開発実験を重ねてきた。今回，テストフィールドにおいてボーリング，標準貫入試験およびPS検層を行い地盤の性状を確かめるとともに，動的貫入試験（ミニラム）を発信源としてのP波屈折法におけるトモグラフィー解析を実施し， 2次元でのP波分布を得るとともに，課題も明らかにすることができことができたのでその概要について発表する。

当該廃棄物処分場は、昭和60年代初めから建設廃材（ガラ類）及び建設残土（発生土）の受入れを開始しており、既に受入れが完了している。この廃棄物盛土に、追加受入をする必要が生じたことから、安定性を評価する必要があった。そこで、安定検討に必要な土質調査を行い、円弧すべりによる安定検討を実施した。当該調査の対象土は、建設廃材を多く含有する廃棄物であった。土質試験実施のため、試料採取を最優先させる必要があり、コアの乱れが少なく、細粒分が流出しなく、かつ不飽和土にも適用できる気泡ボーリングを採用した。安定検討の結果、追加盛土による廃棄物盛土の安定については、現状で安定上問題がないことが確認できた。今後は、検討結果をもとに、許容安全率が下回る水位まで水位が上昇しないことを確認するため、地下水位の観測を実施していく必要がある。また、水位上昇の防止対策として地下排水溝管の設置も有効と考える。

ミャンマーの最大都市ヤンゴンの東方約３０kmには活動度の高いサガイン断層がある。一方、市内には老朽化したビルが数多くあり、地震発生時に甚大な被害が予測される。そこで、ヤンゴン市内において地盤の増幅特性を調べることを目的に常時微動計測を行った。測定では１秒程度以下の比較的短周期域に加え、深部地下構造を反映する数秒の長周期域（脈動）にも着目した。１年間のH/Vスペクトルの変化を調べた結果、１秒付近に明瞭なピークがあるとともに、雨季には、３秒～５秒付近にも明瞭なピークが見られた。時間毎に計測した結果、全ての時間帯で３秒～５秒付近にピークがあり、時間帯による振幅の違いは小さく、この長周期域のピークの加振源は、波浪を含めた自然現象によると考えられた。また、地下構造を推定した結果、深さ数百m～1km程度の深い地下構造が存在すると考えられた。

2011年東日本大震災では、関東地方沿岸部で大規模な液状化被害が生じ、震災後宅地の液状化対策工法開発が精力的に実施されてきている。マイクロバブル工法を代表とする地盤の不飽和化工法は有力な液状化対策工であるが、不飽和化の程度を評価する手法が課題として残されてきている。本論文では、実験槽を用いて飽和･不飽和・乾燥条件下での一連の実験を行い、動的コーンによる貫入試験とこれを発振源とするP波トモグラフィーが有用な手法であることを確認した。

東北北部の丘陵に挟まれた狭い沖積面における地質調査において，高規格道路のIC橋が計画されている。概略設計時に両丘陵橋台付近で各1本，沖積面で3本のボーリング調査があり，基盤深度の想定と橋台・橋脚の杭基礎の計画がされていた。詳細設計時に追加調査を行ったところ，丘陵下部から厚い沖積粘土層が出現した。また，反対側の丘陵付近での基盤が傾斜していることも判明し，橋長や基礎位置の再検討を行うこととなった。丘陵縁辺に位置した河川の攻撃斜面で崩壊が起こり，沖積層上に崩積土砂が堆積して現在の丘陵・沖積境界となったことが想定された。類似した地形での設計・施工上の注意点となると思われ，今回報告する。

最終処分場増設を行う際には、既存処分場に処分されている廃棄物盛土の物性値を用いることが理想的であるが、現実的には最終処分場に埋め立てられた廃棄物には焼却灰や破砕不燃物が混在し、従来のサンプリング方法での土質試験を行うための供試体のサンプリングが極めて困難である。このため実際の廃棄物盛土の物性値を正確に把握することは困難であった。これに対し本業務ではサンプリングにGSサンプラーを適用することで廃棄物盛土の試料採取効率や供試体品質の向上によって物性値を正しく把握し、信頼性の高い廃棄物盛土の防災施設設計や安定計算を行うことを可能とした。

地盤不飽和化液状化対策工法は，安価かつ施工がシンプルなことから，住宅の液状化対策としての利用を考えているが，出来型の確認手法は改良地盤の部分的な飽和度の確認までに留まっており，改良範囲内の全体的な評価を行うことは難しい．そこで，著者らは千葉県浦安市の運動公園内で実施された地盤の不飽和化のためマイクロバブル（MB）水を注入した改良地盤を対象に，PDCを実施し，簡易的に不飽和化の確認を試みた．ここで得られたPDCによる過剰間隙水圧計測結果を検証するため，本報告では室内土槽地盤を用い簡易的なコーン打撃による打撃時の地盤の間隙水圧応答特性把握を行ったので報告する。

ミャンマーで行われたボーリング調査及び土質試験のデータ整理を実施し，日本粘土と比較を行った。比較の結果，土粒子密度と活性度については両者とも性質が概ね一致した。同じ液性限界の粘土で比較するとミャンマー粘土の圧縮指数は日本粘土の圧縮指数の約半分であった。圧密係数については，ミャンマー粘土は同じ液性限界の日本粘土に比べ非常に小さいことがわかった。正規圧密地盤における一軸圧縮強度と有効土かぶり圧の関係から強度増加率を推定すると，ミャンマー粘土の強度増加率は0.225であり，日本粘土の約2/3であった。また，本研究では自然間隙比や液性限界などのパラメーターを用いて重回帰分析を行い，ミャンマー粘土の圧縮指数の予測式を提案した。

滑走路地盤を対象とした既存ボーリング調査結果の補間手法として，滑走路・誘導路上で実施したPDC, 物理探査結果（表面波探査，小規模微動アレイ探査）をまとめ，数値解析モデルを作成した．実際に地震応答解析を実施し，ボーリングのみで構築されたモデルよりも，信頼性の高い被災予測結果を示すことが出来た．

大水深・高規格のバースを備えたコンテナターミナルとして，海域埋立によりその建設を進めている南本牧ふ頭は，大水深かつ軟弱地盤という厳しい施工条件下にある。本報は，軟弱地盤上の埋立造成に伴う工学的課題のうち，主に圧密沈下と護岸安定の設計・施工の概要について報告するものである。

本研究では鋼製帯状補強土壁において砂質土に代わる盛土材としてクリンカアッシュの適用性を検討した．クリンカアッシュは軽量かつせん断強さが大きく，さらに透水性に優れるなど地盤材料として優れた性能を有している．そこで，本研究では物理特性が異なる2種類のクリンカアッシュに対して、リブ付きストリップの土中引抜き試験を実施し，ストリップの引抜き挙動ならびに引抜き抵抗に及ぼす細粒分含有率と締固め度の影響について検討した．その結果，締固め度が高くなると最大引抜抵抗は増加し、その度合いは細粒分含有率によって異なることが分かった。

補筆者らは，鋼製帯状補強土壁における砂質土に代わる盛土材として，単位体積重量が小さく，高いせん断強さを発揮するクリンカアッシュの適用性を検討している．これまでに盛土材に対する補強材の引抜き抵抗特性は土中引抜き試験により検討されているが，土中の補強材全体に一様な引抜き抵抗が発生しているのか不明であった．そこで，せん断箱を改良した一面せん断試験機を用いて、補強材とクリンカアッシュの間の摩擦特性について検討した．土中引抜き試験の結果と比較したところ，一面せん断試験においても鋼材とクリンカアッシュの間の摩擦特性を適切に評価でき、垂直圧力が200kPa以下の範囲で高い摩擦特性を発揮することが分かった。

本研究では鋼製帯状補強土壁において砂質土に代わる盛土材としてクリンカアッシュの適用性を検討した．クリンカアッシュは軽量かつせん断強さが大きく，さらに透水性に優れるなど地盤材料として優れた性能を有している．そこで，本研究では物理特性が異なる2種類のクリンカアッシュに対して、リブ付きストリップの土中引抜き試験を実施し，ストリップの引抜き挙動ならびに引抜き抵抗に及ぼす細粒分含有率と締固め度の影響について検討した．その結果，締固め度が高くなると最大引抜抵抗は増加し、その度合いは細粒分含有率によって異なることが分かった。

