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公表論文一覧【交通計画】

※社外の共著者のお名前は割愛しております。

2016年

交易・物資流動に関する既往統計と企業間取引データの特性比較

著者
佐藤 啓輔
掲載誌
土木学会論文集D3(土木計画学),Vol. 72 (2016) No. 5 p. I201-I211
発行機関
土木学会
発行年月
2016/12
空間的応用一般均衡モデルをはじめとした経済均衡モデルでは,地域間交易に関する基準均衡データとして地域間産業連関表における地域間交易額を活用する.しかし,わが国では地域間産業連関表はブロックレベルでのみ整備されていることから未整備の細分化された空間スケールにおいて分析を行う際,物資流動データもしくは交易データによる代替が必要となる.本稿では,物資流動データとして物流センサスおよび道路交通センサス,交易データとして民間企業が整備している企業間取引データに着目し,地域間産業連関表の地域間交易額との特性を比較するとともに,空間スケールを細分化し適用する際の課題と留意点について整理した.その結果,地域間産業連関表が整備されている9ブロックレベルでは,地域間産業連関表の金額シェアと物流センサスの件数シェア,企業間取引有無の集計シェアがそれぞれ相関の高いデータであり,市町村レベルまで細分化された空間スケールでは,データサンプリング数の観点から企業間取引有無の集計シェアの活用が有効であるが企業間取引データ固有の課題への対応策が必要であることを示した.
ゼロサプレス型二分決定グラフを用いたデマンド交通の運行経路の高速列挙手法の提案

著者
吉野 大介
掲載誌
土木学会論文集D3, Vol.72, No.5
発行機関
土木学会
発行年月
2016/12
デマンド交通の運行計画の検討にあたり,運行経路の解のバリエーションが得られることはサービス運営者にとって有効な情報となり得る.しかし,既往の列挙アルゴリズムでは経路列挙のような膨大な組み合わせが存在する際に現実的な計算時間での列挙が困難であった.本研究は,デマンド交通の運行経路をグラフ構造により表現し,与えられたグラフ構造の中からある制約条件を満たすような部分グラフ構造を全て列挙して,それらをZDD(ゼロサプレス型二分決定グラフ)により圧縮表現して索引化する技法について提案した.また,ZDDによって得られた列挙解を用いたネットワーク上での影響分析への適用可能性についても併せて検討を行った.
位置情報とZDDを組み合わせたバス走行ルートの動的管理手法

著者
吉野 大介
掲載誌
第53回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2016/6
既存の公助型公共交通を補完する手段として,全国各地で自主運行バス等の協働型公共交通の導入が進んでいる.協働型公共交通の持続的な運営のためには,運営側の負担を軽減するとともに,利用者の利便性を最大限引き出す運行計画を,利用者の需要の変化に応じて動的に検討することが重要である.このような問題意識のもと,筆者らはこれまでに外的要因の変化に対応できる運行経路の管理手法として,ZDD(ゼロサプレス型二分決定グラフ)の適用を提案してきた.本研究では,陸前高田市における実証実験をケーススタディとして,実験内で取得した位置情報を活用して同モデルの実ネットワークにおける適用可能性を検証するとともに,運転手が複数存在する場合の割り当て問題における同手法の適用可能性についても検討を行った.
中間投入構造を明示した小規模多地域応用一般均衡モデルの構築

著者
佐藤 啓輔
掲載誌
第53回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2016/6
空間的応用一般均衡分析は,道路整備など空間構造を変化させる社会資本整備の特徴を表現できることに加え,算出された効果の空間的帰着状況を分析できることから,近年その開発が精力的に行われてきた.モデルにより実証分析を行う場合,分析対象の空間スケールは,モデル構造およびデータ入手可能性の制約から決められるが,著者らが開発したモデルでは,地域間交易に集計ロジットモデルを用いることで,付加価値データしかない小規模な空間スケールでも実証分析が可能となった.一方で,既存のモデルでは,中間投入構造を簡易な手法で表現しているため,域外からの企業間取引(B2B)を厳密に想定できていなかった.本稿では,既存モデルでの課題を踏まえ,中間投入構造を明示した小規模多地域応用一般均衡モデルを構築し,モデルの精緻化を行った.

2015年

DEAに基づく公共交通潜在需要評価モデルの提案と被災地でのケーススタディ

著者
総合計画部社会基盤計画課 吉野大介,他1名
掲載誌
土木学会論文集D3, Vol.71, No.5,
発行機関
土木学会
発行年月
2015/12
公的主体により公共交通整備が行われ,かつその財源として税が投入される場合,公共交通を社会資本として捉えることになり,その整備にあたっては道路等の他の社会資本整備と同様に,社会的合意を得る必要がある.また,合意形成の際には,公的負担の制約を踏まえ,公共交通サービスの導入に伴い,最も効率的に公平性の確保が図られる方法を選定することが求められる.このような課題に対する1つのアプローチとして,本研究では自治体内小地区別の潜在的な公共交通需要量(潜在需要)をDEA(包絡分析法)をもとに定量化し,その地区における具体的なベンチマークを明確化する評価モデルを提案した.また,開発したモデルを実際の都市に適用し,今後公共交通の利用促進を重点的に図るべき地区や利用促進の具体的な方針等について検討を行った.
アクセシビリティ指標と都市クラスター構造に着目した都市間ネットワーク分析

著者
総合計画部社会基盤計画課 佐藤啓輔,他3名
掲載誌
第52回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2015/11
人口減少下において,行政や医療・福祉,商業等,生活に必要な各種のサービスを維持し,効率的に提供していくためには,各種機能を一定のエリアに集約化(コンパクト化)することが不可欠であり,これにより各種サービスの効率性を確保することが期待される.しかし、コンパクト化だけでは,人口減少に起因する圏域・マーケットの縮小への対応が不十分となり,より高次の都市機能によるサービスが成立するために必要な人口規模を確保できなくなるおそれがある.このため,各地域をネットワーク化することにより,各種の都市機能に応じた圏域人口を確保していくことが必要である.平成26年7月に公表された国土のグランドデザイン2050では,このような地域構造の形成を「コンパクト+ネットワーク」として,国全体の生産性を高めていく必要があるとしている.本稿では,中国地方において将来人口の大幅減が危惧される都市を対象に,都市間ネットワークのアクセス性に関する実態把握を行う.
ZDDを用いたデマンド交通の運行経路の列挙

著者
総合計画部社会基盤計画課 吉野大介,他1名
掲載誌
第52回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2015/11
デマンド交通の運行計画の検討にあたって,運行経路の検討は重要な検討項目の1つであり,これまでに近似解法を用いた準最適解の提案がなされてきた.しかしながら,近似解法に基づくアウトプットは大域的な最適解を得られる保証がないほか,解のバリエーションが得にくいという課題があった.本研究は,デマンド交通の運行経路をグラフ構造により表現し,与えられたグラフ構造の中からある制約条件を満たすような部分グラフ構造を全て列挙し,それらをZDDにより圧縮表現して索引化する技法について提案する.
公共交通計画のための計算アルゴリズムの提案と低密度分散化する被災地におけるバス路線再編への適用

著者
総合計画部社会基盤計画課 吉野大介,他1名
掲載誌
第51回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2015/06
東日本大震災は都市縮退時代の災害として位置づけられる.被災地では今後,仮設住宅から集団移転先等への入居が進む一方,自主再建住宅が分散立地することにより,現在の集落はそれぞれ縮退することになり,需要の低密度分散化が進む.一方で,地域公共交通を取り巻く財政状況は引き続き厳しい状況に置かれ,市民の移動手段の確保及び外出の促進と公共サービスのスリムアップ化の両立の視点が今後ますます重要になる.このような問題は被災地特有のものではなく,進行速度の違いはあれど全国の自治体において今後顕在化する課題であろう.本研究では,このような社会的背景を鑑み,二段階最適化手法を用いて被災地域の復興事業の進捗に伴う交通需要分布の変化と行政・交通事業者の制約を踏まえた公共交通のサービス設計問題を構築する.また,その計算アルゴリズムとしてCross-entropy法を提案する.

潜在需要評価結果を踏まえたモビリティ・マネジメント施策の展開
~陸前高田市デマンド交通実証実験を例に~

著者
総合計画部社会基盤計画課 高橋恵一,吉野大介,他1名
掲載誌
第51回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2015/06
公共交通事業の維持確保のための1つの手段として,モビリティ・マネジメントに代表される利用促進策は効果的であるが,地域行政にとって公的負担の能力には限界があるため,限定的な需要発掘のために莫大な公的財源を費やすことは難しい.そのため,潜在的な公共交通需要量を定量化し,ある程度まとまった需要量があり効果的な公共交通利用の開拓が見込まれる地区に対して施策展開を図ることが重要となる.本研究は,筆者らの既往研究において構築した潜在需要評価モデルを岩手県陸前高田市におけるモビリティ・マネジメント(公共交通利用説明会)実施計画に適用したものであり,説明会の実施計画の策定プロセスについて取りまとめるとともに,説明会の実施に伴う利用者の行動変容について整理したものである.

2014年

二段階最適化を援用した公共交通の最適サービス決定問題~被災地域の公共交通計画を例に~

著者
吉野大介
掲載誌
第50回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2014/11
東日本大震災被災地域では防災集団移転促進事業や災害公営住宅の建設着工が着実に進行しており,将来の街の姿を見据えた地域公共交通の見直し・改善の検討のステップに突入しつつある.今後のまちの変化に伴う交通需要分布の変化を踏まえた公共交通のサービス決定に向けた提案を,近年ORの部門で発達を遂げている二段階最適化問題を用いて行う.具体的には,まず従来の四段階推定法に基づいた需要分析を行い,同結果を援用して,公共交通のルーティング・運行便数の設計を行う上位問題と,乗客のルート配分を行う下位問題で構成される二段階最適化問題の定式化を行う.

商流・物流に関する既往統計と企業間取引データの特性比較

著者
佐藤啓輔
掲載誌
第50回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2014/11
地域間の流通に関するデータは,大きく商流データ(inter-regional trade data)と物流データ(inter-regional freight data)に大別される.商流データは企業間の商取引流通を表現するものであり地域間産業連関表,そして産業連関表の基礎となる商品流通調査が代表的な統計データとなる.一方,物流データは,企業間の物的流通を表現するものであり,全国貨物純流動調査,貨物・地域旅客流動調査が代表的な統計データとなる.
これらの統計データに加えて,近年,民間信用調査会社による企業間取引データ(企業ビッグデータ)の整備が進められている. 企業間取引データとは,企業信用調査において把握される企業の仕入先,販売先のデータを取引件数ベースで収録しているものであり,政策分析への活用が期待されているデータある.一方で,企業間取引データには,いくつかのデータ固有の特性が存在する.そこで本稿では,上述した商流・物流に関する既往統計データと企業間取引データの特性を比較整理することで,企業間取引データを政策分析において活用する際の有効性を検証する.

空間的応用一般均衡モデルを用いた中央アジア内陸国における道路整備の経済効果把握

著者
佐藤啓輔,吉野大介
掲載誌
土木学会論文集D3(土木計画学)Vol.70, No.5(土木計画学研究・論文集第31巻)
発行機関
土木学会
発行年月
2014/11
アジアの”Land-locked” countriesと呼ばれている内陸国は,貿易にかかる輸送コストの比重が大きく,これが貿易の発展を阻害する大きな要因となっている.このボトルネックを解消すべくADB等の援助機関が各国政府とともに国境をまたぐ幹線道路の整備を行っているが,これらの幹線道路の整備を各国の経済活動の活性化に繋げるには道路整備が地域経済活動へ及ぼす影響を定量的に把握することが重要である.本研究では,”Land-locked” countriesの一部の国々を対象に,現地の交通・物流状況を整理するとともに既存の統計調査結果を用いた産業・物流の実態を分析する.分析にあたっては,現状把握に加えて応用一般均衡(SCGE)モデルを適用し幹線道路整備による空間的な経済効果の波及状況を算出する.

空間的応用一般均衡モデルにおける地域間交易モデルの特性分析-Armingtonアプローチと確率型空間価格均衡アプローチ-

著者
佐藤啓輔
掲載誌
土木学会論文集D3(土木計画学)Vol.70, No.5(土木計画学研究・論文集第31巻)
発行機関
土木学会
発行年月
2014/11
空間的応用一般均衡(SCGE)モデルは国際貿易から国内交易まで多様な空間スケールを対象とした政策分析手法として実証的に活用されている.このように空間を扱った分析を行うためには,国家/地域間の財の流動及び,そのための意思決定メカニズムを具備した交易モデル(International / Interregional trade model)の構築が求められる.交易モデルの構造は,SCGEモデルの最大の特徴である地域別の政策実施効果の分布状況の計測に大きな影響を及ぼすことから,実証分析にあたっては,そのモデル構造の特性を十分に踏まえた活用が必要となる.本稿では,国内地域間を対象とした交易モデルをSCGEモデルに実装するにあたっての既往研究において活用されているモデルの現状及び課題を整理するとともに想定される対応策を示す.

潜在需要評価手法に基づく被災地域における地域公共交通の維持確保方針の検討

著者
吉野大介,山根啓典
掲載誌
第49回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2014/06
公共交通のサービス設計にあたっては,公平性と効率性両視点からの検証が必要である.特に地域公共交通に関しては,地域行政の限界公的負担額の観点から,ターゲットとすべき地区と施策を明確にした,戦略的な接触が求められる.本研究では,各地区の潜在的な公共交通需要量をDEA(包絡分析法)をもとに定量化し,需要の顕在化にあたって優先的に接触すべき地区とその地区における具体的なベンチマークを明確化する手法を提案した.また,開発モデルを東日本大震災で甚大な被害を受けた岩手県陸前高田市に適用し,震災後の現在の地区別の特性を踏まえた上で,今後利用促進を重点的に図るべき地区や利用促進の具体的な方向性等について提案した.

Armingon elasticities in the multi-regional trade for the transport policy in Japan

著者
佐藤啓輔
掲載誌
12th Uddevalla symposium
発行機関
Uddevalla symposium
発行年月
2014/06
Spatial Computable General Equilibrium (Spatial CGE) model is one of very powerful tools to understand the regional economic effect by transport development. In this model, Armington elasticities are known to be important for the properties of model behavior but are seldom estimated empirically in the domestic area. Armington elasticities in the multi-regional trade are estimated in this paper for Japan. The estimated elasticities are intended for use in the Spatial CGE model for the transport policy. The results of this paper suggested that estimation is possible for Japan, for which economic data are generally considered poor, provided appropriate account is taken of transport cost.