本報告では，学会が試行した一連の技能試験結果について報告した．

一般的に，Ｓ波速度はボーリングの現位置試験である標準貫入試験結果であるN値と良い相関を示すことが知られており，Ｓ波速度構造からN 値断面を推定することが可能である。また，Ｓ波速度は，耐震基盤の指標になるため，基盤層や液状化層の分布把握に重要である。こうしたことから，地下数十ｍまでのＳ波構造を探査できる微動アレー探査，チェーンアレー探査，高密度表面波探査を用いて滑走路下の液状化対象層を主とした地盤評価を試みた。

2011年の東北地方太平洋沖地震では，関東地方の平野部において，大規模な宅地地盤の液状化被害が生じ，新たな宅地地盤を対象とした液状化対策工法の開発が必要となった．そこで，安価で比較的施工が容易・迅速に実施が可能な不飽和化工法の一つであるマイクロバブル工法について，今回の震災で液状化が発生した現場における試験施工を実施し，改良効果確認調査を行った．

延長約300m区間の盛土を対象に行なわれた地盤改良設計において発現した問題と対応について紹介した。

本研究では，密実化した地盤を対象とした室内要素試験を実施し，繰返しせん断あるいは周辺からの過剰間隙水圧の伝搬を模した数種類の背圧の加圧によって，供試体に異なる過剰間隙水圧発生過程を再現し，その後，過剰間隙水圧消散に伴い発生する体積ひずみを計測し，過剰間隙水圧発生過程，相対密度や拘束圧条件の違いが体積ひずみに与える影響を調べた。

In the airport where various facilities are installed, it is feared that their function will be suspended when the ground in airport site is liquefied by large earthquake. Especially, runway pavement which performance needs bearing capacity and keeping allowable surface deformation after earthquake, will be damaged such as differential settlements with deformation of the ground induced by liquefaction. In this case, it is thought that there is a possibility to stop the present serviceability of runway even if damage to runway pavement structure is locally caused by liquefaction. This paper describes investigations to estimate damages to runway pavement ground induced by liquefaction using geophysical exploration which were used as a technique for an interpolation of the existing geological information.

補強土壁工法では，鋼材と土の間の摩擦抵抗が期待できる細粒分含有率の低い砂質土が盛土材として用いられるが，最近では良質な砂質土の入手が困難になっている．そこで，本研究では，砂質土に代わる盛土材として，単位体積重量が小さく，かつ，高いせん断強さを発揮するクリンカアッシュの利用に着目した．異なる複数のクリンカアッシュに対して，締固め度を90%に設定し，拘束圧を10kPaから100kPaの範囲で変化させて，帯鋼補強材の土中引抜き試験を行った．その結果をもとに補強材の土中引抜き挙動および摩擦係数と土被り厚の関係について検討した．

筆者らは，過去に細粒分含有率が5%以下であるきれいな砂から低塑性のシルト質砂およびシルトを対象に文献調査し，細粒分を含む砂の補正相対密度と液状化強度の関係を示しているが，本報では，補正相対密度の精度について追加検討を行ったので報告する．

クリンカアッシュは，石炭火力発電所のボイラー底部の水槽にたまった石炭灰を砂や礫の大きさに粉砕したものであり，粒子形状が非常に複雑で，かつ，軽量でせん断強度および透水係数が高い．このような材料に対し，これまで，著者らは，粒子特性に着目して自然砂と異なる粒子形状や粒子強度を定量的に求めるとともに，粒子特性と物理特性および力学特性との関連性を調べてきた1),2)．また，クリンカアッシュの地盤材料への適用には，軟弱地盤上の盛土や降雨の浸透流の影響を受ける山腹斜面の腹付け盛土の検討などを行ってきた3)．さらに，この一環として，クリンカアッシュを補強土（テールアルメ）壁の盛土材料への合理的な活用を検討するための実物大補強土壁のストリップの現場引抜き試験4)および室内引抜き試験5)を実施している．一方，近年，良質な砂質土の入手が困難な背景もあり，代替え材料の確保は重要な課題となっている．本報では，これまでの試験結果を補強土（テールアルメ）壁の現行設計法6)に適用し，代替え材料としての有効性を明らかにした結果を報告する．

本報告では、シルト質地盤へＳＣＰ工法を適用するにあたり、過去に実施されたＳＣＰ工法の施工時の応力履歴に着目し、その履歴より液状化強度増加率を推定することでＳＣＰ工法の必要改良率を求めることを試みた。また、実際の地盤に適用した場合の改良効果についても確認した。

一般に，細粒分含有率あるいは塑性指数の増加に伴い液状化強度が増大するといわれているが，幾つかの既往の研究によると，細粒分含有率の値によっては供試体の相対密度が大きく異なり，同一条件下における液状化強度が評価されていないようである．したがって，本論文では幅広い粒度特性を有する地盤材料を対象に，最大・最小間隙比幅に着目した細粒分を含む砂の相対密度の補正方法について検討し，また，液状化強度に対する細粒分含有率の影響について示した．

滑走路や誘導路などが地震により地盤の支持力低下が生じた際に航空機が走行すると，航空機荷重による滑走路の変状等の発生が懸念される．本研究では，液状化前後の地盤の支持力を対象にした室内試験と模型振動台実験を実施し，アスファルト舗装下の地盤が液状化した際の支持力への影響について調べた．

本研究では，既設家屋に対する格子状改良工法の適用性について議論するため，模型実験を実施し，単独の格子状地盤改良工法とした場合の液状化対策効果について検討を行った．さらに格子を浮き型とした場合の検討も実施した．

盛土建設における地盤改良設計にて生じた問題と対応について事例紹介するとともに、地質調査の必要性について言及した。

室内試験の持つばらつきや精度の評価を通じ試験法の良し悪しを判断する手法として，不確かさ評価が一般に規定される流れになり，土質試験においてもその評価手法の導入が検討され始めている。そこで，最大密度・最小密度試験を対象に，各作業手順におけるばらつきの要因を抽出し，個々の要因が試験結果に及ぼす影響について統計的手法により検討した。

高炉水砕スラグの港湾工事への利用事例はすでに数多く報告されており，その適用性についての検討が行われている。しかしながら，陸上工事への適用性についてはあまり検討されておらず，土工材料としての高炉水砕スラグの長期的な特性変化については明らかにされていない。本研究では，高炉水砕スラグを軽量盛土材として用いた試験盛土を築造し，自然環境下での現場で長期間にわたり計測を行い，高炉水砕スラグの物理・力学特性の変化について調べた。得られた主な結論は以下の通りである。1) 高炉水砕スラグは，施工初期から施工後8 年経過した現在においても，自然土と比較して十分な軽量性を維持している。2)盛土体の強度は，内部摩擦角に変化は見られないものの，時間の経過とともに粘着力が増加し一定値に収束する。3)盛土体は長期的にみて，十分な透水性を有する。

国際拠点港湾広島港五日市地区では、面積１５４haの埋立が昭和６２年より進められている。この内、埋立面積２６haの処理区(２)で実施した沈下動態観測について紹介する。当地区は、在来沖積粘土層１５ｍ上を浚渫粘土層厚１３ｍで埋め立てられ、圧密沈下量は６ｍ程度と予想されていた。供用後の目標残留沈下量は１０ｃｍ以下と極めて精度の高い沈下予測が要求され、沈下計測、チェックボーリングなどの動態観測技術を導入し、残留沈下のリスク回避を図った事例を紹介するものである。

日本の国土は山地部が全体の約70%程度を占めている。このため、経済の発展に伴って不足する工場用地や住宅地を確保するため、海を埋め立てて広い土地を造成してきた。 　しかしながら，埋立計画地には軟弱な沖積粘性土が厚く堆積しているところも多く，埋め立てを行うにあたっては，地盤の圧密沈下問題や安定問題に対する対策を行う必要があった。 　この軟弱地盤対策には多くの方法があるが，いずれの方法も地盤の不均一性などに起因して，設計通りの効果が得られない場合もあり，施工中に地盤の挙動を監視し，その結果を基に軟弱地盤対策を修正していく「計測管理」が用いられている。 　本報告は，筆者たちがこれまでに経験した多くの計測管理事例の中から，護岸建設時の安定管理事例について紹介するものである。