我が国における地域間代替弾力性の産業別・空間スケール別の特性分析

著者
佐藤啓輔,平井健二
掲載誌
第49回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2014/06
政策ニーズの多様化とともに,空間的応用一般均衡(Spatial Computable General Equilibrium; SCGE)モデルは,国際貿易から国内交易まで多様な空間スケールを対象とした政策分析手法として実証的に活用されている.このSCGEモデルの評価結果に大きな影響を与える重要なパラメータのひとつに地域間代替弾力性(Armington elasticities)がある.地域間代替弾力性は,財価格の変化に伴う地域間交易需要の変化を規定するものであり,SCGEモデルにおいて設定する産業分類,空間スケール等の違いにより,その数値が異なることが想定される.しかし,国内の地域間交易を対象とした代替弾力性の数値について,これまでに十分な知見が得られていないことから,多くの研究においては,海外の国際貿易の研究事例等を参考に与えるなど,我が国の地域特性を十分にふまえた数値となっていない.本研究では,㈱帝国データバンクが保有する企業ビックデータ(企業信用調査報告書データ)を活用することで,我が国の産業別・空間スケール別の地域間代替弾力性を推定する.

Short- and and Long-Run Structural International Tourism Demand Modeling Based on the Dynamic AIDS Model: Empirical Research in Japan

著者
吉野大介
掲載誌
Asian Transport Studies, Vol.3
発行機関
EASTS
発行年月
2014/03
When proposing policies that aim to promote inbound and outbound tourism markets, there should be a focus not only on the tourism demand in a certain region but also on interregional relationships. To address this issue, we have developed the methodology for the quantitative analysis of tourism demand structure by focusing on the elasticity of destination choice activities. The demand function of destination choice activities is defined as a Dynamic AIDS (Almost Ideal Demand System) model. The main goal of this research is to examine the applicability of the AIDS models to the estimation of Japanese international tourism demand.

2013年

Short-run and Long-run structural international tourism demand modeling based on Dynamic AIDS model -An empirical research in Japan-

著者
吉野大介
掲載誌
Proceedings of the 10th International Conference of Eastern Asia Society for Transportation Studies
発行機関
EASTS
発行年月
2013/09
When we suggest some policies which promote inbound and/or outbound tourism market, we should not only focus on the tourism demand in a certain region but also national interactions. To solve this problem, this study has developed the methodology for quantitative analysis of demand structure for tourism by focused on the elasticity of destination choice activities. The demand function of destination choice activities is defined as a Dynamic AIDS (Almost Ideal Demand System) model. The main goal of this study is to examine the applicability of AIDS model to estimation of the Japanese international tourism demand.

震災復興を支援する地域公共交通サービスの計画及び導入効果の分析-陸前高田市における事例-

著者
吉野大介,山根啓典,三谷卓摩
掲載誌
建設コンサルタンツ協会業務・研究発表会
発行機関
建設コンサルタンツ協会
発行年月
2013/09
東日本大震災により壊滅的な被害を受けた地区の1つである岩手県陸前高田市では,今後進められる土地区画整理事業や住宅高台移転などに伴う生活環境の変化に合わせたフレキシブルな地域交通体系の構築を目指して,平成25年2月1日よりデマンド交通実証実験が実施されている.本研究は,上記実証実験に係る一連の計画策定過程を整理し,実験内で取得した各種データの分析結果について考察したものであり,今後自然災害からの復興を支援する公共交通体系のあり方を検討する上で有効な基礎情報とすることを目指している.

東日本大震災被災地におけるデマンド交通導入に関する基礎的研究-陸前高田市における事例-

著者
吉野大介,山根啓典,三谷卓摩
掲載誌
第47回土木計画学研究・講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2013/06
東日本大震災により壊滅的な被害を受けた地区の1つである岩手県陸前高田市では,幹線道路から離れた地区に建設された仮設住宅や今後進められる住宅高台移転など,東日本大震災後の生活環境に合わせた地域の交通体系の構築を目指して,平成25年2月1日よりデマンド交通実証実験が実施されている.
本研究では,上記実証実験に係る一連の計画策定過程を整理し,実験内で取得した各種データの分析結果について考察したものであり,今後自然災害からの復興を支援する公共交通体系のあり方を検討する上での基礎情報として活用することを想定している.

プローブパーソンデータによる遅い交通に着目した交通行動分析

著者
森三千浩,石飛直彦,三谷卓摩
掲載誌
第47回土木計画学研究講演集
発行機関
土木計画学
発行年月
2013/06
2003年に松山市で初めてGPS機能付き携帯電話を用いた長期間のプローブパーソン調査が行われて以来,各地でプローブパーソン調査が実施されるようになり,超高齢社会の進展など大きく変化する社会環境の中で,調査の有効性や必要性が認識されつつある.本稿では,これまで松山において実施され蓄積されてきたプローブパーソン調査データを基に,パーソントリップ調査等の紙ベースでのアンケート調査で得られたデータとの比較を行うとともに,自動車だけでなく自転車・歩行者などの遅い交通にも着目した交通行動の分析結果を示すものである.

2012年

大学を対象としたモビリティマネジメントの実施及び新たな利用促進策の検証

著者
竹隈史明
掲載誌
第七回JCOMM発表資料
発行機関
日本モビリティ・マネジメント会議
発行年月
2012/08

総合交通政策推進へ向けた「地域力」による人材育成について-九州における「Qサポネット」の取組みから-

著者
竹隈史明
掲載誌
第45回土木計画学研究講演集
発行機関
土木計画学
発行年月
2012/06

SPATIAL INCIDENCE OF ECONOMIC BENEFIT OF ROAD-NETWORK INVESTMENTS: CASE STUDIES UNDER THE USUAL AND DISASTER SCENARIOS

著者
佐藤啓輔
掲載誌
American Society of Civil Engineers, Jounal of Infrastructure Systems
発行機関
ASCE
発行年月
2012/02

Regional Infrastructure’s Contribution to Productivity and Population – Ex-post Analysis Using by Fixed Effect Model –

著者
佐藤啓輔,平井健二
掲載誌
Uddevalla Symposium 2011
発行機関
University West
発行年月
2012/01

2011年

経済均衡モデルのモデリング方法の相違による 結果の比較分析 ~完全競争型モデルと独占的競争型モデルの比較~

著者
佐藤啓輔
掲載誌
第25回応用地域学会
発行機関
応用地域学会
発行年月
2011/12

交通整備が観光産業の生産活動 へ与える空間的影響の把握 ~基礎的自治体別の観光付加価値額推計をふまえた検討~

著者
佐藤啓輔
掲載誌
第44回土木計画学研究発表会講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2011/11

首都高速道路におけるアイカメラ等運転挙動データに基づく既存交通安全施設の課題抽出及び対策案の有効性検討

著者
山下大輔,上田誠
掲載誌
第31回交通工学研究発表会
発行機関
交通工学研究会
発行年月
2011/09

首都高速道路では、交通事故履歴や利用者要望を受けて、適切と考えられる場所に必要と考えられる安全施設の設置を随時実施しているところである。しかしながら、その多くは、視認性やわかりやすさといったドライバの視点から各施設の妥当性、すなわち、ドライバに走行安全性や走行快適性等のサービスを提供する上で有効であるかどうかの評価が不十分であった。 本論文では、事故多発ワースト上位区間において、アイカメラとドライブレコーダを用いた実走行実験を行い、標識・標示等のわかりにくさに起因する誤認や各種施設の複合設置が招く誤判断、躊躇による誤操作という、ドライバの運転行動面における乱れの誘発危険性を把握するため、被験者の運転挙動データを取得し、既存安全施設の評価を行った。 また、これらの問題点をふまえて検討した対策案について、アイカメラを用いたドライビングシミュレータ走行実験を行い、対策案の評価を行った。

首都高速道路における実走実験で取得したアイマーク等運転挙動データに基づく既存安全施設の問題点について

著者
山下大輔,上田誠
掲載誌
土木学会第66回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2011/09

首都高速道路の事故ワースト区間において、アイマークレコーダとドライブレコーダを用いた実走実験を行い、標識・標示等のわかりにくさに起因する誤認や各種施設の複合設置が招く誤判断、躊躇による誤操作という運転行動における心理的・生理的過程に乱れの誘発危険性を把握するための運転挙動データを取得し、既存安全施設の問題点を明らかにした。

首都高速道路におけるカーブ部施設接触事故の多発・微発区間比較による要因分析

著者
高橋恵一,上田誠
掲載誌
土木学会第66回年次学術講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2011/09

事故が多発するカーブ部と、そのカーブ部と道路交通状況が類似するが事故の少ないカーブ部をマクロ的な観点から比較分析することにより、カーブ部で施設接触事故を誘発する要因について考察した。

2010年

交通状況に応じた安全運転支援情報の自動選択に関する有効性の検証

著者
山下大輔
掲載誌
第9回ITSシンポジウム
発行機関
ITS Japan
発行年月
2010/12

阪神高速3号神戸線柳原合流部では、合流部の先でカーブが連続しており、かつ柳原ランプからの右側合流による合流車の存在など、複合的要因により事故が多発している。そのため、前方のカーブの先の渋滞状況を検知してドライバに情報提供を行う前方障害物情報提供サービスと、柳原ランプからの合流車を検知してドライバに情報提供を行う合流支援サービスを統合して交通状況に応じた情報提供を行う公道実験を行った。実験は、統合前に各サービスの有効性の検証を行い、統合情報については情報を統合することでのネガティブな反応がないか検証を行った。

階層化手法による熊本都市圏バス路線網の再編

著者
竹隈史明
掲載誌
土木計画学研究・論文集 Vol.27 no.5
発行機関
土木学会土木計画学研究委員会
発行年月
2010/09

熊本都市圏を対象にバス路線網の再編やその評価を行ったもの。

中国・四国地域における道路整備と地域経済の発展の事後分析 ‐パネルデータ分析による実証分析‐

著者
平井健二,佐藤啓輔
掲載誌
機関誌「交通工学」2010Vol.45 No.4
発行機関
交通工学研究会
発行年月
2010/07

高速ネットワーク整備が地域経済に与えた影響の分析

著者
平井健二,佐藤啓輔
掲載誌
平成22年度建設コンサルタント業務・研究発表会
発行機関
建設コンサルタント協会
発行年月
2010/07

SPATIAL BENEFIT INCIDENCE OF ECONOMIC EFFECTS OF ROAD NETWORK INVESTMENTS CASE STUDIES UNDER THE USUAL AND DISASTER SCENARIOS

著者
佐藤啓輔
掲載誌
12th WCTR
発行機関
WCTR
発行年月
2010/06

EX-POST EVALUATION OF EXPRESSWAY INVESTMENT IN JAPAN -AN EMPIRICAL APPROACH BY USING PANEL DATA ANALYSIS-

著者
平井健二,佐藤啓輔
掲載誌
12th WCTR
発行機関
WCTR
発行年月
2010/06

道路投資による空間的な経済効果の帰着状況~通常時と被災時の比較分析~

著者
佐藤啓輔
掲載誌
第40回土木計画学研究発表会
発行機関
土木学会土木計画学研究委員会
発行年月
2010/05

道路ネットワーク整備と鳥取県の経済成長

著者
吉野大介
掲載誌
「道路ネットワーク整備と鳥取県の経済成長」発表会
発行機関
鳥取県
発行年月
2010/03

観光統計を活用した地方の観光構造に関する空間分析~越境圏での観光特性分析および交通インフラ整備による観光経済分析を例に~

著者
山根啓典,佐藤啓輔,吉野大介
掲載誌
観光統計を活用した実証分析に関する論文
発行機関
観光庁
発行年月
2010/02

Spatial Equity Analysis on Expressway Network Development in Japan-An Empirical Approach Using Spatial Computable General Equilibrium Model “RAEM-Light”-

著者
佐藤啓輔
掲載誌
TRR(Transportation Research Record) Vol.2133
発行機関
Transportation Research Board
発行年月
2010/01

The Risk Management Analysis for the Road Maintenance Cost in Japan with SCGE model “RAEM-Light”

著者
佐藤啓輔
掲載誌
89th Annual Meeting of Transportation Research Board, DVD
発行機関
Transportation Research Board
発行年月
2010/01

2009年

地方部の 都市間道路整備効果分析~SCGEモデル「RAEM-Light」の実践的活用事例~

著者
佐藤啓輔
掲載誌
第23回応用地域学会
発行機関
応用地域学会
発行年月
2009/12

Locoscape携帯による情報発信のニーズと行動変化の分析

著者
綾 貴穂、福嶋浩人
掲載誌
第8回ITSシンポジウム2009
発行機関
ITS JAPAN
発行年月
2009/12

本研究は、新たな携帯デバイスであるロコスケープ携帯を用いて、事故危険箇所情報とグルメ情報を配信した場合の利用者の行動についてGPSロガーを用いて分析を行うとともに、情報端末のニーズについてもアンケート調査により把握を行った。

廉価なバス発着情報案内システムの導入に向けた実務的検討

著者
綾 貴穂
掲載誌
第29回交通工学研究発表会論文集
発行機関
交通工学研究会
発行年月
2009/11

つくば市のTXつくば駅前広場バスターミナル(つくばバスセンター)改修工事に当たり、バス・鉄道等の関係事業者・有識者により構成された「つくば駅前広場再整備事業に伴うIT技術を用いた公共交通情報提供の検討ワーキング」は、約1年の議論と事例調査を経て市にバス発着情報板を提案した。市は種々の制約を考慮のうえ、この提案を参考にした現実的な計画を進める方針でいる。本論文では、ワーキング提案内容、現地の事情を踏まえた調整の経緯、他地域へも展開可能な知見について報告する。

階層化手法による熊本都市圏バス路線網の再編

著者
竹隈史明
掲載誌
第40回土木計画学研究発表会
発行機関
(社)土木学会・土木計画学研究委員会
発行年月
2009/11

熊本都市圏を対象にバス路線網の再編やその評価を行ったもの。

道路ネットワーク整備が四国地方のアクセシビリティ向上に及ぼす効果分析

著者
平井健二
掲載誌
第64回年次学術講演会 CD-ROM概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2009/10