補強土壁工法では，鋼材と土の間の摩擦抵抗が期待できる細粒分含有率の低い砂質土が盛土材として用いられる．しかし，最近ではその良質な砂質土の入手が困難になっている．そこで，本研究では，砂質土に代わる盛土材として，単位体積重量が小さく，かつ，高いせん断強さを発揮するクリンカアッシュに着目し，クリンカアッシュに対する帯鋼補強材の土中引抜き試験を行った．供試土は締固め度90％に設定し，拘束圧を10kPaから120kPaの範囲で変化させ，摩擦係数と土被り厚の関係について検討した．また，現場引抜き試験結果との比較も行った．

大谷石は，栃木県宇都宮市の中心部から北西約6kmの位置にある大谷地区で産出されている．その採取跡には大規模な地下空間が拡がっていて，一部では利用が行われているものの，地域の活性化を図るためにもますますの活発な利用が期待されている．ここでは，その利用法を探る一環として，空洞内の冷気を利用した冷却効果について試算した．

クリンカアッシュは，石炭火力発電所のボイラー底部の水槽にたまった石炭灰を砂や礫の大きさに粉砕したものであり，粒子形状が非常に複雑で，かつ，軽量でせん断強度および透水係数が高い．このような材料に対し，これまで著者らは，粒子特性に着目して自然砂と異なる粒子形状や粒子強度を定量的に求めるとともに，粒子特性と物理特性および力学特性との関連性を調べてきた．また，軟弱地盤上の盛土材料や浸透流の影響を受ける山腹斜面への腹付け盛土材料としての適用性の検討を行い，クリンカアッシュの地盤材料としての有効性を明らかにしてきた1)～3)．本文は，この一環として，クリンカアッシュを盛土材料に利用した補強土（テールアルメ）壁への有用性を検討するにあたって行った実物大補強土壁のストリップの現場引抜き試験結果を報告するものである．

The particle and mechanical characteristics for clinker ash to apply to various geomaterial was experimentally investigated in this research. As a result, it was clarified that even though the clinker ash is a friability material, it has a high monotonic shear strength even in loose condition. The secant angle depends upon the effective confining pressure. In other words, it means that the particle crushing has an influence on the secant angle. When the effective confining pressure is less than 200kPa, the secant angle remains secured at more than 35(deg.).

これまで、砂・粘土および中間土の透水特性・圧密特性について多数の研究が行われてきた。しかしながら、土の内部構造の違いによる透水特性の変化については十分な研究が行われていない。本研究では、互層地盤における内部構造とその透水特性との関連性を検討することを目的として基礎的な実験を行った。実験では、砂と粘土を用いて人工的に互層状の地盤を作製し、その内部構造をX線CT装置で観察するとともに、変水位透水試験を実施して、内部構造と透水特性との関連性を検討することを試みた。本報告はその試験結果の一部を紹介するものである。

高炉水砕スラグは，銑鉄の製造過程において生成される副産物であり，軽量性，高強度および透水性に優れており，地盤工学的有効利用が期待されている．陸上構造物においては，軽量盛土や土圧軽減を目的とした擁壁裏込め材としての適用が検討されつつある． 本研究では，高炉水砕スラグを軽量盛土材として適用し，施工後約8 年経過した現場にて，ブロックサンプリングを行い，サンプリング供試体に対する室内試験を実施した．本報告では，本研究で明らかになったスラグ試験盛土の力学特性の経年変化について報告する．

国指定史跡「石城山神籠石」は，古代山城跡の一つと考えられている．このうち，谷地形部には「東水門」「北水門」「西水門」「南水門」と呼ばれる排水構造物が築造されている．近年，この積石が変形するなどの変状が生じており，良好な状態で保存していくことが求められている． しかしながら，大規模な保存工事は，予算確保，資材搬入路の確保など解決すべき課題も多く，すぐには対応できないのが現状 である．このため，訪問者の安全を確保するとともに，保存工事計画を立案するための変状監視を行うことが求められている． そこで，本論文では，水門付近で実施した地質調査結果を取りまとめるとともに，保存を行っていくための簡易な計測管理計画について検討を行ったので，その結果について報告するものである．

宇都宮市中心部から北西に約6kmの位置にある大谷地区では，東京の帝国ホテルの壁材などとして利用されて全国的に有名となった大谷石の採掘が古くから行われていて，その採取場跡には大規模な地下空間が形成されている．本論文は，この大規模地下空間を有効利用することを目的として，まず，当該地区の地理地形，掘削の経緯，規模，気温・湿度等とこれまでの利用実績（資料館，観光・イベント会場，貯蔵庫，撮影会場など）を整理する．そして，今後の大谷地区の地下空間利用についての可能性と課題について考察し，地域の活性化に向けた事業者が進出しやすい制度・環境および自治体の支援策について検討を加える．

クリンカアッシュは，石炭火力発電所のボイラー底部の水槽にたまった石炭灰を砂や礫のクリンカアッシュは，石炭火力発電所のボイラー底部の水槽にたまった石炭灰を砂や礫の大きさに粉砕して生成されたものであり，利用に際して特別な処理を施す必要性がなく，かつ，軽量でせん断強度が高い．このため，クリンカアッシュの地盤材料としての利用が進められつつあるが，その特性を十分に理解した上で利用されていないのが現状である．本研究では，クリンカアッシュの粒子特性を確認するとともに，各種の物理・力学特性を検討した．その結果，クリンカアッシュは破砕性材料ではあるが粒子形状が複雑なため，高い静的せん断強度を確保できることから，盛土材や補強土壁の裏込め材への適用性が高いことを明らかにした．

宇都宮市中心部から北西に約6kmの位置にある大谷地区は、古くから大谷石の採掘が行われており、その掘削場跡地には大規模な地下空間が広がっている。この空間は、恒温・恒湿であり、また神秘性を有しているなど、優れた利用可能性を有している。一方、平成元年に発生した一部の空洞崩落を契機に精密な地盤変動監視が行われている。本報告は、この変動監視を補完する、衛星データを利用した地盤変動監視の可能性について検討した結果について述べる。合わせて、当地区の地理・地形、採掘の経緯・規模、採取場跡地の気温・湿度等とこれまでの利用実績（資料館，観光・イベント会場，貯蔵庫，映画等のロケ地など）について整理するとともに、当地区の特性を生かした利用可能性、ならびに利用を促進するための課題の抽出を行った結果について報告する。

宇都宮市中心部から北西に約6kmの位置にある大谷地区では，東京の帝国ホテルの壁材などとして利用されて全国的に有名となった大谷石の採掘が古くから行われていて，その採取場跡には大規模な地下空間が形成されている．本論文は，この大規模地下空間を有効利用することを目的として，まず，当該地区の地理地形，掘削の経緯，規模，気温・湿度等とこれまでの利用実績（資料館，観光・イベント会場，貯蔵庫，撮影会場など）を整理する．そして，今後の大谷地区の地下空間利用についての可能性と課題について考察し，地域の活性化に向けた事業者が進出しやすい制度・環境および自治体の支援策について検討を加える．

旧帝国ホテル（現在明治村に移築）の壁材などとして利用され、全国的に有名となった大谷石は、栃木県宇都宮市の中心部から北西約6kmの位置にある大谷地区で産出されている。その採取跡には大規模な地下空間が拡がっていて、一部では利用が行われているが、地域の活性化を図るためにも、ますますの活発な利用が期待されている。本報告は、大谷石採取場跡地の特徴を紹介するとともに、利用策の提案と課題について述べたものである。

The design parameter for clinker ash to apply to various geomaterial was experimentally investigated in this research. As a result, it was clarified that even though the clinker ash is a friability material, it has a high monotonic shear strength even in loose condition. The secant angle depends upon the effective confining pressure. In other words, it means that the particle crushing has an influence on the secant angle. When the effective confining pressure is less than 200kPa, the secant angle remains secured at more than 35(deg.).