四国地方を対象に過去の道路ネットワーク整備が地域の社会経済構造へ与えた影響を固定効果モデルを用いて,定量的かつ空間的に相関関係を分析した。

汎用型空間経済モデル「RAEM-Light」による道路事業の影響分析

著者
佐藤啓輔
掲載誌
第28回日本道路会議
発行機関
日本道路協会
発行年月
2009/10

道路ネットワーク整備が九州地方のアクセシビリティ向上に及ぼす効果分析

著者
平井健二,佐藤啓輔
掲載誌
第28回道路会議論文集(CD-ROM)
発行機関
日本道路会議
発行年月
2009/09

九州地方を対象に過去の道路ネットワーク整備が地域の社会経済構造へ与えた影響を固定効果モデルを用いて,定量的かつ空間的に相関関係を分析した。

道路ネットワーク整備が中部地方のアクセシビリティ向上に及ぼす効果分析

著者
平井健二,佐藤啓輔
掲載誌
第28回道路会議論文集(CD-ROM)
発行機関
日本道路会議
発行年月
2009/09

中部地方を対象に過去の道路ネットワーク整備が地域の社会経済構造へ与えた影響を固定効果モデルを用いて,定量的かつ空間的に相関関係を分析した。

パネルデータ分析による道路ネットワークの事後的分析

著者
平井健二,佐藤啓輔
掲載誌
第28回道路会議論文集(CD-ROM)
発行機関
日本道路会議
発行年月
2009/09

日本全国の過去の高速道路ネットワーク整備が地域の社会経済構造へ与えた影響についてメリット・デメリットの視点から固定効果モデルを用いて,検証を行った。検証にあたっては、経済成長期や経済低迷期などの時代背景を踏まえた分析を行った。

DEA手法による公営企業の運営効率性評価‐公営バス事業を事例とした評価‐

著者
平井健二
掲載誌
土木計画学研究・論文集Vol.26
発行機関
土木学会土木計画学研究委員会
発行年月
2009/09

DEA(包絡分析法)手法を用いて公営バスの効率性を定量的に分析し、各種統計との比較により、公営バス事業評価へのDEA手法の適用可能性について検討を行った。

RAEM-Lightによる地域道路ネットワーク整備評価への応用 -効率性と地域間公平性-

著者
佐藤啓輔
掲載誌
応用一般均衡分析と交通分析の統合に関する国際セミナー
発行機関
応用一般均衡分析と交通分析の統合に関する国際セミナー
発行年月
2009/09

道路事業が地域経済へ与える空間的影響の把握

著者
佐藤啓輔
掲載誌
平成21年度建設コンサルタント研究発表会
発行機関
建設コンサルタント協会
発行年月
2009/07

港湾取扱貨物量の変化が中国地方の道路ネットワーク整備効果へ与える影響~東アジアの経済成長を視野に入れた検討~

著者
佐藤啓輔,川本信秀
掲載誌
IATSS REVIEW Vol.34
発行機関
国際交通安全学会
発行年月
2009/06

The Optimum Risk Management Policy of a Road Network under the Decentralized Society in JAPAN-Using Geographical Information from SCGE Model”RAEM-Light”-

著者
佐藤啓輔
掲載誌
12th Uddevalla Symposium
発行機関
Uddevalla Symposium
発行年月
2009/06

道路ネットワーク整備が地域の産業構造へ与える空間的影響の把握~SCGEモデル「RAEM-Light」を用いたアプローチ~

著者
佐藤啓輔,川本信秀
掲載誌
第39回土木計画学研究発表会
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2009/05

Quantitative Estimation of Impact of Road Investment on Macro Economy

著者
佐藤啓輔
掲載誌
Seminar on Impact of Road Investment on Macro Economy and Regional Development in Tanzania
発行機関
JICA
発行年月
2009/02

Spatial Computable General Equilibrium model “RAEM-Light” for Highway Network Projects in Japan

著者
佐藤啓輔
掲載誌
88th Annual Meeting of Transportation Research Board DVD
発行機関
Transportation Research Board
発行年月
2009/01

We apply the RAEM-Light model to analyze the distribution of social benefits due to highway network projects from the viewpoint of spatial equity. The RAEM-Light model has some innovative features. The spatial behavior of producers and consumers is explicitly described and is endogenously determined by using econometric production and consumption functions. This model applies a slightly different concept than the traditional Spatial Computable General Equilibrium model that does not depend on the input-output data. It is therefore well suited for analyzing detailed areas where official input-output data is not available, i.e. its zones are subdivided into the city and neighborhood area level. In this paper, we analyze two highway network scenarios. In Scenario 1, the regional economic impacts due to the present highway network are simulated. In this base case simulation we conclude that the present highway network has a low score on spatial equity, in particular because of negative impacts on rural areas. In Scenario 2, we analyze the planned highway network case in rural areas. As compared to Scenario 1, the negative impacts due to the implementation of the highway network are reduced, especially in rural areas. This comparative analysis quantified the effectiveness of the two network structures from the viewpoint of spatial equity. A theoretically and quantitatively comprehensive study from the viewpoint of spatial equity on the effects to infrastructure development has not yet been conducted; however, the results of the comparative analysis are promising for an economic assessment of the highway networks from the viewpoint of spatial equity.

2008年

帰着便益分析による道路ネットワーク整備の公平性評価~RAEM-Lightモデルを用いたアプローチ~

著者
佐藤啓輔,川本信秀
掲載誌
高速道路と自動車12月号
発行機関
高速道路調査会
発行年月
2008/12

汎用型空間経済モデル「RAEM-Light(ラーム・ライト)」を用いることで,地域間公平性に配慮した道路ネットワーク計画の分析フレームを提供するとともに,中国地方の高速道路ネットワーク整備の実証分析を通じて,実務的有効性について検証を行った.

災害による経済的被害の把握~経済モデルを用いた定量分析~

著者
佐藤啓輔
掲載誌
第12回土木技術講習会
発行機関
島根県建設技術センター
発行年月
2008/12

Spatial Benefit Incidence Analysis of Highway Network Projects- post- and pre-evaluation case studies in Japan –

著者
佐藤啓輔
掲載誌
11th Uddevalla Symposium
発行機関
Uddevalla Symposium
発行年月
2008/11

To assess the policies of developing highway network projects, various impact studies need to be carried out. Lately two new indicators, Social Efficiency and Spatial Equity, were proposed to be included in the assessment of highway network projects. However, for the quantitative analysis of Spatial Equity it is difficult to prepare the necessary information and model the impact of highway network projects, compared to the conventional study of Social Efficiency effects. Spatial Computable General Equilibrium models can be used to calculate the new indicators, such as the spatial incidence of benefits occurring from highway network projects. In this paper, we apply the RAEM-Light model to analyze the distribution of social benefits due to highway network projects from the viewpoint of spatial equity. The RAEM-Light model has some innovative features. The spatial behavior of producers and consumers is explicitly described and is endogenously determined by using econometric production and consumption functions. This model applies a slightly different concept than the traditional Computable General Equilibrium model that does not depend on the input-output data. It is therefore well suited for analyzing detailed areas where official input-output data is not available, i.e. its zones are subdivided into the city and neighborhood area level. The study area of this paper is the Chugoku and Shikoku area in JAPAN with 59 small regions and economic sectors are aggregated in three sectors. The travel times over the highway network between origins and destinations are selected as the variables describing the performance of the transportation system. We apply the RAEM-Light model to two highway network scenarios. In Scenario 1, the regional economic impacts due to the present highway network are simulated. In this base case simulation we conclude that the present highway network has a low score on spatial equity, in particular because of negative impacts on rural areas. The structure of the present highway network in Chugoku is shown to expand the economic disparities between developing and developed regions. In Scenario 2, we apply the RAEM-Light model to the planned highway network case. As compared to Scenario 1, the negative impacts due to the implementation of the highway network are reduced, especially in rural areas. This comparative analysis quantified the effectiveness of the two network structures from the viewpoint of spatial equity. A theoretically and quantitatively comprehensive study from the viewpoint of spatial equity on the effects to infrastructure development (e.g., highway network projects) has not yet been conducted; however, the results of the comparative analysis are promising for an economic assessment of the highway networks from the viewpoint of spatial equity.