宇都宮市中心部から北西に約6kmの位置にある大谷地区には，東京の帝国ホテルの壁材などとして利用されて全国的に有名となった大谷石が分布している．大谷石の採取場跡には大規模な地下空間が形成されている．本論文では，まず，（その１）で大谷石採取場跡地の地理地形，掘削の経緯，規模，気温・湿度等の概要を整理するとともに，当地区でのこれまでの利用実績（資料館，観光・イベント会場，貯蔵庫，撮影会場など）を整理した．そして，（その２）では，大谷地区における利用可能性の検討を行った．

宇都宮市中心部から北西に約6kmの位置にある大谷地区には，東京の帝国ホテルの壁材などとして利用されて全国的に有名となった大谷石が分布している．大谷石の採取場跡には大規模な地下空間が形成されている．本論文では，まず，（その１）で大谷石採取場跡地の地理地形，掘削の経緯，規模，気温・湿度等の概要を整理するとともに，当地区でのこれまでの利用実績（資料館，観光・イベント会場，貯蔵庫，撮影会場など）を整理した．そして，（その２）では，大谷地区における利用可能性の検討を行った．

これまで、中間土に代表されるような砂・粘土が混合した土の透水特性・圧密特性について多数の研究が行われてきた。しかしながら、土の内部構造の違いによる透水特性の変化については十分な研究が行われていない。本研究では、混合材料の内部構造とその透水特性との関連性を検討することを目的として基礎的な実験を行った。実験では、砂・粘土・シリカゲル（浸透固化処理工法に用いるもの）等を用いて人工的に混合材料を作製し、その内部構造をX線CT装置で観察するとともに、変水位透水試験を実施して、内部構造と透水特性との関連性を検討することを試みた。本報告はその試験結果の一部を紹介するものである。

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超軟弱地盤上に空港を建設するため新しい地盤改良手法を適用し、施工中から供用後までの長期モニタリングで効果を確認した。

粘性土高盛土、長大浮き基礎構造物の計測施工管理

昭和40年に完成した呉市・江田島市に送水している安芸郡海田町西谷接合井～広島市安芸区矢野開閉所間の送水トンネル（送水量30万トン，延長約2.95km）の一部で，平成18年8月25日，トンネル覆工背面の岩盤崩落による送水路の閉塞が発生し，呉市・江田島市への送水が停止状態となった．本報告は，事故発生から復旧工事までの概要を示すとともに，「事故調査委員会」で審議された崩落原因と発生メカニズムの解明，および今後のトンネル点検のあり方について報告するものである．

クリンカアッシュは，石炭火力発電所のボイラー底部の水槽にたまった石炭灰を砂や礫の大きさに粉砕して生成されたものであり，利用に際して特別な処理を施す必要性がなく，かつ，軽量でせん断強度が高い．このため，クリンカアッシュの地盤材料としての利用が進められつつあるが，その特性を十分に理解した上で利用されていないのが現状である．本研究では，クリンカアッシュの粒子特性を調査するとともに，埋立材料としての適用を想定した緩詰め状態における静的あるいは動的な強度・変形特性を検討した．その結果，クリンカアッシュは破砕性材料ではあるが粒子形状が複雑なため，緩詰め状態であっても高い静的せん断強度を確保していることや豊浦砂やまさ土と比較して高い非排水繰返しせん断強度を有していることを明らかにした．

軟弱地盤改良工法のひとつであるプレファブリケイティッドバーチカルドレーン工法では，長尺の場合ウエルレジスタンスを考慮した設計を行うことがある。この場合，ドレーン材料の透水係数を設定する必要があるが，設計者の判断により設定されているのが現状である。今回，広島県内の埋立地において，２種類の材料を用いてドレーン打設を行い，沈下等のデータを取得してドレーン材料の透水性を評価した。その結果，ドレーン材料の透水係数はいずれもkw=3×10-4m/s程度と評価され，打設間隔が異なる前回と同様の結果であった。また，ドレーン材料の一つであるファイバードレーンは，打設後4年を経過しても透水性能の低下は見られなかった。

近年，石油価格が不安定なこともあり，電力事業における石油代替燃料として，安価な石炭の需要が高まっている．この石炭需要の増加に伴い石炭灰発生量も年々増加し，今後も増加することが予想される．また，石炭灰は電気事業からの指定副産物に指定されており，法的に利用促進が図られている．そのため，利用促進に繋がる検討を行う必要がある．石炭灰は大別して2 種類に分類され，その一つであるクリンカアッシュは，軽量でせん断強度が高く，排水性が良いとされているが，その特性は十分に解明されておらず，特性を十分考慮した利用が進められていない．そこで、本研究ではクリンカアッシュの力学特性を把握するために，粒子特性及び静的せん断特性を明らかにし，両者の関係について検討することを目的とした．

クリンカアッシュは，石炭火力発電所のボイラー底部の水槽にたまった石炭灰を砂や礫の大きさに粉砕して生成されたものであり，利用に際して特別な処理を施す必要性がなく，かつ，軽量でせん断強度および透水係数が高い．このため，クリンカアッシュは盛土材料，路盤材料，バーチカルドレーン工法やコンパクションパイル工法などの地盤材料としての利用が進められつつあるが，その特性を十分に理解されていないのが現状である．一方，クリンカアッシュは，資源有効利用促進法では，特に再生資源として有効利用を促進しなければならない指定副産物に位置付けられている．このような背景から著者らは，これまでクリンカアッシュを比較的大量に有効利用できる盛土材料としての適用を検討するため，締固め試験，三軸圧縮試験および保水性試験等を実施している1)，2)．本研究では，実際に豪雨により崩壊した山腹斜面への腹付け盛土の材料をクリンカアッシュとした場合に，どの程度の効果があるかを検討した．

クリンカアッシュは，石炭火力発電所のボイラー底部の水槽にたまった石炭灰を砂や礫の大きさに粉砕して生成され たものであり，利用に際して特別な処理を施す必要性がなく，かつ，軽量でせん断強度および透水係数が高い。このた め，クリンカアッシュは，盛土材料，路盤材料，バーチカルドレーン工法やコンパクションパイル工法などの地盤材料 としての利用が進められつつあるが，その特性を十分に理解されていないのが現状である。一方，クリンカアッシュは， 資源有効利用促進法では，特に再生資源として有効利用を促進しなければならない指定副産物に位置付けられている。 このような背景から本研究では，クリンカアッシュを比較的大量に有効利用できる盛土材料としての適用を検討する ため，締固め試験，三軸圧縮試験および保水性試験等を実施した。また，実際に豪雨により崩壊した山腹斜面への腹付 け盛土の材料をクリンカアッシュに変更した場合に，どの程度の効果があるかも検討した。

The clinker ash is a coal ash generated by the coal-fired power station. It is characterized by its lightweight particle with asperity due to foaming during production process resulted in high shear stiffness and strength and high permeability. It is, therefore, increasingly used for the embankment material, the base course material, and the drainage material. Moreover, the application has started to be investigated for the vertical drain method and the compaction pile method. However, the physical characteristics and the mechanical characteristics of clinker ash have not been understood yet. It is expected that the stock yard for coal ashes will be insufficient as production of the coal ash will increase. It is necessary to use the coal ash more to maintain the global environment. The design parameter for clinker ash to apply to the embankment material was experimentally investigated in this research.

構造物付近に分布する破砕帯を事前に放射能探査で検出し、ボーリング調査をより有効に活用した事例である。

高炉水砕スラグは，時間とともに強度が増加する地震時の液状化対策として有効な材料と考えられる。 本研究は，試験室と現地から採取した異なる時期の試料を用いて，繰返しせん断試験と繰返し非排水三軸圧縮試験を行い，その結果から繰り返し剪断強度は静的強度に比例して増加すること，および50kN/m2以上の剪断強度を有すると，繰返しせん断試験により表面にテンションクラックが発生することがわかった。

本報告は、マグネシウム系固化材を用いた既設護岸構造物の液状化対策としてのＣＰＧ工法の適用性について、従来のセメント系固化材との比較も含めて示すたものである。

道路盛土の軟弱地盤対策に新技術である低改良率深層混合処理工法を適用した事例

実務レベルでの軟弱地盤の変形予測は，従来より，関口・太田モデルを中心とした弾塑性(弾粘塑性〕FEM解析を用いて行われており，盛土に関する変形問題では側方流動(側方変形)を過大評価する傾向が指摘されている．本研究では，盛土に伴う軟弱地盤の変形予測について4つの事例解析を行い，側方変形の再現性について検討するとともに，側方変形に着目した土質パラメータの設定方法について考察した．その結果，関口・太田モデルを用いた弾塑性FEM解析では，沈下量をフィッティングした場合，側方変形は実測値の数倍となる傾向があることを示した。

クリンカアッシュの物理・力学特性および解析検討

新北九州空港は，周辺の関門航路，新門司航路などの港湾整備事業で発生する浚渫土砂を，建設処分した跡地に建設した海上空港である。この浚渫土砂は投入直後の含水比が300%に達するような，非常に軟弱な粘土主体の土砂である。このような軟弱地盤上に空港施設を計画通りに建設するためには，まず，作業員及び重機の走行性（トラフィカビリティ）を確保することを目的とした表層処理を行う必要がある。当地区では，表層処理工法としてジオテキスタイル工法が採用されたが，敷砂施工中に大規模なジオテキスタイルの破断が生じた。 ジオテキスタイルの破断は，水搬施工による敷砂（厚さ0.9m）が終了し，陸上施工機による敷砂施工中に生じた。ジオテキスタイルの破断は，まず一箇所で生じ，その後拡大して最終的には440m×330mの範囲に及んだ。そこで，ジオテキスタイル破断原因の追求を行うため，考えられる要因を挙げ，それぞれ試計算を行った。 この結果を踏まえ，必要な対策を行い無事敷砂の施工を完了した。その後プラスチックボードドレーン打設機を用いて載荷試験を行い，その試験データとFEM解析等の理論値との比較検証を行うことによって施工機械の安定性を確認した。さらにこの解析モデルを用いて，PD打設後の載荷盛土の施工を想定したダンプトラック載荷時の検討を行った。その結果，対策施工時の施工管理が入念に行われたことにより，敷砂層厚の不均一などの現象が生じなかったため，ダンプトラック走行時にジオテキスタイルに発生する張力は許容引張強度を下回ることがわかった。

盛土構造物にける性能規定化へののあり方および課題

クリンカアッシュの材料特性を公表することで、当該材料の普及をはかる

油が不飽和帯を浸透する様子を土槽実験により確認した。

セメント系マグネシウムによる重金属汚染土壌の不溶化処理の検討を行った結果を報告した。室内配合試験では、長期安定性も考慮した試験を実施した。現場施工により、確実な不溶化処理が実施できた。

本検討では、静的圧入締固め工法による地盤改良の加振時の挙動について振動台実験による検討を実施した。検討の結果、同じ改良率でも、１本あたりの注入量を少なくすることにより、地盤隆起を抑制することができること、また密度増分やＫ値が大きくなり、液状化の発生を抑制できる傾向にあることが分かった。

本検討では、締固め工法改良域境界部における地震に伴う挙動の確認を目的とし、締め固め領域および緩詰め領域を隣接させた模型地盤による振動台実験を行った。実験では主に締固め境界付近の変形量、過剰間隙水圧についてとりまとめを行い、改良効果の評価および境界付近の地盤と水圧の挙動について考察を行った。

本検討では、地震後の締固め工法改良域境界部付近の挙動に着目し、FLIP及びFLIPDISにより土槽実験の地盤モデルを再現して解析を行った結果、緩衝領域無し及び緩衝領域有りの双方のケースについて、実験結果と概ね同様となる傾向が得られた。以上より、同手法は締固め工法の改良域境界部付近の検討に対して有用であることが明らかとなった。

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軟弱地盤の沈下を圧密試験デ－タから予測する際に、一次圧密と二次圧密とゆう２つの現象の関係が重要である。筆者は、長期圧密の模型実験や現場の沈下の継続測定によって、どのようなモデルがこの関係に最もすさわしいかについて、一の結論に到達した。

サンドマット，地盤改良材料，セメント材料などとしてこれまで大量に用いられてきた海砂は，近年の環境問題等によりその確保が困難になっている。海砂の代替材料としては花崗岩等を粉砕した加工砂，川砂，あるいは石炭灰などが用いられるようになっているが，その中に高炉水砕スラグがある。高炉水砕スラグの粒子は，多くの気泡を含んでいて，比較的粒子破砕が生じやすい材料でもある。本研究では，高炉水砕スラグおよび天然砂の締め固め試験，三軸圧縮試験，多軸単純せん断試験を行い，それらの結果から粒子破砕の程度およびその影響について検討を行うとともに，締め固め前後の粒子表面を電子走査型顕微鏡で観察し，粒子形状の変化について調べた。

道路建設予定地区では，地下水を生活用水として利用したり，河川水および湧水を水田等への農業用水として利用している。これらのことから，道路建設により地下水や河川水に影響が及んだ場合、生活に支障をきたすことが考えられた。このため，施工開始以前に水文解析を実施して，トンネル掘削および切土施工に伴う地下水位および河川流量の変動の予測を行った。しかし，事業の進捗に伴い，水文解析時に仮定した条件と実際の施工状況に違いが発生したり，影響範囲外と想定していた地区に影響が発生した。そこで，施工状況や水文観測結果等の情報を加え，水文環境への影響を再評価することを目的に水文解析の見直しを実施した。

ジオスライサーによる最新の地層採取技術とその試料活用例を紹介した。

サンドコンパクションパイル(SCP)工法は，締固めながら砂杭を形成していくため，粘性土層は著しい撹乱を受ける．置換率60％以上の高置換率の場合は強制置換に近く，地盤沈下は大幅に減少し早期に終了するため，沈下・変形はあまり大きな問題とされなかった．近年，コスト削減のため低置換率の改良が多くなっているが，この場合は沈下が継続するため，沈下・変形の予測が重要になる．沈下・変形予測としてFEM 解析が広く用いられているが，砂杭打設時の粘土地盤の乱れをどのように解析に取り入れるかが不明である．本研究は低置換率SCP 工法が採用された徳山下松港(徳山地区)土砂処分場護岸を取り上げ，SCP 打設前に行われた事前調査結果とSCP 打設後に行われた事後調査結果を整理・比較し，SCP 打設による粘土地盤の強度特性の変化について検討した．

沿岸域の軟弱粘性土地盤に対する経済的な地盤改良工法として，改良率が30%程度の低置換率SCP 工法が採用される場合が多い．本工法は，ある程度の圧密沈下量を許容する改良工法であるため，沈下量や水平変位量の正確な予測が，性能規定化が進む設計や施工管理の上で重要となる．本研究は，低置換率SCP 工法が採用された徳山下松港土砂処分場護岸を取り上げ，実測値との比較により弾・粘塑性構成モデルに基づく二次元有限要素解析の予測精度を検証したものである．解析では，SCP 打設前の土質調査結果1)に基づいて粘性土の強度特性・圧密特性を評価し，有限要素解析を行う上での適切な土質定数の設定値やSCP 改良部のモデル化手法について，実務的な観点から調べた．

関西国際空港２期空港島において設置した計測器の設置方法や計測方法に関する工夫を紹介した。

山陰の平野部に、新規の高規格道路が計画された。対象地域は、厚さ10～15mの軟弱地盤が堆積し、その地盤上に盛土厚さ2m程度の道路盛土が施工予定であった。計画道路周辺には、送電鉄塔や民家が近接していたため、建設時には盛土の荷重増加によって、これら既設構造物へのつれ込み沈下が懸念された。本報では、二次元弾塑性FEM解析を行うことにより対策工の有無の検討および、対策工の適切な改良率、改良幅の検討を行ったので報告する。

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国家プロジェクトとして関西国際空港建設事業を概観し，建設事業の経緯や地域社会との関係，地盤工学上の課題等を紹介したものである。

ジオグリッドを用いて築造され，12年を過ぎたL型ブロックと巻き込み土のうを壁面工とする高さ５ｍの補強土壁（ｎ=1:0.1），7年を過ぎたコンクリートブロックを壁面工とする高さ８ｍの補強土壁（ｎ=1:0.0）について，この間に計測された壁面変位，ジオグリッドの歪み，地盤反力，などの経時変化をもとに補強土壁の変形挙動について検討を行った．