プローブパーソン調査を用いた観光周遊行動に関する基礎的分析

著者
竹隈史明,安達誠
掲載誌
第38回土木計画学研究発表会講演集
発行機関
土木学会
発行年月
2008/11

観光客の行動特性からみた福山市の交通問題を把握し,福山市の観光モビリティ向上に向けた検討を行うことを目的にGPS機能付き携帯電話を活用したプローブパーソン調査を実施した。

港湾取扱貨物量を考慮した応用一般均衡モデル「RAEM-Light」による道路ネットワーク評価

著者
川本信秀,佐藤啓輔
掲載誌
第38回土木計画学研究発表会講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2008/11

従来の経済モデルによる道路ネットワーク評価においては,主に国内の地域間陸上物流を対象に行われており,港湾と各地域の港湾取扱貨物の経済的繋がりを明示的に考慮した評価はなされていなかった.そこで,本研究では,「地域間の陸上貨物物流効率化」および「港湾取扱貨物の背後圏への物流効率化」の2つの視点から帰着便益を計測可能な応用一般均衡モデル「RAEM-Lightモデル」を構築するとともに,いくつかの政策シナリオを設定することでモデルの実務的有効性を示した.

RAEM-Lightのモデルバリエーション

著者
佐藤啓輔
掲載誌
RAEM-Light Committee 公開セミナー「拡張費用便益分析に対応した政策評価ツール~汎用型空間経済モデル「RAEM-Light」~」
発行機関
RAEM-Light Committee
発行年月
2008/09

地域間公平性の視点から道路ネットワーク整備を考える

著者
佐藤啓輔
掲載誌
日本技術士会中・四国支部会報No.46
発行機関
日本技術士会中・四国支部
発行年月
2008/07

帰着便益分析による道路ネットワーク評価~応用一般均衡分析モデル「RAEM-Light」による実務的アプローチ~

著者
佐藤啓輔,川本信秀
掲載誌
第37回土木計画学研究発表会講演集
発行機関
土木計画学研究委員会
発行年月
2008/06

社会資本の整備にあたっては,本来,「効率性」と「公平性」の両視点から評価することが望ましい.しかし,わが国においては,伝統的な費用便益分析による効率性の視点からの評価は多くなされているものの,公平性の視点からの評価は十分になされていない.そのため,投資効率性が相対的に低い地方部の社会資本整備の必要性は疑問視されるケースが多い.今後,わが国は,人口減少社会に突入し,地方都市の地域経済は今以上に衰退することが予想される.そのような中で,都市部も地方部も含めた地域全体が格差を抑制しながら発展していくためには,従来の投資効率性の視点に加えて公平性の視点からの社会資本整備評価を行うことが重要な視点であるといえる. そこで,本論文では,高速道路ネットワークを対象に,SCGEモデルのひとつである「RAEM-Light」を用いた便益帰着分析を行い,公平性の視点から高速道路ネットワークの整備方針について検討を行った。

2007年

GPS携帯を用いたTFPについて

著者
石飛直彦
掲載誌
第27回日本道路会議論文集
発行機関
日本道路協会
発行年月
2007/11

TFPは,道路渋滞などに対するソフト施策の一つとして,昨今,各所で様々な手法で積極的に行われている. しかしながら,現時点では紙ベースのアンケート形式によるものがほとんどで,精度,継続性,実施可能な規模等の面において,多くの問題が指摘されている. 本研究は,GPS携帯電話を用いたプローブパーソン調査及び,これと連動し,交通行動の提示・診断・提案の一連の流れをシステマティックに行うTFPシステ ムを適用するとともに,ワークショップも導入し,被験者との意見交換を行いながら,TFPを実施し,その効果について検証したものである。

WARNING TIMING ALGORITHM FOR A STOP SIGN CONTROL ASSISTANCE SYSTEM AT SMALL JUNCTIONS

著者
上田 誠
掲載誌
14TH World Congress on Intelligent Transport Systems
発行機関
ITS – International Telecommunications Society
発行年月
2007/10

体感実験による一時停止支援警告に対する評価

著者
上田 誠
掲載誌
第62回土木学会年次学術講演会概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2007/09

出会い頭事故の多くは非優先側車両の一時停止不履行が原因とされている.著者らは,一時停止を怠たる可能性のある車両に事前に警告を与える一時停止支援システムのための警告判定方式を開発してきた.本研究では,この警告判定方式による警告が可能な装置を載せた車両を使って,走行時のドライバーによる停止支援警告の体感特性を実験で確認するとともに,公道走行時の警告発生頻度を推定し判定方式の特性を明らかにした。

無信号交差点一時停止支援システムの警告判定法の評価分析

著者
上田 誠
掲載誌
第6回ITSシンポジウム論文集
発行機関
ITS JAPAN
発行年月
2007/07

出会い頭事故の多くは非優先側車両の一時停止不履行が原因とされている.著者らは,一時停止を怠たる可能性のある車両に事前に警告を与える一時停止支援システムのための警告判定方式を開発してきた.本研究では,この警告判定方式による警告が可能な装置を載せた車両を使って,走行時のドライバーによる停止支援警告の体感特性を実験で確認するとともに,公道走行時の警告発生頻度を推定し判定方式の特性を明らかにした。

マルチモーダル型交通環境ポイントシステムを用いた交通行動特性分析

著者
河野友彦,石飛直彦
掲載誌
土木計画学研究・講演集 Vol.35
発行機関
土木学会土木計画学研究委員会
発行年月
2007/06

本研究は,幹線道路の立体化工事に伴う車線規制実施時において実施された交通環境ポイントシステムの認証データを元に,日々の交通行動について分析し,ポイントシステムの有効性・効果について検証したものである。

プローブパーソン型TFPシステムの構築と環境改善等効果の分析

著者
山口満,石飛直彦
掲載誌
土木計画学研究・講演集 Vol.35
発行機関
土木学会土木計画学研究委員会
発行年月
2007/06

従来,TFPにおける行動データの取得においては,アンケートベースでの収集が主であり,被験者の記憶漏れや記載ミスが生じる,また大量の被験者への適用が困難など.精度・継続性・規模の観点等で問題を有している. 本研究は,より精度の高いデータが取得可能である,GPS携帯電話を用いたプローブパーソンシステムと連動した「プローブ型TFPシステム」を構築した上,一般被験者を対象とした調査を実施し,提案前後における詳細な行動変容データの取得,並びに環境改善効果の算定・評価を行ったものである.調査においては,GPS携帯電話での位置取得の利点を生かして,位置取得単位でCO2の排出量を計算し,また,実際の交通行動をベースに,環境に優しい交通行動を,構築したシステム内で処理した.これにより,従来の手法に比べ,大量かつ継続的なアプローチが可能となった 。