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ジオグリッドを用いて築造され，12年を過ぎたL型ブロックと巻き込み土のうを壁面工とする高さ５ｍの補強土壁（ｎ=1:0.1），7年を過ぎたコンクリートブロックを壁面工とする高さ８ｍの補強土壁（ｎ=1:0.0）について，この間に計測された壁面変位，ジオグリッドの歪み，地盤反力，などの経時変化をもとに補強土壁の変形挙動について検討を行った．また，使用した３種類のジオグリッドは，敷設した盛土内および巻き込み式の壁面工の表面から切り出して採取し，引張試験および耐薬品性試験を行い引張特性と耐久性について評価を行った。

ジオグリッドを用いて築造された、約 12 年を経たＬ型ブロックと巻き込み土のうを壁面工とする高さ5m の補強土壁（勾配 1: 0.1）1 )、および約 7 年を経たコンクリートブロックを壁面工とする高さ8m の補強土壁（勾配 1: 0.0）2 ) について、観察してきた壁面変位、ジオグリッドの歪み、地盤反力などを整理し、この間の変形挙動について評価を行った。また、盛土内および壁面工として暴露されてきたジオグリッドを採取し、引張試験および耐薬品性試験を実施し、引張特性、耐久性について調査を行った。本論では、補強材として使用しているジオグリッドの引張特性、及び耐薬品試験などに基づく耐久性について報告する。

地盤を構成する土質の非線形特性により地震動の伝播は大きく異なると考えられており、このことから表層地盤における液状化特性は下層地盤の影響を受けるとされている。そこで、本研究では砂層及び粘土層からなる地盤を対象とし、地震動の入力加速度レベル、粘土層の圧密状態を変化させてオンライン地震応答実験を行い、粘土層の存在に着目して地震時応答特性の検討を試みた。その結果、粘土層の圧密状態によって上層の間隙水圧の発生に違いが認められ、さらに粘土層によって短周期的な構造物においては免震効果が期待できることが確認された。

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地震時における表層地盤の応答特性は地盤の構成、非線形性により大きく異なると考えられることから、種々の地盤構成を対象としてオンライン地震応答実験を行い、累積損失エネルギーによる評価を試みた。その結果、地盤の応答特性は累積損失エネルギーと相関性が認められ、表層の液状化についても関係があることが確認された。

軟弱な粘土地盤上の既設盛土に近接して盛土を築造する場合，新設盛土の築造が既設盛土の変位等の挙動に影響を及ぼす懸念がある。さらに，実地盤では軟弱粘土地盤中に砂層を介在する場合も多く見られるが，このような場合に，新設盛土の築造によって増加した砂層中の間隙水圧が既設盛土の変形に及ぼす影響についてはあまり調べられていない。そこで本研究では，水平な砂層を中間に挟む軟弱粘土地盤上に近接する2つの盛土の時期を変えて築造した際に，中間砂層中における間隙水圧の変化ならびにこの変化が盛土の挙動に及ぼす影響について遠心模型実験により検討した。

新たに開発したKo圧密試験装置を用い、高炉水砕スラグを用いた砂杭、粘土複合地盤の沈下特性および荷重分担特性を把握するための実験を行った。その結果締め固めを伴わない高炉水砕スラグの砂杭においても硬化すると自然砂を用いて締め固めた砂杭と同等の応力集中が生じることを確認した。

近年ではエネルギー資源の不足が問題視されており、原油においては今後氷海域を含む居公家に木での開発が期待される。しかし、サハリン周辺海域のような地震地帯では、地震外力及び氷といった複数の外力による影響を考慮する必要があり、このような点については未解明な点が多い現状にある。そこで、本研究では地震外力及び凍り荷重を作用させてオンライン地震応答実験を行い、海洋構造物及び基礎地盤の地震時挙動を検討した。さらに耐震設計法の確立を目指し、実験結果を元に地震時安定性評価に用いるための投下深度を算出した。

地盤を形成する土質の変形特性は物性によって異なることから、地震時における地盤の応答特性は地盤の構成による影響を大きく受けるといえる。本研究では第一段階として物性の違いが地震時応答に与える影響を傾向的に見るために、砂及び粘土を試料としてオンライン地震応答実験を行った。実験は砂、粘土の層序を変化させて行い、地盤構成についての検討も試みた。その結果、砂層のみの実験ケースでは上層で液状化が発生したが、粘土層を含むケースでは液状化は見受けられなかった。これは粘土層では砂層よりもひずみ大きく発生するものの、そこで地震動が減衰するためであると考えられる。また、砂、粘土層の層序の違いによっても上層に与える影響は異なることが明らかとなった。

液状化対策工法の一つに薬液注入による地盤改良工法が挙げられるが、広い範囲において地盤改良を施すと地震動が増幅し、上部構造物に大きな影響を与えるのではないかと考えられる。そこで、地盤を層状に改良することによって軟化層を残し、その層において減震効果が期待できるとともにコスト削減にもつながる。このような背景から本研究では、応力振幅一定の液状化試験及びオンライン地震応答実験を実施し、改良体の特性、層状改良地盤の地震時応答特性の把握を試みた。その結果、改良体は高い強度を有すことから、改良層では液状化抑制が確認でき、さらに層状改良を行うことによって全層改良と比して表層の加速度は小さく、減震効果が期待できるといえる。

Ko圧密試験装置を用いて高炉水砕スラグを砂杭として使用した砂杭粘土複合試盤の沈下特性および荷重分担特性を把握するための実験を行った。そして、その結果と有限要素法解析の結果を比較し両者が比較的良い対応をしていることを確認した。

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昨年秋、補強土の国際シンポジウム IS KHYUSHU 2001 のディスカッションリーダーを務め、Vol.2へのレポートをとりまとめた。

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高炉水砕ｽﾗｸﾞ強度・透水性に優れた材料であり、ｻﾝﾄﾞﾄﾞﾚｰﾝ(SD)ｻﾝﾄﾞｺﾝﾊﾟｸｼｮﾝﾊﾟｲﾙ(SCP)工法における砂の代替材としての利用が期待されるが、時間とともに潜在水硬性が発揮され、強度増加および透水性の低下が生じる。高炉水砕ｽﾗｸﾞをﾄﾞﾚｰ材として用いることを目的として、圧密中の応力分担比、沈下低率および圧密速度について、新たな装置を開発して実験的検証を行った。その結果、応力分担比は３程度でありSCP工法の場合と同程度の応力分担比および沈下低減効果が期待できること、また、この場合においても大きな圧密遅れは見られない、ことが明らかになった。

関西国際空港2期空港島における洪積層の沈下計測管理の内、計測計画の概要について報告したものである。他の2編（ﾎﾞｰﾘﾝｸﾞ掘削、計器設置）と合わせて、大水深・大深度洪積層および大規模急速施工に対する現場計測の取り組みを紹介した論文である。

関西国際空港2期空港島における洪積層の沈下計測管理の内、ﾎﾞｰﾘﾝｸﾞ掘削について報告したものである。他の2編（計測計画の概要、計器設置）と合わせて、大水深・大深度洪積層および大規模急速施工に対する現場計測の取り組みを紹介した論文である。

関西国際空港2期空港島における洪積層の沈下計測管理の内、計器設置について報告したものである。他の2編（計測計画の概要、ﾎﾞｰﾘﾝｸﾞ掘削）と合わせて、大水深・大深度洪積層および大規模急速施工に対する現場計測の取り組みを紹介した論文である。

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2種類の粘土に粒度調整した珪砂を混合し、様々な塑性指数を有する中間土を作成した。この中間土に対し、定ひずみ速度圧密試験を行い中間土の圧密特性を把握するとともに、圧密諸係数に及ぼす細粒分の影響を塑性指数を用いて考察した。その結果、体積圧縮指数、圧密係数、透水係数共に塑性指数が40より小さくなる付近からその値が変化し始め、塑性指数が20より小さくなる付近で急激な変化をみせた。これは、塑性指数の値が40付近から砂粒子が徐々に骨格を形成し始め、塑性指数の値が20付近で強固となり、土の性質が粘土から砂へと変化し始めているのではないかと考えられる。

2種類の塑性指数の異なる粘土に、粒度調整した珪砂を様々な配合割合で混合し、予圧密法で作成した中間土に、中空ねじりせん断試験機を用いて排水単純せん断試験を実施した。試験装置にレーザー変位計を設置することによって、微小なせん断ひずみを測定し、介在する粗粒子が微小せん断ひずみ領域の応力・ひずみ挙動に及ぼす影響と、大変形に至るまでの剛性の劣化の進行過程を調査、検討した。その結果、微小せん断ひずみ領域においては、粗粒子の影響を強く受けてせん断強度が高く発揮されるが、ある程度せん断ひずみが発達すると砂粒子の影響はなくなること、試料の種類によらず剛性と塑性指数に一義的な関係があることが明らかとなった。

二次圧密領域のひずみ－時間関係を双曲線で近似することによってクリープ特性に（学会提出書類関するパラメータを設定してYinのEVPモデルを適用し、実測値との比較を行コピー添付可）った。沈下に関しては計算値と実測値はよく一致したが、過剰間隙水圧の消散過程についてはあまり良い一致は見られなかった。

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高炉水砕ｽﾗｸﾞは時間とともに硬化する潜在水硬性を有する。硬化に伴い土粒子表面にはｴﾄﾘﾝｶﾞｲﾄ等の生成物が形成される。これまで高炉水砕ｽﾗｸﾞを地盤工学的に有効利用することを目的として、未硬化および硬化状態における生物・力学試験を行つてきた。ここでは、実験後電子顕微鏡により撮影した土粒子の表面を観察し、それぞれの実験によって得られた物理、力学特性との関係について考察した。

高炉水砕スラグを盛土材料として適用する場合の設計定数を確認することを目的として、軟弱地盤上に厚さ2mの試験盛土を行い盛土の施工性、潜在水硬性の発現に伴う強度および地下水pHｋ変化について調べた。その結果、刧小型ﾌﾞﾙﾄﾞｰｻﾞでも3回の転圧回数で所定の締固め度をみたす、刧盛土法勾配は1:1.5で形成可能であり3ｹ月経過しても崩壊等は生じない、刧3ｹ月経過時での湿潤密度は1.3～1.4t/m3程度である。刧盛土体の圧縮は生じない、刧ｽﾗｸﾞの強度は施工2ｹ月経過後より急激に増加する。刧地下水pHへの影響範囲は盛土直下に限定される、ことがわかった。

高炉水砕スラグは、ｱﾙｶﾘ雰囲気中においてはCaｲｵﾝを溶出し、時間とともに硬化する潜在水硬性を有している。この潜在水硬性が発現すると強度増加が生じるが透水性は低下する。ここでは潜在水硬性の発現を抑制し、透水性を確保することを目的として海砂を混合した材料を海水中にて長期間養生し、強度・透水試験を行った。その結果、海砂を10%でも混合すると強度・透水特性ともに、潜在水硬性の発現が抑制されることがわかった。また、P’-e-q関係からも潜在水硬性の抑制効果を確認した。

低置換ｻﾝﾄﾞｺﾝﾊﾟｸｼｮﾝﾊﾟｲﾙ工法において締め固めた砂杭の強度を期待し、設計を行う。この場合、一般には砂杭と粘土の応力分担比を3：1としている。一方、高炉水砕ｽﾗｸﾞは時間とともに硬性を有している。これまでの研究において、静的に砂柱を形成した場合潜在水硬性により強度増加が生じるか、透水性は確保できる結果を得ている。そこで、軟弱な粘土中において静的に形成した高炉水砕ｽﾗｸﾞ砂柱が潜在水硬性により硬化した場合の沈下特性、応力分担特性、Ko特性を確認するための試験装置を試作した。

高炉水砕ｽﾗｸﾞをSCP工法に適用する場合を想定し、この場合における潜在水硬性の発現過程を調べることを目的として、供試体内を海水が常に浸透した状態で養生が不能な装置を使用し、実験を行った。

高炉水砕ｽﾗｸﾞは、潜在水硬性により時間とともに強度は増加する。これに伴って透水性は低下するが、この場合においても自然砂と同等の透水性が維特できる。これより、高炉水砕ｽﾗｸﾞをSD工法で打設すると、長期的にはSCP工法と同等の効果が期待できる。そこで、高炉水砕ｽﾗｸﾞを粘土中に打設した複合地盤の沈下特性、および荷重分担特性を把するため、新たな装置を開発して実験を行った。

高炉水砕ｽﾗｸﾞを軽量盛土材料として有効利用を図ることを目的として、試験盛土を行い、施工し、潜在水硬性に伴う強度変化および地下水質への影響について調査を行った。

ﾚﾍﾞﾙ2地震における道路用高盛土の地震時安定設計手法が検討されている。不飽和土材料からなる高盛土の地震時挙動をより正確に求めるために実際の盛土材料を用いてｵﾝﾗｲﾝ地震応答実験を行った。

地盤を対象にした設計・解析を行っていく上で、砂分を多く含有した粘性土、いわゆる中間土の取り扱いが問題となる場合がある。従来、このような中間土について砂あるいは粘性土と見做し、比較的安全側の設計を行う事が多かった。しかし、土木工事におけるｺｸﾄ縮減が求められている最近の世情より、中間土の特性を考慮した設計が必要とされてきている。そこで、広島湾岸域を対象として、これまで不明確であった中間土の分布およびその特性について整理し、考察を行った。

2001年に発生した芸予地震では、竹原市から廿日市市に至る広島県南部の沿岸部を中心に液状化による噴砂が確認された。著者らは、芸予地震直後に現地で採取した噴砂を用いて物理試験を行い、さらに液状化が生じた地点のうち、噴砂が多く流出していた出島地区において、ｼﾞｵｽﾗｲｻｰ調査、不覚乱試料採取を行い、採取した不覚乱試料に対して一連の物理試験および液状化試験(繰返し三軸試験)等を実施した。本報告では、地表面に噴出した噴砂がどのように形成されたかを検討し、さらに噴砂と液状化が生じたと予想される地盤の物理特性の比較、採取した不覚乱試料の液状化強度特性から芸予地震によって液状化が生じた地盤の諸特性について検討を行った。

軟弱粘土地盤の変形挙動を的確に予測するFEMﾓﾃﾞﾙを決定あるいは評価する方法を考究する目的から模型実験とFEM解析を行った。模型実験では、遠心載荷装置を用いて正規圧密粘土に盛土したときの地盤挙動を求めた。実験は４ｹｰｽ行い、同じ距離を離した２つの盛土を時期を変えて載荷しており、後の盛土の高さと速度を変えている。一方、FEM解析は弾粘塑性ﾓﾃﾞﾙを用いて模型実験のｼﾐｭﾚｰｼｮﾝを行った。この過程で地盤定数に関する感度分析を行い、実験結果を的確に表現するために考慮すべき地盤定数の決定法検討した。結論は、現状では実地盤の挙動を全て精度良く表現し得る。FEMﾓﾃﾞﾙを一義的に決定することは難しいため、各々の地盤定数の持つ解析値への影響度を評価すべきであることであった。

山上・滝により開発されたLEMによる進行性破壊を考慮した斜面安定解析法を改良して補強土斜面に適用したるLEMにおけるｽﾗｲｽごとに局所安全率が求まることを利用して、局所破壊した箇所へ合理的に補強材を配置することにより全体安全率を効果的に上昇させることができることを確認した。局所破壊したｽﾗｲｽにおける補強材力は、局所安定率を1.0にするように繰り返し計算（最過化問題）により決定され、ｽﾗｲｽごとに違った値となる。したがって、従来のLEMによる設計法では実現が不可能であったが、より理想的な補強土斜面を検討することが可能となった。FEM等の応力・変形解析法による設計法の確立にはまだまだ多くの問題を解決しなければならない現状を判断すれば、提案法は今後有用性の高い設計法となり得ると考えられる。

本論文は、大規模地震動まで考慮した高盛土橋台の構造をより合理的かつ経済的にするため、高盛土部の変形に考慮した耐震性評価手法についてとりまとめたものである。

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ﾊﾟﾗﾒｰﾀを確定的に扱うこれまでの設計法に対して、設計法を合理的に扱う観点から信頼性設計法の適用が検討されている。港湾構造物への信頼性設計法の適用は滑動、転倒が主であったが、本検討では支持力について検討した。検討では港湾基準で波圧作用時の支持力について検討した。検討では港湾基準で波圧作用時の支持力検討に用いられるBishop法とFEMについて確定論的解析と確率論的解析を行い、安全性の評価を行った。