プローブパーソン型ポイントネットワークシステムの構築・運用と行動分析

著者
石飛直彦,金沢洋和
掲載誌
土木計画学研究・講演集 Vol.35
発行機関
土木学会土木計画学研究委員会
発行年月
2007/06

近年,地方都市においては,競争力の高い郊外型SCの立地に伴い,市街地の郊外化が急速に進み,幹線道路等各所における自動車交通量の増加による著しい渋滞の発生と,それに起因する環境負荷の増大,中心市街地の衰退化などが,喫緊の課題となっている. こうした背景の中,本研究は,関係各機関の連携の下,ICタグやICカードを用いた,都市圏レベルでのマーケティングポイントネットワークシステムを構築・運用するとともに,当該データを用いた行動分析を行ったものである. これにより,インセンティブ付与による行動変容や行動特性の実態,中心市街地の競争力の向上に資するマーケティングデータの収集,並びに渋滞緩和・地球温暖化防止など課題解決,に向けた一効果的手法としての可能性が明らかになった。

画像解析技術を用いた事故多発交差点内の交通挙動解析に関する一考察

著者
綾貴穂,上田誠
掲載誌
平成19年度土木学会四国支部技術研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会四国支部
発行年月
2007/05

画像解析技術を用いて事故多発交差点における交通流動を分析し、不安全行動・危険挙動の抽出を行い、今後の交通安全対策への適用の可能性について検討した。

中国地方における長時間通行止め分析

著者
川本信秀、小野正純、上田誠
掲載誌
第59回土木学会中国支部研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会中国支部
発行年月
2007/05

高速道路において通行止めは数多く発生しており、その要因となる事故処理状況や事故状況は様々である。中国地方における長時間通行止め(2時間以上の通行止め)は平成15年から平成17年まで97件発生しており、各事故においてそれぞれNEXCOは事故調査をおこなっている。しかし、多くの事故調査データが存在するにも関わらず、通行止め時間に影響する要因が中国地方において整理されていない。そのため本研究では、中国地方の高速道路における通行止め時間への影響要因を分析し、さらに、通行止め時間を短縮するための対策を検討する。

2006年

Driver’s behavior model for toll plaza operations in micro simulation applications

著者
小野 正純
掲載誌
International Symposium of Transport Simulation 2006
発行機関
Symposium Committee
発行年月
2006/09

This paper presents the specificities of the Japanese tollways and in particular the usage of ETC systems. In order to anticipate the increase of ETC users, future scenario of toll plaza layout (gates type and position) has to be evaluated. Microsimulatio

Development of traffic time forecasting system using Probe person data gathering

著者
三谷 卓摩
掲載誌
応用地域学会上海セミナー
発行機関
応用地域学会
発行年月
2006/09

プローブ型TFPによる行動変容と環境改善等効果

著者
矢田 祐子,石飛 直彦
掲載誌
土木計画学研究・講演集 Vol.33
発行機関
土木計画学会
発行年月
2006/06

プローブパーソンシステムを基本とした総合交通対策ポータルサイトの構築

著者
石飛 直彦,菊池 厚宏
掲載誌
土木計画学研究・講演集 Vol.33
発行機関
土木計画学会
発行年月
2006/06

中心市街地活性化のための街歩きポイント社会実験の効果

著者
石飛 直彦,山根 啓典
掲載誌
土木学会中国支部 第58回研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会 中国支部
発行年月
2006/06

交通環境ポイントを導入した工事渋滞緩和総合対策

著者
菊池 厚宏,石飛 直彦,三谷 卓摩
掲載誌
土木学会中国支部 第58回研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会 中国支部
発行年月
2006/06

プローブパーソン型TFPシステムの開発と評価

著者
三谷 卓摩,矢田 祐子,石飛 直彦
掲載誌
土木学会中国支部 第58回研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会 中国支部
発行年月
2006/06

島根県における観光周遊行動特性に関する分析

著者
藤原 大,山根 啓典
掲載誌
土木学会中国支部 第58回研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会 中国支部
発行年月
2006/06

2005年

プローブデータのOD旅行時間に着目した交通予報配信に関する研究

著者
三谷 卓摩
掲載誌
第31回土木計画学研究発表会
発行機関
土木学会
発行年月
2005/12

規模の経済を考慮した準動学SCGEモデルによる都市部交通渋滞の影響評価

著者
川本 信秀
掲載誌
土木計画学研究・講演集 Vol.32
発行機関
土木計画学会
発行年月
2005/12

プローブデータを用いた交通予報配信の計算可能性

著者
三谷 卓摩
掲載誌
第25回交通工学研究発表会
発行機関
交通工学研究会
発行年月
2005/11

実ネットワークを用いたOD旅行時間算出アルゴリズムの比較検討

著者
三谷 卓摩
掲載誌
土木学会第60回年次学術講演会
発行機関
土木学会
発行年月
2005/11

追従走行実験における心理的・生理的反応に基づく運転疲労の定量化に関する研究

著者
上田 誠
掲載誌
論文集,Vol.22,no.4
発行機関
土木学会 土木計画学研究委員会
発行年月
2005/10

Fatigue Analysis based on Synthesis of Psychological and hysiological Responses measured simultaneously in Follow-Up DrivING

著者
上田 誠
掲載誌
The 6th International Conference of the Eastern Asia Society for Transportation Studies 2005 (September 21- 24, 2005, Bangkok, Thailand),Journal
発行機関
東アジア交通学会[ISC,EASTS( Internaitonal Scientific Committee,the Eastern Asia Society for Transportation Studies)]
発行年月
2005/09

The authors turned their attention to the changes of inner responses (drive burden) of the driver when the external burden of follow-up driving was given to him and conceptualized a method of estimating drive fatigue by synthetically evaluating psychologi

熊本電鉄の市電への乗り入れ、およびLRT化計画の実現可能性

著者
竹隈 史明
掲載誌
土木計画学研究・講演集 Vol.31
発行機関
土木計画学会
発行年月
2005/06

動学的SCGEモデルによる都市圏域交通渋滞の影響評価

著者
川本 信秀
掲載誌
土木学会中国支部 第57回研究発表会発表概要集
発行機関
土木学会
発行年月
2005/05

2004年

追従走行実験における心理的・生理的反応に基づく運転疲労の定量化に関する研究

著者
上田 誠
掲載誌
土木計画学研究・講演集,Vol.30
発行機関
土木学会 土木計画学研究委員会
発行年月
2004/11

一般交通による影響を受けない公道外において、追従走行という運転条件が与えられた場合のドライバーの運転状態の変化に着目し、走行実験で同期取得した心理的・生理的反応の変化を総合的に捉えることにより、運転疲労を定量的に把握するための実証的な分析を行い、今後の予防安全技術の進展に貢献することを目的とした。

プローブパーソン調査からの経路データを利用した動的OD推定

著者
三谷 卓摩
掲載誌
第30回土木計画学研究発表会
発行機関
土木学会
発行年月
2004/11

被験者回答フローに着目したプローブパーソン調査システムの有効性

著者
三谷 卓摩
掲載誌
第30回土木計画学研究発表会
発行機関
土木学会
発行年月
2004/11

プローブ経路データを利用した動的OD交通量の推定

著者
三谷 卓摩
掲載誌
第24回交通工学研究発表会
発行機関
交通工学研究会
発行年月
2004/11

プローブビークルを用いた信号データ逆推定に関する基礎的考察

著者
三谷 卓摩
掲載誌
土木学会第59回年次学術講演会
発行機関
土木学会
発行年月
2004/09

プローブパーソンデータを用いた動的OD推定

著者
三谷 卓摩
掲載誌
第29回土木計画学研究発表会
発行機関
土木学会
発行年月
2004/06

心理・生理・行動指標を用いた運転行動の計測方法に関する研究

著者
上田 誠
掲載誌
第10回土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集
発行機関
土木学会 四国支部
発行年月
2004/05