松山市北部に位置する高縄半島は、領家花崗岩によって構成されている。広島・呉に分布する花崗岩帯は、毎年のように降雨による自然災害に見舞われている。この広島型花崗岩に比べ、高縄半島の領家花崗岩（松山花崗岩）は、降雨の影響による斜面崩壊が発生することはほとんどない。しかし、道路建設工事に伴う切土斜面に変状が見られた。現場では風化花崗岩層中にｼｰﾑが含まれていることが明らかになった。そこで、本論では、風化花崗岩層中のり面で確認された、ｼｰﾑの鉱物・強度特性を検討し、のり面変状の機構を解明する。

一般に、弾液性構成ﾓﾃﾞﾙを用いて、土構造物の変形解析を行うには、三軸試験から得られるﾊﾟﾗﾒｰﾀが必要である。しかし、その実施には、膨大な時間とｺｽﾄが要求される。そこで比較的簡易で、多くの現場で実施されている一軸圧縮試験、ﾍﾞｰﾝせん断試験、等体積一面せん断試験から得られたせん断強度を基に、理論的に整合性のとれた入力ﾊﾟﾗﾒｰﾀを導出する。算定されたﾊﾟﾗﾒｰﾀを用いて、変形解析を行い、その妥当性を検討する。

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一次圧密中のクリープが粘土の沈下-時間関係に及ぼす影響を明確にするため､（学会提出書類　別に実施した沖積粘土及び泥炭の層別計測型圧密試験結果についてYin等コピー添付可）によって導かれたEVPモデルに基づいて得た結果と比較する。

沖積粘土に比べて二次圧密が卓越する泥炭試料を用いて層別計測型圧密試験（学会提出書類　を行い、沈下-時間関係、過剰間隙水圧消散過程について調べた。

一次圧密中に生じるクリープを表現できるYinモデルによる計算結果と泥炭（学会提出書類についての圧密試験結果を比較することによって、一次圧密中のクリープがコピー添付可）粘土の沈下特性に及ぼす影響について検討した。

筆者らはこれまでに液状化地盤上の盛土の破壊ﾒｶﾆｽﾞﾑを解明するために、液状化後の土の力学的性質について研究を行ってきた。模型盛土を用いた土槽実験などから、液状化した後の地盤は流体とした振舞うことを確認したが、流体的な挙動を示す層が過剰間隙水圧の消散に伴って強度回復する過程については明らかでない部分がある。これを解明するために、CCDﾋﾞﾃﾞｵｶﾒﾗによって液状化した地盤を直接計測し、粒子の挙動を示し、これをﾓﾃﾞﾙ化した流体として振る舞う層の経時変化の推定方法を提案した。

筆者らは、PS検層から得られたVsと室内試験より得られる初期せん断剛性と応力の関係を用いて、静止土圧係数を推定する方法について検討を行った。推定値と実測量値の対比を行った結果、比較的よい対応が得られた。Koが精度良く実測できない場合の方法の１つとして、本論文の推定法が適用できることを提案する。

ｺﾝﾊﾟｸｼｮﾝｸﾞﾗﾝﾁﾝｸﾞを液状化対策に適用するために、東京国際空港において技術開発を行ってきた。既に、試験施工、設計法の提案、施工法改良等の作業を終えている。今回は、本工事から得られたﾃﾞｰﾀに基づき、提案法の妥当性を検討した。結論は、提案法が実用に十分な精度を持つと言うことであった。

従来の研究では、残留強度と粒度との関係は必ずしも明確にされていない。本研究では地すべり地で採取した不撹乱試験とその撹乱試験の残留強度を比較するとともに、せん断試験の準備における粒度調整に伴う残留強度の変化について検討した。

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本論は、種々の細粒分含有率からなる室内配合及び不撹乱試験を用いて、一連の単調及び繰返し試験を行ったものである。

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本論は、粘性土の破壊ﾓｰﾄﾞを踏まえ、粘性土の繰返しせん断強度を取り入れた地震時安定解析法の提案を行ったものである。さらに得られたすべり安全率を用い、基礎地盤内に発生する過剰間隙水圧と盛土の沈下量を連続的に推定できる簡易な手法についても示した。

港湾構造物への信頼性設計法の適用性を評価する資料を得る観点から、防波堤の全体系安全性のうち、支持力安全性について信頼性設計法の適用性を検討した。解析は、捨石ﾏｳﾝﾄﾞのみの単純解析ﾓﾃﾞﾙ及び既存４港の実断面を対象とし、まず従来から行われてきた Bishop 法と有限要素法解析による比較検討を行った。さらに波力・地盤定数等を確率変数とした確率有限要素法解析を行い、過去の実験結果及び被災事例等との比較を行った。

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従来のｹｰｿﾝ式岸壁に対して補強土工法を適用することにより、その経済性や耐震性を向上させることを目的に基礎的研究を行った。研究の着眼点は、補強土工法の耐震力強化によりｹｰｿﾝをｽﾘﾑ化するとともに、耐震強化を図ることである。ｱﾝｶｰ式補強土工法を用いて遠心模型実験を行い、従来の工法との比較や補強効果の評価を行った。結果は、補強効果が発揮されており、原理的には岸壁へ適用する意義があることであった。ただ、地盤挙動の解釈や補強ﾒｶﾆｽﾞﾑ等に不明な点もあるため、さらに研究が必要と考える。

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分割型圧密試験装置を用いて通常の圧密試験とEOPにおいて非排水状態として所定期間放置後に排水ﾊﾞﾙﾌﾞを開けて過剰隙水と沈下ひずみの経時変化を測定して両者を比較検討をした。

著者等は、粘土固有の圧密ﾊﾟﾗﾒｰﾀｰを特定の圧密理論を用いずに定ひずみ速度圧密試験（CRS）から求める方法を提案し、その適応性を検討してきた。CRS試験で問題になるのが、ひずみ速度である。そこで今回は、汎用圧密試験を行うひずみ速度の目標値と、２次圧密の情報を得るための試験としてｸﾘｰﾌﾟ試験を行う場合の、ｸﾘｰﾌﾟ荷重の設定目標値の決定法を複数の試験結果に基き提案する。

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ｻﾝﾄﾞｺﾝﾊﾟｸｼｮﾝﾊﾟｲﾙ工法における海砂の代替材料として、高炉水砕ｽﾗｸﾞの有効利用を図ることを目的として、三軸圧縮試験を実施し強度特性について海砂と比較した。その結果、高炉水砕ｽﾗｸﾞにおいては、低拘束圧の状態から粒子破砕の影響を受けて拘束圧の増加と共に応力比は大きく減少する。また、限界状態においても高炉水砕ｽﾗｸﾞの内部摩擦角は海砂より大きいことが明らかになった。

高炉水砕スラグの潜存水硬性を明確にするために、試験施工を行った。強度の経時変化はｽｳｪｰﾃﾞﾝ式ｻｳﾝﾃﾞｨﾝｸﾞにより調べ、また約９ｹ月後にﾌﾞﾛｯｸｻﾝﾌﾟﾘﾝｸﾞを行い透水試験および三軸圧縮試験を行った。その結果、撒き出し２ｹ月後から強度が増加し始め、３ｹ月後には換算Ｎ値が50を超えること、含水比の高い深部が強度の発現も大きいこと、さらに硬化に伴い透水係数は低下することがわかった。

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近年の航空輸送需要の増大に伴い、我が国では各地で空港の建設が行われている。東京国際空港沖合展開事業においては、廃棄物処分場跡地を空港用地とする超軟弱地盤上の空港建設であることを始めとして、多くの制約条件の下に地盤改良を行う必要があり、設計・施工上における各種の工夫を行うことによって、基盤造成を完了することができた。本報告では、軟弱地盤上の空港建設における地盤工学上の課題を整理するとともに、特に厳しい施工環境にあった第Ⅲ期地区における地盤改良の整備水準の考え方並びに地盤改良において工夫した設計・施工における対応策の考え方を示し、また、動態観測結果による地盤改良効果について概要を示した。

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