交通環境による影響を受けにくい非公道を走行するドライバーを対象として,時々刻々と変化する種々の心理・生理的反応の同期取得を行い総合的に捉えることにより,運転疲労の発現時期や内容(症状)の変化を定量的に把握する方法について検討した。

心理・生理面からみた加齢が運転行動に及ぼす影響に関する研究

著者
上田 誠
掲載誌
第10回土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集
発行機関
土木学会 四国支部
発行年月
2004/05

ドライバーの心理・生理面に着目し、運転時間の継続に伴う心理・生理的機能の変化過程あるいはそれらを総じて捉えた運転疲労の発現過程に,高齢者と非高齢者の間でどのような差異があるかを実証するとともに、加齢が運転行動に及ぼす影響を定量的に把握し、今後必要とされる高齢ドライバーを対象とした予防安全技術の向上に貢献することを目的とした。

プローブビークル調査を基にした信号データの逆推定

著者
三谷 卓摩
掲載誌
土木学会四国支部第10回技術研究発表会
発行機関
土木学会
発行年月
2004/05

ネットワーク均衡モデルに含まれる構成モデルの観測交通量による逆推定法

著者
竹隈 史明
掲載誌
土木学会論文集No.772/Ⅳ-65
発行機関
土木学会
発行年月
2004/01

2003年

ネットワーク均衡モデルに含まれる構成モデルの観測交通量による逆解析

著者
竹隈 史明
掲載誌
土木計画学研究・講演集 Vol.28
発行機関
土木計画学会
発行年月
2003/11

山村における個人のアクティビティシミュレーション開発のためのデータベースの構築

著者
三谷 卓摩
掲載誌
第28回土木計画学研究発表会
発行機関
土木学会
発行年月
2003/11

四国における「道の駅」の利用実態と施設評価に関する分析

著者
綾 貴穂,上田 誠
掲載誌
第58回年次学術講演会概要集第Ⅳ部門
発行機関
土木学会 全国大会
発行年月
2003/09

本研究では、「道の駅」がどのように利用され、利用者からどのように評価されているかを明確にするため、四国内直轄国道沿線の主要な「道の駅」を対象として、駅利用者へのアンケート調査を実施し、利用実態と施設評価に関する分析を行った。

交通ネットワーク分析を用いた道路交通情報提供システム導入効果の評価

著者
竹隈 史明
掲載誌
土木計画学研究・論文集 Vol.20
発行機関
土木計画学会
発行年月
2003/09

愛媛県上浮穴住民を対象とした1 日活動スケジュールモデルの構築

著者
三谷 卓摩
掲載誌
土木学会第58回年次学術講演会
発行機関
土木学会
発行年月
2003/09

2002年

パークアンドライドとロードプライシングによるTDMパッケージ施策の評価手法

著者
竹隈 史明
掲載誌
日本都市計画学論文集 Vol.37
発行機関
日本都市計画学会
発行年月
2002/11

2001年

CS調査及びCVM調査による道路利用者評価に関する分析

著者
綾 貴穂,山崎 孝
掲載誌
第56回年次学術講演会概要集Ⅳ
発行機関
土木学会 全国大会
発行年月
2001/10

本稿では、道理利用者側からみた道路評価の一手法として、CS調査及びCVM調査を用い定量的な評価を行った。

山口県主要観光地及び道の駅における利用者行動に関する一考察

著者
綾 貴穂,山崎 孝
掲載誌
第53回土木学会中国支部研究発表会発表概要集(平成13年度)
発行機関
土木学会 中国支部
発行年月
2001/06

山口県内の主要観光地と道の駅を対象にアンケート調査を行い、観光客の行動分析を行った。

1999年

GISを用いた都市交通の環境影響評価システムに関する研究

著者
綾 貴穂
掲載誌
土木学会第54回年次学術講演会講演概要集
発行機関
土木学会
発行年月
1999/09

GISによる交通日誌調査の無回答データの補填

著者
山下 大輔
掲載誌
土木学会第54回年次学術講演会講演概要集
発行機関
土木学会
発行年月
1999/09

Simulation of Urban Policy Using A Comprehensive System of Landuse-Transport-Environment

著者
綾 貴穂
掲載誌
Retrospect & Prospect for Regional Development in the Environment
発行機関
発行年月
1999/09

桁橋の感性データベースを用いた景観評価・設計

著者
安達 誠
掲載誌
土木学会第54回年次学術講演会講演概要集,第1部A
発行機関
土木学会
発行年月
1999/09

桁橋の景観評価・設計への感性工学手法の適用に関する研究

著者
安達 誠
掲載誌
構造工学論文集,Vol.45A
発行機関
土木学会 構造工学委員会
発行年月
1999/03

アーチ橋の感性データベースの構築とその景観評価への応用

著者
安達 誠
掲載誌
構造工学論文集,Vol.45A
発行機関
土木学会 構造工学委員会
発行年月
1999/03

感性工学手法に基づくアーチ橋の景観設計支援システムの構築

著者
安達 誠
掲載誌
土木学会第54回年次学術講演会講演概要集,第1部A
発行機関
土木学会
発行年月
1999

GISを用いた自動車交通による環境負荷の予測システムに関する研究

著者
綾 貴穂
掲載誌
環境システム研究,Vol.27
発行機関
土木学会 環境システム委員会
発行年月
1999

1997年

感性工学手法による橋梁の景観評価に関する研究

著者
安達 誠
掲載誌
第5回システム最適化に関するシンポジウム講演論文集
発行機関
土木学会 構造工学委員会
発行年月
1997/12

1996年

観光地における周遊行動を考慮した時間帯別交通量の推計

著者
山崎 孝
掲載誌
土木学会第51回年次学術講演会講演概要集
発行機関
土木学会
発行年月
1996/09

土木のイメージ形成に関わるマスメディアの影響

著者
安達 誠
掲載誌
土木学会第51回年次学術講演会講演概要集
発行機関
土木学会
発行年月
1996/09

1995年

休日交通に対応した道路整備計画手法に関する調査

著者
山崎 孝
掲載誌
第21回日本道路会議一般論文集
発行機関
日本道路協会
発行年月
1995/10

都市内における交差点部事故のモデル化について

著者
上田 誠,加藤 久明
掲載誌
第1回土木学会四国支部技術研究発表会講演概要集
発行機関
土木学会 四国支部
発行年月
1995/05

1994年

3次元地形データを用いた道路概略設計システムの評価

著者
田中 隆司,安達 誠,西 邦正
掲載誌
第27回(平成6年度)業務研究発表会論集
発行機関
建設コンサルタンツ協会 近畿支部
発行年月
1994/07

1993年

3次元地形データの道路概略設計システムへの適用

著者
安達 誠,広兼 道幸,田中 隆司,西 邦正
掲載誌
第3回システム最適化に関するシンポジウム講演論文集
発行機関
土木学会 構造工学委員会
発行年月
1993/12

1992年

中国地方における高速道路網の整備効果

著者
篠崎 孝
掲載誌
第44回土木学会中国四国支部研究発表会講演概要集
発行機関
土木学会 中国四国支部
発行年月
1992/05